記事 市場調査・リサーチ 2017年のテクノロジー・メディア・通信業界で起こる「10のトレンド」 2017年のテクノロジー・メディア・通信業界で起こる「10のトレンド」 2017/04/20 デロイト トーマツ コンサルティングは20日、テクノロジー・メディア・通信（TMT）業界における最新のトピックスについて、グローバルの動向に日本の動向を加えてまとめた「TMT Predictions 2017 日本版」を発表した。生体認証、DDoS攻撃といったセキュリティの話題から、テレビ広告、アナログレコード市場といったコンシューマー向けの話題まで。2017年のテクノロジー・メディア・通信業界に起こる「10のトレンド」を紹介しよう。
記事 市場調査・リサーチ PwCの調査で分かった「デジタルやテクノロジーから遠い」日本のCEOの現状 PwCの調査で分かった「デジタルやテクノロジーから遠い」日本のCEOの現状 2017/04/19 PwC Japanグループは19日、「第20回世界CEO意識調査 過去20年におけるCEOの意識変化 未来をどう描くか？」の日本分析版を発表した。2017年1月にPwCが発表した調査から、日本企業のCEO 110名の回答に焦点を当て、世界全体や他地域と比較を行い、日本企業が置かれている状況や今後の課題について考察している。
記事 市場調査・リサーチ デロイト トーマツがTech Trends日本版を発表、セキュリティは「トレンド」ではない デロイト トーマツがTech Trends日本版を発表、セキュリティは「トレンド」ではない 2017/04/14 「Tech Trends」は、デロイト トーマツ コンサルティングがグローバルで今後のビジネスを変革する契機となり得るテクノロジートレンド8つについて、2010年から毎年調査・分析し、顧客に配布しているレポートである。日本版は2015年から発行されており、日本の動向と日本企業への影響に対する見解が加えられている。そして、「Tech Trends 2017日本版」が4月6日に発表された。同社 執行役員 パートナー ジャパン テクノロジー リーダー 安井望氏は、「以前扱ったトレンドは、発表した3年後ぐらいに到来するであろうものでしたが、最近のトレンドは1～2年後には実現してしまうようになりました」と語る。同氏が概説する8つのテクノロジートレンドとは。
記事 デザイン経営・ブランド・PR インドのスタートアップが､こぞってデジタルマーケティングを活用する理由 インドのスタートアップが､こぞってデジタルマーケティングを活用する理由 2017/04/05 国民からの絶大な支持をバックにモディ首相が開明的な政策を進めるインド。IT振興はその中でも主要な位置を占めている。ITリテラシーの高い若年層の人口が伸び続けていることもあり、デジタルマーケティングの重要性に注目が集まり、スタートアップ企業もその成長性に期待を寄せている。アジアでの事業者活動を支援するエクシール・エフ・エー・コンサルティングのインド人コンサルタント ガガン・パラシャーが、インドのデジタルマーケティングの現在を紹介し、その未来を占う。
記事 デザイン経営・ブランド・PR 「日本遺産」を活用し、地域創生により、観光大国日本を目指せ！ 「日本遺産」を活用し、地域創生により、観光大国日本を目指せ！ 2017/03/29 国連世界観光機関（以下、UNWTO）は、2030年に全世界の海外旅行者数の4分の1以上がアジアを訪れると発表。日本政府も2020年に4000万人の訪日外国人観光客を呼び込むため、国立公園の活用や「日本遺産」の設置など、さまざまな施策を実施している。ジェイティービー（以下、JTB） 代表取締役会長 田川博己氏は、これらの施策を評価しながら、まだまだ日本の観光産業ができることはあると指摘する。同氏が提案するインバウンド戦略とは。
