記事 業務効率化 なぜ仕事はPDCAよりも「CAPD」で進めた方がいいのか なぜ仕事はPDCAよりも「CAPD」で進めた方がいいのか 2017/06/23 働き方改革の実現を労働政策に掲げる安倍政権でスタートした「働き方改革実現会議」。その内容は長時間労働の是正や同一労働同一賃金の導入を盛り込んだ実行計画など、仕事の効率化を図り、残業を減らし生産性の向上を目的としている。しかし、「私はこの流れに疑問を感じます。それは効率化とはあくまでも手段であり、それ自体が目的ではないから。本来、真の働き方改革とは会社のためではなく、自分自身のためであって然るべきなのです」と語るのは『すごい効率化』（KADOKAWA）の著者で、Social River代表取締役の金川顕教（かながわ あきのり）さんだ。
記事 経営戦略 アレキサンダー大王に学ぶ戦略論「同じ夢に向かって挑戦し続ける集団は無敵だ」 アレキサンダー大王に学ぶ戦略論「同じ夢に向かって挑戦し続ける集団は無敵だ」 2017/06/15 著名な「孫子の兵法」に限らず、後世に名を遺す英雄たちが、その偉業を成し遂げるために行ったさまざまな戦略は、現代のビジネスパーソンがビジネスで打ち勝つためのさまざまなヒントが散りばめられています。今回はその中でも古代マケドニアのアレキサンダー大王（アレクサンドロス3世）が、圧倒的な軍事力を誇ったペルシャに打ち勝つためにとった戦略を紹介しましょう。
記事 経営戦略 JAXA 松浦氏に聞く、イーロン・マスクの宇宙イノベーションは何がスゴいのか JAXA 松浦氏に聞く、イーロン・マスクの宇宙イノベーションは何がスゴいのか 2017/06/14 ここ数年の間に、民間企業による宇宙ビジネスが著しく進展している。テスラのイーロン・マスク氏は、民間ロケットの打ち上げに成功し、宇宙ビジネスを加速させ、アマゾンのジェフ・ベゾス氏もそれに続く。そのような状況で、JAXAも新規参入企業との連携や民生分野への展開など、新たな取り組みを積極的に進めているところだ。民間企業との共同開発やオープンイノベーション、さらに他国との国際連携なども含め、今後の宇宙ビジネスのありかたと展望について、引き続きJAXAの松浦直人氏に話を聞いた。
記事 経営戦略 JAXA 松浦直人 新規事業促進部長インタビュー、宇宙ビジネスはどう始めればいいのか JAXA 松浦直人 新規事業促進部長インタビュー、宇宙ビジネスはどう始めればいいのか 2017/06/08 宇宙というと、これまで人々の憧れの対象であっても、なかなか一般企業の手の届かないものと思われていた。しかし近年、米国ではテスラのイーロン・マスク氏やアマゾンのジェフ・ベゾフ氏らが相次いで宇宙ビジネスに参入。その市場規模は2000億ドル（22兆円）ともいわれる。日本でもアクセルスペースなどさまざまなベンチャー企業が立ち上がったり、金融機関やVCによる投資も活発化。さらに6月1日にはGPSなどでのビジネス活用が期待される準天頂衛星「みちびき2号機」の打ち上げも成功した。そこで宇宙航空研究開発機構（JAXA）で新規事業の促進に尽力する新規事業促進部長 松浦直人氏に宇宙ビジネスの現状と「始め方」について話を聞いた。
記事 営業戦略 ベンダーからメンターへ、B2Bセミナー企画のポイント「普遍的概念」を導出せよ ベンダーからメンターへ、B2Bセミナー企画のポイント「普遍的概念」を導出せよ 2017/06/08 見込客の獲得、育成手段として「セミナー」は有効なコンテンツです。セミナーを、見込客を発掘し、育成していくキラーコンテンツにするためには何をすべきなのでしょうか。クライアントが企業に求めているのは、ベンダーではなく「メンター」的な存在です。セミナーにおいては、いかにその製品を使いこなし、当該テーマの課題を解決できるようになるか（How）、同一カテゴリー内の他社製品も含めたソリューションを選択できるようにするための判断材料（Which）を提供することが必要です。今回は、自社製品の普遍的概念を導出し、セミナー企画に反映させるためのB2B企業製品のフレームワークを紹介しましょう。
