記事 IoT・M2M・コネクティブ 日立とヤンマー、誤差5センチの精密農業実現へ 自律走行型ロボットトラクター無人作業 日立とヤンマー、誤差5センチの精密農業実現へ 自律走行型ロボットトラクター無人作業 2015/01/14 日立造船と日立製作所、ヤンマーは14日、総務省が実施する「海外における準天頂衛星システムの高度測位信号の利用に係る電波の有効利用に関する調査」の委託先に選定されたと発表した。本調査では、準天頂衛星システムから配信される高度測位信号がオーストラリアにおける精密農業に利活用できることを検討する。
記事 IoT・M2M・コネクティブ アクセンチュア消費者調査：IoTはハイテクの成長エンジン スマホなどの購入意欲は鈍化 アクセンチュア消費者調査：IoTはハイテクの成長エンジン スマホなどの購入意欲は鈍化 2015/01/14 米アクセンチュアは、2014年10月から11月にかけて、日本を含む世界24か国2万4千人の消費者を対象に、ウェアラブル端末や3Dプリンタなど最新デバイスや、スマートフォンや高精細TVといった既存分野のハイテク製品の消費意向に関する調査を実施し、調査レポート「Engaging the Digital Consumer in the New Connected World（ネットワーク等で相互に接続された来るべき新たな社会でデジタル消費者と向き合うには）」として発表した。これによると、既存分野のハイテク製品については消費者の購入意欲は減少傾向にある一方で、最新分野のデバイスに対する購入意欲は今後5年間では好調という。
記事 IoT・M2M・コネクティブ IoTが促すモノづくりの変革、Boseも取り組んだクラウドを活用した新製品開発とは IoTが促すモノづくりの変革、Boseも取り組んだクラウドを活用した新製品開発とは 2015/01/09 振り返ると5年前の2010年はインターネットにつながるデバイスの数が世界人口を超えた年であった。そして5年後の2020年までにはそれがさらに増え、500億のデバイスがネットに接続されるといわれている。さまざまな分野でイノベーションが加速的に広がり、どんなモノでもネットにつながるIoT（Internet of Things：モノのインターネット）の時代になってきた。米PTCのエグゼクティブバイスプレジデントであるロブ・グレムリー氏は、「IoTによって、モノづくりビジネスが転換点を迎えている」と指摘する。
記事 IoT・M2M・コネクティブ ZMPとネクス、自動車テレマティクス分野で提携 車両情報解析と通信モジュールを連携 ZMPとネクス、自動車テレマティクス分野で提携 車両情報解析と通信モジュールを連携 2015/01/07 自動車テレマティクス・ロボット関連製品のメーカーのZMPと、無線通信機器の開発・販売を手がけるネクス（岩手県）は7日、自動車テレマティクスの事業分野において共同でマーケティングを開始すると発表した。
記事 IoT・M2M・コネクティブ モノのインターネット（IoT）は企業に最大75％のコスト削減と25％の売上増をもたらす モノのインターネット（IoT）は企業に最大75％のコスト削減と25％の売上増をもたらす 2015/01/07 これまで実現できなかったサービスを提供可能にするIoT（Internet of Things：モノのインターネット）への注目が日増しに高まっている。既にさまざまな活用事例も見られるようになってきているが、長期的な視点に立ち、IoTを積極的に推進していくためには、どのような視点と取り組みが必要となるのか。ガートナーでは、1.9兆ドルのビジネス価値をもたらすとされるIoTの使用モデルを4つに分類。その価値を最大化するために用いる5つのアーキテクチャ、そして使いこなすための3つのスキルについて解説する。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 攻撃対象はIoTへ、暗号化は功罪あり？ 2015年のセキュリティ脅威を予測する 攻撃対象はIoTへ、暗号化は功罪あり？ 2015年のセキュリティ脅威を予測する 2014/12/25 2014年は、Heartbleed、Shellshock、PoodleとOSのシステムツールやインターネットプロトコルなど、企業セキュリティはプラットフォームに関わる枯れたはずの技術の脆弱性に振り回された感がある。日本国内ではベネッセ事件やLINEの乗っ取りなど、大規模な個人情報漏えいに関わる事件が社会問題になった。モノのインターネット（Internet of Things: IoT）の発展にともない、制御システムやモバイルデバイスの被害も着実に現実化している。2015年に求められるセキュリティ対策はどのようなものだろうか。ソフォスが発表した2015年版セキュリティ脅威予測レポートをベースに考えてみたい。
記事 IoT・M2M・コネクティブ ヤフー、IoT事業者向け開発支援プラットフォームサービス ワイモバイルとも連携 ヤフー、IoT事業者向け開発支援プラットフォームサービス ワイモバイルとも連携 2014/12/12 ヤフーは、IoT事業者の開発を支援するプラットフォームサービスの提供を来春より開始する。