記事 経営戦略 「死の谷」を越えて──テストマーケティングの結果を分析し、製品改良、差別化を図る 「死の谷」を越えて──テストマーケティングの結果を分析し、製品改良、差別化を図る 2017/03/29 イノベーションとは何だろうか？ 普段何気なく使っているが、それがどういう定義なのか、なぜ必要なのか、どうすれば上手くいくのかは曖昧だ。本連載では、IT業界一年生の柏木亜依と共にイノベーションを一から学んでいこう。前回、テストマーケティングの延長で事業化を進め、何とか発売にこぎつけた亜依。しかし、売れ行きはあまりは芳しくないようだ。ここで足を踏み外せば、「死の谷」にまっさかさまに落ちてしまう。量産化の前に、「死の谷」を越えなければならないが…。
記事 デザイン経営・ブランド・PR ムスリムフレンドリー対応をすれば「未来の世界人口の1/4」をいまからつかめる ムスリムフレンドリー対応をすれば「未来の世界人口の1/4」をいまからつかめる 2017/03/27 ムスリムの人々が旅行先として日本に注目している。それも東京のような都会ではなく地方訪問を望んでいるという。宿泊施設が不足している都市部の状況を考えれば好ましいことだが、ここでボトルネックになっているのがムスリムの食事や生活習慣への配慮だ。JTBグローバルマーケティング＆トラベルのポカレル マデュー氏は、まずは実践できるムスリムフレンドリー対応に着手することを推奨する。 ポテンシャルの高いムスリムマーケットと、地方を対象とした誘客のポイントを解説する。
記事 経営戦略 「デザインシンキング」で実践、エクセレントカンパニーに共通する9つの原則 「デザインシンキング」で実践、エクセレントカンパニーに共通する9つの原則 2017/03/24 現代の消費者は、革新的なブランドが創造する、サービスだけでなく情緒や感性を刺激する経験経済（エクスペリエンス・エコノミー）に慣れ親しむようになった。そのため、あらゆる業界では高いレベルの顧客体験が求められるようになり、これをどのようにして進化させるかが喫緊の課題だ。その創出プロセスには、デザインシンキングを活用すべきだという。PwCがエクセレントカンパニーに共通する「9つの原則」を紐解き、これらを実践するためのデザインシンキングの手法を保険業界向けに解説する。
記事 経営戦略 コアコンピタンスとは何か？「攻めの戦略」は富士フイルムの事業変革に学べ コアコンピタンスとは何か？「攻めの戦略」は富士フイルムの事業変革に学べ 2017/03/23 世の中が多様化し、企業は既存の市場で追いつけ追い越せと他の企業の真似をしているだけでは生き残れない時代になりました。近年トップに躍り出ているのは、他社の真似ではなく自分たちの得意分野で戦うために未来の顧客やサービスを自ら開拓し、既存市場そのものを変えてしまった企業たちです。これらの企業が取ったのはいわゆる「攻めの戦略」です。今回は、マイケル・ポーターらによる「守りの戦略」とはまったく異なる、コアコンピタンスを用いた戦略と具体的な成功事例を紹介します。
記事 経営戦略 アンダーアーマー「UA Architech」はなぜ即完売した？ 3Dプリンタシューズ設計の秘密 アンダーアーマー「UA Architech」はなぜ即完売した？ 3Dプリンタシューズ設計の秘密 2017/03/23 グローバルなスポーツ用品メーカーは、3Dプリンティングを活用した製品開発を進めている。アンダーアーマーは、各社に先んじて3Dプリンティングを利用し、ラティス構造のミッドソールをトレーニングシューズとして初めて採用。2016年3月にリリースされた3Dプリンティングを採用したシューズ「UA Architech」を1足299ドルで販売したところ、即完売となる。設計に携わったボルチモアに本部を置くアンダーアーマーの設計・製造イノベーション部門の担当ディレクター、Alan Guyan氏のインタビューを紹介しよう。