記事 新規事業開発 タキシードのプロが作る抱っこひも「スリング」に注文が殺到するワケ タキシードのプロが作る抱っこひも「スリング」に注文が殺到するワケ 2017/06/07 大阪・谷町と言えば明治時代から紳士服メーカーが集結する日本でも有数の繊維の街だ。しかし、海外縫製の安価な輸入品に押され、近年は生産量が激減している。こうした中、隆盛を再び甦らせるべく奮闘している紳士服メーカーが、谷町に本社を構えるNFLだ。同社が制作する抱っこひも「アルマスリング」は、全ての工程を手作業にこだわり、紳士服のフルオーダーを手掛けている職人が制作。2万円前後の価格でありながらもヒットが続いている。
記事 営業戦略 見込客をセミナーで獲得する極意は「わかるの素」と「できるの型」だ 見込客をセミナーで獲得する極意は「わかるの素」と「できるの型」だ 2017/06/05 展示会、セミナー、ブログ・SNSでの情報発信、広告など、見込客の獲得手段にはさまざまな方法があります。デジタル化が進む現代において、企業の担当者は自身がほしい情報をネットで簡単に手に入れられるようになりました。今後、デジタルネイティブ世代が決裁権を持つようになればなるほど、営業による売り込み、商談のアポイントといった従来型セールスの難易度は上がっていくでしょう。こうした中で競合他社との競争に勝つためには、顕在化している顧客にアプローチし続けるだけでなく、潜在的な顧客を見込客に育成していくことが重要です。そこで今回は、見込客の獲得手段としての「セミナー」を企画する際に重要な「わかるの素」と「できるの型」を解説します。
記事 経営戦略 「ロックイン」と「サブブランド確立」で他社の参入リスクに備えよ 「ロックイン」と「サブブランド確立」で他社の参入リスクに備えよ 2017/06/05 イノベーションとは何だろうか？ 普段何気なく使っているが、それがどういう定義なのか、なぜ必要なのか、どうすれば上手くいくのかは曖昧だ。本連載では、IT業界一年生の柏木亜依と共にイノベーションを一から学んでいこう。前回までに製品改良を終え、量産体制に入る準備が整った。これからは持続的イノベーションのネタとして、髭剃りモデルによるリピータの囲い込み（ロックイン）と、サブブランドにより、高級感を出すとともに、ブランドロイヤリティ（忠誠心・愛着信）を高め、他社の参入リスクに備え、参入障壁を強化する。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 年15％成長！インド交通システムのハイテク化動向、ITが果たす役割は拡大 年15％成長！インド交通システムのハイテク化動向、ITが果たす役割は拡大 2017/05/22 インド経済は今や年率7.5％という世界的に高い成長を遂げており、人口の増加も伴いながら、今後数十年を見据えた変化に邁進している。アジアでの事業者活動を支援するエクシール・エフ・エー・コンサルティングのインド人コンサルタント ガガン・パラシャーがインドIT事情の最前線をリポートする連載の今回は、ナレンドラ・モディ首相のリーダーシップの下で政府が推進する交通手段の改善について取り上げる。
記事 経営戦略 業界の垣根を超えるアマゾン、「産業」の定義を揺さぶる 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（86） 業界の垣根を超えるアマゾン、「産業」の定義を揺さぶる 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（86） 2017/05/19 ITは特定の業界だけにかかわる技術革新ではない。その影響は業種横断的でグローバルに及ぶ。業界標準は新興国市場が創り出す気配にあり、これまで形成されてきたビジネスモデルを一変する威力を秘めている。FinTechやシェアリング・エコノミーの本質は、思いもかけないような新規参入で、業界の垣根が破壊される点にありそうだ。