記事 次世代電池 セブン-イレブンと岩谷産業、2015年に水素ステーションの併設店舗を展開 セブン-イレブンと岩谷産業、2015年に水素ステーションの併設店舗を展開 2014/12/10 岩谷産業とセブン-イレブン・ジャパンは10日、店舗併設に関する包括合意書を締結し、2015年度、東京都と愛知県に併設店舗2店舗を順次オープンすると発表した。
記事 IoT・M2M・コネクティブ ソニー、スマートロック事業の新会社「Qrio」を設立 ベンチャー育成会社のWiLと協業で ソニー、スマートロック事業の新会社「Qrio」を設立 ベンチャー育成会社のWiLと協業で 2014/12/09 ソニーは12日、WiL, LLC（以下、WiL）とスマートロック製品の開発・製造・販売、運営サービスを提供する合弁会社「Qrio」を設立することを発表した。
記事 IoT・M2M・コネクティブ IoT時代のデータドリブン・エコノミー：篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（57） IoT時代のデータドリブン・エコノミー：篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（57） 2014/11/27 ビッグデータ、M2M、IoT、IoEと新しい概念が次々に登場している。これらに共通するのは「データが価値を生む時代」の到来ということだ。今年10月に東京で開催されたOECD（経済協力開発機構）のグローバル・フォーラムでも「データドリブン・エコノミー（Data-driven economy）」が中心テーマであった。今回はその背景と可能性、課題について考えてみよう。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 大日本印刷など、M2M/IoTシステム構築支援のワンストップサービス提供へ 大日本印刷など、M2M/IoTシステム構築支援のワンストップサービス提供へ 2014/11/19 大日本印刷とコネクシオ、アットマークテクノの3社は、大日本印刷のデータセンタを利用したクラウドプラットフォームと、コネクシオのネットワークインフラ、アットマークテクノのゲートウェイ端末などを組み合わせ、M2M（Machine-to-Machine：機器間通信）/IoT（Internet of Things：モノのインターネット化）システム構築をワンストップで支援するサービスを2015年春に開始すると発表した。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 世界IoT市場、2020年に約3倍の3兆400億ドルに拡大 接続数は300億台に 世界IoT市場、2020年に約3倍の3兆400億ドルに拡大 接続数は300億台に 2014/11/18 IDC Japanは18日、世界IoT（Internet of Things：モノのインターネット）市場予測を発表した。これによると、世界IoT市場は、2013年の1兆3千億ドルから、2020年には3兆400億ドルに拡大し、2013年～2020年の年間平均成長率（CAGR：Compound Annual Growth Rate）は13％になると予測した。
記事 新製品開発 トヨタ、燃料電池自動車「MIRAI」を発売 世界初の一般向け販売 トヨタ、燃料電池自動車「MIRAI」を発売 世界初の一般向け販売 2014/11/18 トヨタは18日、セダンタイプの新型燃料電池自動車（FCV）「MIRAI（ミライ）」を開発し、トヨタ店ならびにトヨペット店を通じて、12月15日より発売すると発表した。価格は723万6,000円（税込）、2015年末までに約400台の販売を見込む。燃料電池車の一般向け販売は世界初となる。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 東芝とシスコがIoTで協業、製造、交通・運輸、スマートシティでソリューション開発 東芝とシスコがIoTで協業、製造、交通・運輸、スマートシティでソリューション開発 2014/11/13 東芝と米シスコシステムズは13日、IoT（Internet of Things）分野における協力関係を構築する協議に入ったと発表した。今後両社は、製造、交通・運輸、スマートシティを中心とした産業分野におけるグローバルでのIoT市場向けに共同研究やソリューション開発、事業化の可能性について検討を進めていく。
記事 新製品開発 スマート・マシンの時代はITの歴史で最も画期的なものになる--ガートナー スマート・マシンの時代はITの歴史で最も画期的なものになる--ガートナー 2014/10/29 米ガートナーは、2015年に企業・組織にとって戦略的な重要性を持つと考えられるテクノロジ・トレンドのトップ10を発表した。モノのインターネット（IoT）、3Dプリンティング、スマート・マシン、ソフトウェア定義のアプリケーション／インフラストラクチャなどが含まれた。