記事 デザイン経営・ブランド・PR トランプ政権下で「第4の波」が誕生か？ 米国の「コーヒーカルチャー」の歴史を学ぶ トランプ政権下で「第4の波」が誕生か？ 米国の「コーヒーカルチャー」の歴史を学ぶ 2017/03/23 トランプ一色で閉幕したG20財務相・中央銀行総裁会議。同会議では自国に不公平な通商関係を是正するための「国境税」など、保護主義的な政策が米国から打ち出された。トランプ氏は大統領になるや否や入国禁止令やメキシコ国境の壁建設命令など次々と発令。およそ日本人としては理解しがたい行動だが、その真意はどこにあるのか？ カギとなるのは米国の経済的な流れを知ることだが、そのヒントとなるのが、米国人に愛され続けている「コーヒーカルチャー」にある。米国で一番有名なコーヒー愛好家の日本人、岩田リョウコ氏の著書「シアトル発 ちょっとブラックな珈琲の教科書」（ガイドワークス）を紐解きながらその真相に迫ってみたい。
記事 M&A・出資・協業・事業承継 孫正義社長が語る「ソフトバンク・ビジョン・ファンド」ARM、ワンウェブ買収のねらい 孫正義社長が語る「ソフトバンク・ビジョン・ファンド」ARM、ワンウェブ買収のねらい 2017/03/22 「ソフトバンク・ビジョン・ファンド」は、グローバルにテクノロジー分野へ出資することを目的としてソフトバンクグループが設立したファンドだ。同ファンドは、あるビジョンに基づき、一連の投資を行っている。そのビジョンとは「シンギュラリティ」だ。ソフトバンクグループの孫正義社長は、コンピュータが人間の知性を上回るシンギュラリティの到来を予見する。その未来では、人間よりも賢いコンピュータチップがあらゆるものに搭載され、より良い社会を作る。そして、そのコンピュータチップを設計するのが2016年にソフトバンクが買収したARM社であり、通信環境を人工衛星から世界中に提供するのが、同じく買収したワンウェブ社にあたる。モバイルワールドコングレス（MWC）2017にて、孫社長は「人類のために共に働こう」と呼びかけた。
記事 デザイン経営・ブランド・PR 「技術革新だけが市場創造ではない」 ファブリーズやデンシアが起こした属性順位転換 「技術革新だけが市場創造ではない」 ファブリーズやデンシアが起こした属性順位転換 2017/03/22 マーケティング議論の中で重要なポイントの1つに、「新しい市場をどのように創っていくか」というものがある。最もわかりやすい市場創造は、これまでにないまったく新しいテクノロジーの出現によるものだ。この意味で、テクノロジーは新しい市場を生み出すのに必要な要素かもしれない。しかし、テクノロジーがなければ新しい市場というのは生まれないのだろうか？ アリエールやデンシアなどが実践する市場創造のアプローチ、「属性順位転換」と「戦略PR」について考えてみよう。
記事 新規事業開発 クラウド時代に「オンプレ回帰」の流れも、なぜ今オンプレミス運用を見直すべきなのか クラウド時代に「オンプレ回帰」の流れも、なぜ今オンプレミス運用を見直すべきなのか 2017/03/16 新規サービス立ち上げ等のインフラとして、Amazon Web Services（AWS）やMicrosoft Azure、Google Cloud Platformといったパブリッククラウド（クラウド）を積極活用する企業が増えてきた。しかし、全面的にクラウドに移行している企業はまだまだ少なく、オンプレミス・システムとのハイブリッドクラウドを選択しているため、IT部門は依然としてオンプレミスサーバーの管理に悩まされているのが現状だ。絶対に故障しないと言い切れるサーバーは残念ながら存在しないため、企業は常にサービス停止という最大の敵を戦わなければならない。故障等の障害によるサービス停止を防いで、スムーズなサーバー運用を行うために、企業のITインフラ管理に求められる解決策を解説しよう。
記事 グループ会社管理 なぜシンガポールに本社機能が集まるのか？ 進む「頭脳拠点」の集積 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（84） なぜシンガポールに本社機能が集まるのか？ 進む「頭脳拠点」の集積 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（84） 2017/03/16 今、人口6億5,000万人のASEAN市場に世界各国の企業が押し寄せている。これらの企業の特徴は、実際の事業拠点がASEAN各国に広がる一方で、地域統括拠点はシンガポールに集中していることだ。情報時代のグローバル・ビジネスで本社機能を引き付ける都市の魅力とは何か、現地で探った。