記事 市場調査・リサーチ 「過去最高益」を見込む富士通、そこに死角はないのか？ 「過去最高益」を見込む富士通、そこに死角はないのか？ 2017/05/18 富士通は今期（2018年3月期）、営業利益57.5％増、最終当期利益63.9％増の大幅増益で3期ぶりの過去最高益更新を見込んでいる。その原動力は情報システムやネットワークの導入支援など「本業」の伸びと、中国製スマホの生産の伸びに伴うLSI、電子部品の売上の回復だ。同社の塚野CFOは「今期は投資先行のフェーズを抜け、構造改革の効果が明確に見えてくる」と自信を見せるが、そこに死角はないのか。
記事 業務効率化 炎上しないプロジェクトでは「定例会議」をこうやって回している 炎上しないプロジェクトでは「定例会議」をこうやって回している 2017/05/12 プロジェクトを上手に推進していくために、やってはならない行動が二つある。一つは目の前のタスクのことに終始する「木を見て森を見ずな行動」で、もう一つは「自分本位な駆け引きやポジショントーク、マウンティング」行動である。これらは、当人の主観においては「自ら課題を発見し、率先してこれにあたる」という「正しいリーダーシップ」の発露としてあることも多い。にも関わらず、なぜか組織全体の整合性が取りづらい。これが、プロジェクトの難しいところである。この問題を解消するためには、定期的に行われる「定例会議」の仕組みを工夫するのが有効である。
記事 営業戦略 なぜインターネット広告の効果は「見えづらく」なったのか なぜインターネット広告の効果は「見えづらく」なったのか 2017/05/10 インターネットを活用したマーケティングは日々、変化している。そのため、マーケターは常に頭を悩ませていることだろう。AdRollの日本法人代表の香村 竜一郎 氏は、インターネット広告の効果が見えづらくなっている現状を分析し、「マーケターはKPIを『クリック数』『ユーザー数』』だけで見てはいけない」と指摘する。
記事 経営戦略 なぜマイクロソフトは急速にデジタルトランスフォーメーションへと舵を切れたのか？ なぜマイクロソフトは急速にデジタルトランスフォーメーションへと舵を切れたのか？ 2017/05/08 マイクロソフトは、サティア・ナデラCEOのもと、ビジネスモデルをライセンス販売からクラウドへと変革しようとしている。社是も新しく変えて、マイクロソフトの社員が持つべき世界観や行動規範を変革してきた。そこには、もはや一社では市場の要請に対応できないという危機感があった。この変革を進める手段として、AIやIoTも活用し、まず自社でショーケースを実施し、得た知見を組み合わせて顧客に広げようとしている。マイクロソフトにとってデジタルトランスフォーメーションとは、経営変革の手段なのだ。日本マイクロソフト 執行役員 最高技術責任者（CTO）の榊原 彰氏に、いまマイクロソフトが推進している改革の取り組みについて、事例を交えて話をうかがった。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 パナソニックの米国スマートシティ計画「シティナウ」は何がスゴいのか？現地で見てきた パナソニックの米国スマートシティ計画「シティナウ」は何がスゴいのか？現地で見てきた 2017/04/27 パナソニックが手がける神奈川県藤沢市発祥のスマートシティ計画が今、世界中に広がっている。中でも米コロラド州デンバーが全面的に協力し、都市を丸ごと省エネ化、効率化する計画として全米からも注目を集めているのが「CityNOW（シティナウ）」だ。モビリティ、ビルディング、エネルギー、リビング/ホームと極めて多岐にわたる取り組みにはどのような狙いがあるのか？現地で話を聞いてきた。