記事 新製品開発 “自分たちの手で”ものづくりを行えば「つくる力」は格段に向上する “自分たちの手で”ものづくりを行えば「つくる力」は格段に向上する 2014/10/28 トヨタ式を実践している企業の工場を訪ねた人が驚くのは、そこで動いている機械設備が決して最新のものではなく、古い機械設備や何とも不恰好な機械設備が堂々と使われていることだ。それらを見て「がっかり」するか、それともそこに「人間の知恵」を見るかでトヨタ式に対する見方、考え方はずいぶんと違ってくる。トヨタ式において機械設備で大切なのは、新しさよりも「使いやすさ」や「稼ぐ力」なのである。
記事 IoT・M2M・コネクティブ GE、ベライゾンとIoTで協力 GEのマシンをベライゾンのM2Mで接続 GE、ベライゾンとIoTで協力 GEのマシンをベライゾンのM2Mで接続 2014/10/21 ゼネラル・エレクトリック（GE）とベライゾンは21日、IoTやM2Mの利用拡大に向けて協力していくと発表した。両社は、ソフトウェア搭載のGEのマシンおよびデバイスを、ベライゾンのM2Mおよびクラウドプラットフォームに接続し、セキュアなインダストリアル・インターネットを実現するワイヤレス通信システムとして共同で開発していくという。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 日立ハイテクノロジーズと日本マイクロソフト、Azure上に予兆診断の「BD-CUBE」を構築 日立ハイテクノロジーズと日本マイクロソフト、Azure上に予兆診断の「BD-CUBE」を構築 2014/10/15 日立ハイテクノロジーズ（以下、日立ハイテク）と日本マイクロソフトは15日、医療機器や産業機械などの機器や設備の安全・安定稼動を支えるクラウドサービスのグローバル展開において協業すると発表した。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 日本マイクロソフトと竹中工務店、IoTによる次世代建物管理で連携 機械学習など活用 日本マイクロソフトと竹中工務店、IoTによる次世代建物管理で連携 機械学習など活用 2014/10/15 日本マイクロソフトと竹中工務店は15日、IoTとクラウドサービスを活用した建物設備のモニタリング、管理・分析等を自動的に行う次世代建物管理システムの構築・提供で連携することを発表した。機械学習を実現する「Microsoft Azure Machine Learning」など、IoTやビッグデータを活用したクラウド型の建物制御、監視システムの構築を行うことで、将来的な建物機能のさらなる高度化や、技能継承・人材不足といった社会的な課題に応えていくという。
記事 新製品開発 テスラはどこがイノベーティブなのか？次世代自動車にかかる期待と課題 テスラはどこがイノベーティブなのか？次世代自動車にかかる期待と課題 2014/10/10 自動運転システムを筆頭に、「次世代自動車」への取り組みが注目を集めている。2013年11月に、国会周辺でトヨタ自動車や日産自動車、ホンダの自動運転車による一般道で初の走行実験を公開されているほか、安倍晋三首相も自ら最新の車両に乗り込んで、日本勢の技術力の高さを内外にアピールした。また、2014年2月には、 テスラ・モーターズが世界初の電気自動車セダン「モデルS」の国内販売を開始。5月にはグーグルがハンドルのない自動運転車の試作機を公開するなど、話題に事欠かない状況が続いている。本連載では、ものづくり産業一大イノベーションとしての次世代自動車をめぐる地殻変動を紹介する。
記事 組み込み・産業機械 日本光電が取り組むソフトウェア品質向上、ヒューマンエラーを未然に防ぐ仕組みとは？ 日本光電が取り組むソフトウェア品質向上、ヒューマンエラーを未然に防ぐ仕組みとは？ 2014/10/01 最近、駅や空港などの公共施設でAED（自動体外式除細動器：Automated External Defibrillator）を見かけることが増えた。万が一急病人が発生した際、その場に居合わせた人が応急処置として電気ショックを与えることができる装置だが、このAEDを製造している国内唯一のメーカーが日本光電工業（以下、日本光電）だ。国内トップシェアの医療機器を数多く開発している同社にとって、医療機器に組み込むソフトウェアの品質向上は、最優先で解決すべき課題のひとつである。開発チームが取り組んだのは、静的解析ツール導入による、対面でのコードレビューを補完する仕組みづくりだった。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 孫 泰蔵氏が語るIoT時代のイノベーション 「日本に起業家輩出のエコシステムを創る」 孫 泰蔵氏が語るIoT時代のイノベーション 「日本に起業家輩出のエコシステムを創る」 2014/10/01 1995年頃からインターネットの商用化が始まり、2002年にはブロードバンドが登場、2007年にはiPhoneが発売されて、インターネットはモバイルネットワークへと進化し始める。こうしたトレンドの中心でイノベーションを生みだし続けている聖地こそがシリコンバレーだ。新しいベンチャーが次々と誕生するシリコンバレーの生態系を日本に創るためにMOVIDA JAPANを立ち上げた孫 泰蔵氏は、Tech in Asia主催「Startup Asia Tokyo 2014」に登壇。IoTの登場によってパラダイムシフトが起きている今、日本やアジアでイノベーションを起こすことの重要性を説いた。