記事 デザイン経営・ブランド・PR サービスを科学せよ！ WOWOWが契約締結率を1.5倍にしたコンタクトセンター改善法 サービスを科学せよ！ WOWOWが契約締結率を1.5倍にしたコンタクトセンター改善法 2017/03/14 1月26日、NTTコミュニケーションズ協賛で「『顧客接点強化』の最前線！データ活用で実現する次世代型コンタクトセンター」セミナーが開催された。コンタクトセンターの現場で今起こっている問題や、NTTコミュニケーションズのソリューションを用いた改善事例が紹介された本セミナーの特別講演に登壇したのは、ワクコンサルティングの諏訪 良武氏だ。コンタクトセンターは今、「コスト」センターから企業に貴重なデータをもたらす「プロフィット」センターへ大きく変わろうとしている。では、これからのコンタクトセンターは具体的にどのような機能を持ち、サービスを提供すればよいのか。サービスを科学的に分析する「サービスサイエンス」の視点から、コンタクトセンターのサービスの本質に迫り、これからのコンタクトセンターが目指すべき方向を語った。
記事 市場調査・リサーチ 知らないとヤバい「世界経済17トレンド」、トランプ政権から自動運転まで 知らないとヤバい「世界経済17トレンド」、トランプ政権から自動運転まで 2017/03/14 今、世界が動いている。孤立主義が広がり、米国ではトランプ政権が誕生し、英国は欧州連合（EU）離脱を決定した。そのほかにも、重要な選挙を控える国は多い。政治だけではない。テクノロジーの変化も目覚ましく、AIの活用が自動車産業や住宅産業でも進み、IoTという概念も普及し、目新しいものでもなくなった。さらに、宇宙産業の成長も見逃せない。今、知らないと恥ずかしい「世界経済を動かす17トレンド」をフロスト&サリバン ビジョナリー・イノベーション部門主席コンサルタントのローレン・テイラー氏が解説する。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 急成長するベトナムで「APRICOT」開催、今後アジアは世界のITを牽引できるか？ 急成長するベトナムで「APRICOT」開催、今後アジアは世界のITを牽引できるか？ 2017/03/14 2015年には実質GDPで6.68％と、近年高い経済成長を続けるベトナム。その好調を牽引しているのが、ブロードバンドや携帯電話といったインターネット基盤の急成長だ。そうした中、2017年2月20日から3月2日までの11日間、ベトナムのホーチミン市においてインターネットに関する国際フォーラム「APRICOT 2017」が開催された。日本からはアット東京やセイコーソリューションズがブース出展するなど、さまざまなネットワーク事業者が一堂に集い、積極的な情報交換が行われた。今後アジアは、世界のITを牽引する立場に躍り出ることができるのだろうか？
記事 災害対策（DR）・事業継続（BCP） Amazon S3がダウン！ なにが障害をここまで大きくしたのか？ AWSの報告を読み解く Amazon S3がダウン！ なにが障害をここまで大きくしたのか？ AWSの報告を読み解く 2017/03/10 AWSの米国東部リージョン（US-EAST-1、バージニア北部）において2月28日に発生したAmazon S3の障害の原因と対策などについて、AWSが報告を公開しました。
記事 デザイン経営・ブランド・PR 今コンタクトセンターの現場で何が起きているのか？ 利用モデルから学ぶ改善方法 今コンタクトセンターの現場で何が起きているのか？ 利用モデルから学ぶ改善方法 2017/03/10 「コンタクトセンターに電話がつながらない」──こうした課題1つを取っても、コンタクトセンターの目的や状況によって、取るべき対策は異なってくる。カスタマーエクスペリエンス（CX）向上には、自社の狙いを明確にして、コールの量と質をしっかりマネジメントすることが重要だ。加えて、クラウド化やオムニチャネル化への対応など、コンタクトセンターはいま変革の時期を迎えている。こうした新潮流の中、求められるコンタクトセンターシステム・サービスとは？