記事 新規事業開発 サーキュラー・エコノミーのビジネスモデルは「摩擦的失業」を解消できるか サーキュラー・エコノミーのビジネスモデルは「摩擦的失業」を解消できるか 2017/04/27 サーキュラー・エコノミーとは、製品やサービスを大量生産して大量消費するというサイクルから脱却し、バリューチェーンを速く短く循環させ、製品や資産の価値を最大にマネタイズするという新たな経済成長モデルだ。IoTやAI、ロボティクスなどの台頭で人々の生活や経済活動は変化しつつあるが、同時に、従来のビジネスモデルを見直す動きも出ているのである。新経済サミット2017では、「サステイナブルな未来のビジョン」をテーマに、欧州発祥の概念として注目される「サーキュラー・エコノミー（循環型経済）」の実現に取り組むLIFULLの代表取締役社長 井上 高志氏と、Mistletoeで代表取締役社長兼CEOを務める孫 泰蔵氏が登壇。サーキュラー・エコノミーの代表的な事例、ビジネスモデルを紹介するとともに、両氏が推進する「Living Anywhere」プロジェクトを紹介した。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 「トランプ政権」と「EUの南北問題」は第一次・第二次世界大戦を振り返ればよくわかる 「トランプ政権」と「EUの南北問題」は第一次・第二次世界大戦を振り返ればよくわかる 2017/04/25 トランプ大統領の登場と、「EUの南北問題」。この2つはさも「新しい時代の流れ」に見えるが、実はそんなことはない。歴史を振り返れば、どちらも「繰り返される経済の流れ」の中にあり、このままではこれまでの歴史同様、国際社会の混乱が待ち受けている。ここで、『「お金」で読み解く世界史』の著者である関 眞興氏が、歴史的な視座から国際経済を振り返り、現在の反グローバリズムの潮流と行方についてわかりやすく解説する。
記事 市場調査・リサーチ 2017年のテクノロジー・メディア・通信業界で起こる「10のトレンド」 2017年のテクノロジー・メディア・通信業界で起こる「10のトレンド」 2017/04/20 デロイト トーマツ コンサルティングは20日、テクノロジー・メディア・通信（TMT）業界における最新のトピックスについて、グローバルの動向に日本の動向を加えてまとめた「TMT Predictions 2017 日本版」を発表した。生体認証、DDoS攻撃といったセキュリティの話題から、テレビ広告、アナログレコード市場といったコンシューマー向けの話題まで。2017年のテクノロジー・メディア・通信業界に起こる「10のトレンド」を紹介しよう。
記事 市場調査・リサーチ PwCの調査で分かった「デジタルやテクノロジーから遠い」日本のCEOの現状 PwCの調査で分かった「デジタルやテクノロジーから遠い」日本のCEOの現状 2017/04/19 PwC Japanグループは19日、「第20回世界CEO意識調査 過去20年におけるCEOの意識変化 未来をどう描くか？」の日本分析版を発表した。2017年1月にPwCが発表した調査から、日本企業のCEO 110名の回答に焦点を当て、世界全体や他地域と比較を行い、日本企業が置かれている状況や今後の課題について考察している。
記事 市場調査・リサーチ デロイト トーマツがTech Trends日本版を発表、セキュリティは「トレンド」ではない デロイト トーマツがTech Trends日本版を発表、セキュリティは「トレンド」ではない 2017/04/14 「Tech Trends」は、デロイト トーマツ コンサルティングがグローバルで今後のビジネスを変革する契機となり得るテクノロジートレンド8つについて、2010年から毎年調査・分析し、顧客に配布しているレポートである。日本版は2015年から発行されており、日本の動向と日本企業への影響に対する見解が加えられている。そして、「Tech Trends 2017日本版」が4月6日に発表された。同社 執行役員 パートナー ジャパン テクノロジー リーダー 安井望氏は、「以前扱ったトレンドは、発表した3年後ぐらいに到来するであろうものでしたが、最近のトレンドは1～2年後には実現してしまうようになりました」と語る。同氏が概説する8つのテクノロジートレンドとは。