記事 IoT・M2M・コネクティブ IoTによる農業革命、センサーネットワークは日本の農業を変えるのか？ IoTによる農業革命、センサーネットワークは日本の農業を変えるのか？ 2014/09/24 異常気象が頻発する現在の地球環境下において、いかに環境負荷を低減し、生産効率を高めつつ、食の安全性と品質を高めていくのか。現代の農業には、非常に高度な要求が課せられている。このような課題に対して、PSソリューションズが目指しているのが、ITと農業の融合による新事業の創造である。手始めに「e-案山子」と名付けた農業センサーネットワークを通じてデータに裏付けられた精密農業を実現し、新規就農者の育成を支援する。
記事 IoT・M2M・コネクティブ インテル 野辺 継男氏が語るIoTの衝撃 ゲームとクルマの共通点が導くイノベーション インテル 野辺 継男氏が語るIoTの衝撃 ゲームとクルマの共通点が導くイノベーション 2014/09/19 クルマとITの融合はグローバルで注目されており、その開発も大競争時代に突入している。クルマがセンサネットワークを形成し、同時に内部のデータがクラウドで結びつくことにより、自動運転の実現など、想像を越えたレベルの利便性や安全・安心を提供できる可能性があるからだ。その際にキーポイントになるのは、やはりデータ・サイエンスの力だ。先ごろ開催された「DATA Scientist Summit 2014」に登壇したインテルの野辺 継男氏は、かつて自動運転の開発を牽引してきた人物だ。同氏は「いま自動車分野で、なぜデータサイエンティストが極めて重要なのか？」という点について述べた。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 日立製作所、「M2Mトラフィックソリューション」を開始 インフラ構築支援 日立製作所、「M2Mトラフィックソリューション」を開始 インフラ構築支援 2014/09/04 日立製作所は4日、電力や水道、ガス、交通などのさまざまな社会インフラ分野において、施設・設備の管理や予防保全などを目的としたM2M向けシステム基盤「M2Mトラフィックソリューション」を開発し、電力事業者や鉄道事業者などの社会インフラ事業者向けに販売を開始すると発表した。
記事 次世代電池 大日本印刷、2016年の電力小売自由化に向けたマーケティング・コンサルサービス 大日本印刷、2016年の電力小売自由化に向けたマーケティング・コンサルサービス 2014/08/15 大日本印刷（DNP）は15日、電力小売に参入する企業に向けた、マーケティング・コンサルティングサービスを18日より開始すると発表した。
記事 組み込み・産業機械 制御システム攻撃の動機とは？サイバー防衛では技術力より法・ルール整備が最大の障害に 制御システム攻撃の動機とは？サイバー防衛では技術力より法・ルール整備が最大の障害に 2014/08/08 前回は、産業・制御システムを狙うサイバー攻撃の現状や制御システム特有の問題などを紹介した。今回は攻撃者の動機、すなわちなぜ産業・制御システムを狙うのかについてさまざまな見解を紹介したい。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 国内IoT市場の売上規模、2013年は11.1兆円 2018年には倍増へ 国内IoT市場の売上規模、2013年は11.1兆円 2018年には倍増へ 2014/08/07 2013年の国内IoT（Internet of Things）市場の売上規模は11兆1,240億円、また同年のIoTデバイスの普及台数は4億9,500万台となった。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 新聞の一面トップでも報道 多発するルータへの攻撃が、IoT機器にまで拡大する日 新聞の一面トップでも報道 多発するルータへの攻撃が、IoT機器にまで拡大する日 2014/08/07 ここ数日、家庭用ルーターを悪用するサイバー攻撃が頻発し、インターネットに接続できなくなる障害が数多く発生している。IoT（Internet of Things）/モノのインターネットが普及することで、監視カメラ、各種センサー、自動車、家電製品、あるいは、子どもやペットの見守りカメラソリューション、簡易リーダーを使ったリモート決済システム、カーナビやIVI機器など、さまざまな機器がインターネットに接続される。社会へのインパクトが大きいだけに、こうした機器へのセキュリティ対策が追いつかない状況でインターネットに接続されてしまった場合、予想だにしない深刻な問題が発生し得るのだ。