記事 グローバル・地政学・国際情勢 セラミックス世界最大、森村グループ創始者の「グローバルで勝つ力」 セラミックス世界最大、森村グループ創始者の「グローバルで勝つ力」 2017/03/10 「森村グループ」と言われてピンとくる人は少ないかと思いますが、TOTOやLIXIL（正確には前身のINAX）、ノリタケという社名を知らない人はほとんどいないはずです。これに日本ガイシや日本特殊陶業などの名だたる企業が関わる森村グループは「世界最大のセラミックス企業グループ」と言われています。その礎を築き、明治期に日本製洋食器によって日米貿易の先鞭をつけたのが、グループの創始者・森村市左衛門（六代目）氏です。貧しい生まれの森村氏が、世界で勝てる企業グループを育てることができたのには理由がありました。
記事 業務効率化 会社の経費精算やワークフローシステムはなぜ「使いづらい」のか 会社の経費精算やワークフローシステムはなぜ「使いづらい」のか 2017/03/09 稟議申請などによって、意思決定を円滑化し、業務を効率的に遂行したりするためのワークフローシステム。交通費精算をはじめ、すべての従業員が利用する経費精算システム。いずれも多くの企業が利用するシステムだが「とりあえず利用できればよい」と考えている企業も少なくないのが現状だろう。しかし、こうした状況に甘んじているとさまざまな弊害が生じることになる。そこから脱却するには何が必要なのか。また、これらのシステムを導入するときに考えるべき視点とは何だろうか。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 トヨタVSトランプで再燃、日米の貿易摩擦が起こす「雇用戦争」の歴史 トヨタVSトランプで再燃、日米の貿易摩擦が起こす「雇用戦争」の歴史 2017/03/09 大統領就任前の1月5日、ドナルド・トランプはツイッターで、トヨタ自動車（以下、トヨタ）がメキシコ工場新設を計画していることに対して「ありえない」と発言した。この発言は、過去に何度も日米間で問題になった「日米貿易摩擦」を思い起こさせる。その後の日米首脳会談を経て沈静化しているようにも思えるが、貿易摩擦はいつの時代も日本企業、特に自動車メーカーにとっては大きなリスク要因なのだ。
記事 デザイン経営・ブランド・PR ホテルグランヴィア京都とIGLTAに学ぶLGBTツーリズム事例、ピンクマネーはどこへ行く ホテルグランヴィア京都とIGLTAに学ぶLGBTツーリズム事例、ピンクマネーはどこへ行く 2017/03/07 約13人に1人の割合を占めるLGBTは、共働きで子供がいないカップルは可処分所得が多い傾向にあり、その購買力は「ピンクマネー」と呼ばれ、グローバルな消費経済に大きなインパクトを与えている。そのため、日本でもLGBTを対象にした観光施策「LGBTツーリズム」の考えが広がりつつある。初来日したIGLTA（International Gay & Lesbian Travel Association、国際ゲイ&レズビアン旅行協会）の会長であるJohn Tanzella氏と、アウト・ジャパン 取締役 後藤 純一氏、同社 代表取締役 小泉 伸太郎氏、ホテルグランヴィア京都 営業推進室 担当部長 池内 志帆氏、グランデコリゾート 販売促進セクション主任 金光 弦太氏、それぞれの立場から事例を交えてLGBTツーリズムへのアプローチ方法を学ぶ。
記事 経営戦略 【マンガで解説！】「経営会議」をもっと円滑に運営するには？ 【マンガで解説！】「経営会議」をもっと円滑に運営するには？ 2017/03/06 全国各地のマネージャーが全員参加する店長会議や、グローバルで実施する経営会議を開催するためには、リモート会議は欠かせません。しかし、既存のテレビ会議システムを使う企業の中には、全ての支店に導入できず一部の社員が参加できなかったり、遠方から会議に参加するための業務負担や出張費が高くなったりといった課題を抱える企業も多いのです。とある企業の総務部も、まさにこうした課題を抱えていたのですが…。