記事 デザイン経営・ブランド・PR インドのスタートアップが､こぞってデジタルマーケティングを活用する理由 インドのスタートアップが､こぞってデジタルマーケティングを活用する理由 2017/04/05 国民からの絶大な支持をバックにモディ首相が開明的な政策を進めるインド。IT振興はその中でも主要な位置を占めている。ITリテラシーの高い若年層の人口が伸び続けていることもあり、デジタルマーケティングの重要性に注目が集まり、スタートアップ企業もその成長性に期待を寄せている。アジアでの事業者活動を支援するエクシール・エフ・エー・コンサルティングのインド人コンサルタント ガガン・パラシャーが、インドのデジタルマーケティングの現在を紹介し、その未来を占う。
記事 デザイン経営・ブランド・PR 「日本遺産」を活用し、地域創生により、観光大国日本を目指せ！ 「日本遺産」を活用し、地域創生により、観光大国日本を目指せ！ 2017/03/29 国連世界観光機関（以下、UNWTO）は、2030年に全世界の海外旅行者数の4分の1以上がアジアを訪れると発表。日本政府も2020年に4000万人の訪日外国人観光客を呼び込むため、国立公園の活用や「日本遺産」の設置など、さまざまな施策を実施している。ジェイティービー（以下、JTB） 代表取締役会長 田川博己氏は、これらの施策を評価しながら、まだまだ日本の観光産業ができることはあると指摘する。同氏が提案するインバウンド戦略とは。
記事 経営戦略 「死の谷」を越えて──テストマーケティングの結果を分析し、製品改良、差別化を図る 「死の谷」を越えて──テストマーケティングの結果を分析し、製品改良、差別化を図る 2017/03/29 イノベーションとは何だろうか？ 普段何気なく使っているが、それがどういう定義なのか、なぜ必要なのか、どうすれば上手くいくのかは曖昧だ。本連載では、IT業界一年生の柏木亜依と共にイノベーションを一から学んでいこう。前回、テストマーケティングの延長で事業化を進め、何とか発売にこぎつけた亜依。しかし、売れ行きはあまりは芳しくないようだ。ここで足を踏み外せば、「死の谷」にまっさかさまに落ちてしまう。量産化の前に、「死の谷」を越えなければならないが…。
記事 デザイン経営・ブランド・PR ムスリムフレンドリー対応をすれば「未来の世界人口の1/4」をいまからつかめる ムスリムフレンドリー対応をすれば「未来の世界人口の1/4」をいまからつかめる 2017/03/27 ムスリムの人々が旅行先として日本に注目している。それも東京のような都会ではなく地方訪問を望んでいるという。宿泊施設が不足している都市部の状況を考えれば好ましいことだが、ここでボトルネックになっているのがムスリムの食事や生活習慣への配慮だ。JTBグローバルマーケティング＆トラベルのポカレル マデュー氏は、まずは実践できるムスリムフレンドリー対応に着手することを推奨する。 ポテンシャルの高いムスリムマーケットと、地方を対象とした誘客のポイントを解説する。
記事 経営戦略 「デザインシンキング」で実践、エクセレントカンパニーに共通する9つの原則 「デザインシンキング」で実践、エクセレントカンパニーに共通する9つの原則 2017/03/24 現代の消費者は、革新的なブランドが創造する、サービスだけでなく情緒や感性を刺激する経験経済（エクスペリエンス・エコノミー）に慣れ親しむようになった。そのため、あらゆる業界では高いレベルの顧客体験が求められるようになり、これをどのようにして進化させるかが喫緊の課題だ。その創出プロセスには、デザインシンキングを活用すべきだという。PwCがエクセレントカンパニーに共通する「9つの原則」を紐解き、これらを実践するためのデザインシンキングの手法を保険業界向けに解説する。
記事 経営戦略 コアコンピタンスとは何か？「攻めの戦略」は富士フイルムの事業変革に学べ コアコンピタンスとは何か？「攻めの戦略」は富士フイルムの事業変革に学べ 2017/03/23 世の中が多様化し、企業は既存の市場で追いつけ追い越せと他の企業の真似をしているだけでは生き残れない時代になりました。近年トップに躍り出ているのは、他社の真似ではなく自分たちの得意分野で戦うために未来の顧客やサービスを自ら開拓し、既存市場そのものを変えてしまった企業たちです。これらの企業が取ったのはいわゆる「攻めの戦略」です。今回は、マイケル・ポーターらによる「守りの戦略」とはまったく異なる、コアコンピタンスを用いた戦略と具体的な成功事例を紹介します。