記事 営業戦略 チャットボットなどの仮想アシスタント（VCA）導入、成功の7か条をガートナーが解説 チャットボットなどの仮想アシスタント（VCA）導入、成功の7か条をガートナーが解説 2017/03/06 iPhoneに備わっているSiri、あるいはAndroidのGoogle Nowといった「仮想顧客アシスタント（VCA）」がその利用領域を広げている。たとえば、マイクロソフトの女子高生AI「りんな」がアパレルブランドのWEGOでファッションアドバイスをしたり、ライフネット生命ではLINEやFacebook Messenger上で自動の保険診断・見積もりをするようになってきた。ガートナーは、2020年までに顧客サービスやサポート業務の25％にVCAが導入されるとの予測を発表しているが、企業はこれから仮想顧客アシスタントを具体的にどう導入していけばいいのか。ガートナーリサーチ バイスプレジデント兼最上級アナリストのマイケル・マオズ氏が解説する。
記事 環境対応・省エネ・GX 東京五輪に向けた「禁煙」強化、外食市場にマイナス8401億円の大打撃？ 東京五輪に向けた「禁煙」強化、外食市場にマイナス8401億円の大打撃？ 2017/03/03 総合マーケティングビジネスの富士経済は3日、2016年10月に厚生労働省が公表した「受動喫煙防止対策の強化について（たたき台）」で示された喫煙規制や罰則が実際に施行された場合、外食市場に与える影響を外食店へのアンケート調査をもとに算出した。その結果を報告書「受動喫煙防止法案（たたき台）がもたらす外食産業の市場展望」にまとめた。
記事 営業戦略 美容室が「新しい販売チャネル」に 家電やアパレル･健康食品･婚活も扱う 美容室が「新しい販売チャネル」に 家電やアパレル･健康食品･婚活も扱う 2017/03/01 全国に約24万軒ある「美容室」だが、今も年間1.2万軒が新規に開業し、競争は厳しくなる一方。その経営では収益源として「物販」の重要性が高まっている。その「美容室チャネル」経由の販売にいま、化粧品だけでなくさまざまな商品が参入している。ある美容師は「プロとして求められるスキルは高度化しているが、その分、顧客との関係性は深くなっている」と語るように、顧客となじみの美容師という生身の人間同士の信頼関係に基盤を置く販売は、ネット全盛の時代に独自の境地を開いている。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 1泊120万円超！古都・京都に「外資系」超高級ホテルが続々参入のワケ 1泊120万円超！古都・京都に「外資系」超高級ホテルが続々参入のワケ 2017/03/01 古都・京都市が外資系の高級ホテル開業ラッシュにわいている。訪日外国人観光客の急増を受け、年間観光客が5,000万人を突破する中、市が「宿泊施設拡充・誘致方針」を打ち出し、本格的なホテル誘致に動きだしたことが追い風になった。ホテル用地を物色する業者も後を絶たず、立命館大経営学部の石崎祥之教授（観光システム論）は「今後も進出が相次ぐ」と見込む。世界一厳しい景観規制で外資系ホテルが入り込めなかった京都の宿泊業界は、一気に開国を迎えた。
記事 環境対応・省エネ・GX オフグリッド淡水化とは何か? 東レなど日本企業が支える廃水膜ろ過市場を解説 オフグリッド淡水化とは何か? 東レなど日本企業が支える廃水膜ろ過市場を解説 2017/02/28 地球上の水の大部分は海水であり、淡水は2.5％しかない。その淡水も、南極や北極の氷や氷河がほとんどで、使用不可能な地下水や汚染水を除くと、使える淡水は全体のわずか0.01％しかない。水は有限資源であり、人口増加、地球温暖化などの環境問題、経済発展などから、水資源不足は避けられない。そこで、フロスト＆サリバン ジャパン コンサルティングアソシエイトの中井 由莉子氏が、日本企業が保有する「オフグリッド淡水化/廃水膜ろ過」技術が世界で果たすべき役割を解説する。