記事 経営戦略 アンダーアーマー「UA Architech」はなぜ即完売した？ 3Dプリンタシューズ設計の秘密 アンダーアーマー「UA Architech」はなぜ即完売した？ 3Dプリンタシューズ設計の秘密 2017/03/23 グローバルなスポーツ用品メーカーは、3Dプリンティングを活用した製品開発を進めている。アンダーアーマーは、各社に先んじて3Dプリンティングを利用し、ラティス構造のミッドソールをトレーニングシューズとして初めて採用。2016年3月にリリースされた3Dプリンティングを採用したシューズ「UA Architech」を1足299ドルで販売したところ、即完売となる。設計に携わったボルチモアに本部を置くアンダーアーマーの設計・製造イノベーション部門の担当ディレクター、Alan Guyan氏のインタビューを紹介しよう。
記事 デザイン経営・ブランド・PR トランプ政権下で「第4の波」が誕生か？ 米国の「コーヒーカルチャー」の歴史を学ぶ トランプ政権下で「第4の波」が誕生か？ 米国の「コーヒーカルチャー」の歴史を学ぶ 2017/03/23 トランプ一色で閉幕したG20財務相・中央銀行総裁会議。同会議では自国に不公平な通商関係を是正するための「国境税」など、保護主義的な政策が米国から打ち出された。トランプ氏は大統領になるや否や入国禁止令やメキシコ国境の壁建設命令など次々と発令。およそ日本人としては理解しがたい行動だが、その真意はどこにあるのか？ カギとなるのは米国の経済的な流れを知ることだが、そのヒントとなるのが、米国人に愛され続けている「コーヒーカルチャー」にある。米国で一番有名なコーヒー愛好家の日本人、岩田リョウコ氏の著書「シアトル発 ちょっとブラックな珈琲の教科書」（ガイドワークス）を紐解きながらその真相に迫ってみたい。
記事 M&A・出資・協業・事業承継 孫正義社長が語る「ソフトバンク・ビジョン・ファンド」ARM、ワンウェブ買収のねらい 孫正義社長が語る「ソフトバンク・ビジョン・ファンド」ARM、ワンウェブ買収のねらい 2017/03/22 「ソフトバンク・ビジョン・ファンド」は、グローバルにテクノロジー分野へ出資することを目的としてソフトバンクグループが設立したファンドだ。同ファンドは、あるビジョンに基づき、一連の投資を行っている。そのビジョンとは「シンギュラリティ」だ。ソフトバンクグループの孫正義社長は、コンピュータが人間の知性を上回るシンギュラリティの到来を予見する。その未来では、人間よりも賢いコンピュータチップがあらゆるものに搭載され、より良い社会を作る。そして、そのコンピュータチップを設計するのが2016年にソフトバンクが買収したARM社であり、通信環境を人工衛星から世界中に提供するのが、同じく買収したワンウェブ社にあたる。モバイルワールドコングレス（MWC）2017にて、孫社長は「人類のために共に働こう」と呼びかけた。
記事 デザイン経営・ブランド・PR 「技術革新だけが市場創造ではない」 ファブリーズやデンシアが起こした属性順位転換 「技術革新だけが市場創造ではない」 ファブリーズやデンシアが起こした属性順位転換 2017/03/22 マーケティング議論の中で重要なポイントの1つに、「新しい市場をどのように創っていくか」というものがある。最もわかりやすい市場創造は、これまでにないまったく新しいテクノロジーの出現によるものだ。この意味で、テクノロジーは新しい市場を生み出すのに必要な要素かもしれない。しかし、テクノロジーがなければ新しい市場というのは生まれないのだろうか？ アリエールやデンシアなどが実践する市場創造のアプローチ、「属性順位転換」と「戦略PR」について考えてみよう。
