記事 ロボティクス 安価な汎用ロボットが起こす破壊と可能性、量販店で売られる時代が来るのか？ 安価な汎用ロボットが起こす破壊と可能性、量販店で売られる時代が来るのか？ 2018/08/01 展示会で「DOBOT Magician」という卓上ロボットアームをしばしば見かけるようになった。シミュレーションソフトウェアとオープンソースハードウェア製品開発販売を手がけるTechShareは、その販売代理店の一つだ。DOBOT Magicianは通常価格14万円程度の教育用アームだが、一部の産業界でも使われて始めている。TechShareでも思いがけない分野からの問い合わせを受けているという。いまロボット技術者に求められている教育や技術とはどんなものなのか。業界発展のために必要な新たな考え方とは何か。TechShare社と、教育コンテンツ提供を狙って同社と業務提携したカンブリアン・プロジェクトの両者に話を伺った。
記事 製造業界 村上憲郎氏の2030年予測：進化する農業、経済を回す小売、そして消える自動車と“労働” 村上憲郎氏の2030年予測：進化する農業、経済を回す小売、そして消える自動車と“労働” 2018/07/24 少し前までは声高に叫ばれていた符牒、「2020年」もここ最近は「After2020年」に成り代わりつつある。15年以上に渡ってビジネスパーソンの問題解決のために情報を発信し続けてきた「ビジネス＋IT」は今回、「2030年への挑戦」と題し、SDGsの目標でもある2030年の未来ビジョンについて、有識者に意見を求めた。本稿では元グーグル日本法人名誉会長 村上憲郎氏が見た「2030年」を掲載する。技術、経営、そして何より変化し続ける国際環境を知り抜いた同氏には、何が見えているのか。
記事 ロボティクス シタラ興産は自動産廃分別ロボットで「灰色」から「白」を目指す シタラ興産は自動産廃分別ロボットで「灰色」から「白」を目指す 2018/07/23 埼玉県深谷市に、産業廃棄物の分別を行っているシタラ興産の屋内型混合廃棄物選別施設「サンライズFUKAYA工場」がある。2016年に稼働した同工場は、フィンランド製の産廃自動選別ロボット「ゼンロボティクスリサイクラー（ZRR）」を国内で初めて導入したことで知られている。従来のやり方では18人必要だった人手を2人に減らし、労働環境を向上させた。稼働から時間が経った今日では運用形態も少し変わってきたという。工場現場を見学させてもらった。
記事 IoT・M2M・コネクティブ IVRAとは何か？ゆるやかな標準で「つながる工場」はどう実現されるのか IVRAとは何か？ゆるやかな標準で「つながる工場」はどう実現されるのか 2018/07/11 今回は、第4次産業革命の技術概念を戦略的に実現するための日本のスマート・マニュファクチャリングの「標準化」の取り組みとして、筆者がエバンジェリストを行っている一般社団法人インダストリアル・バリューチェーン・イニシアティブ（IVI）が提案し、国際的にも高く評価されている「IVRA（Industrial Value Chain Reference Architecture）-Next」（以下、IVRA）とは何かについて解説します。
記事 製造業界 カーシェアリングのビジネスは持続可能か？ トヨタや日産の動きは カーシェアリングのビジネスは持続可能か？ トヨタや日産の動きは 2018/07/05 IoTによる大幅な効率化や決済システムの進化などで、各シェアリングビジネスが急速に普及している。クルマ業界でもレンタカーは高度成長期から存在していたが、ここ数年でカーシェアリングの普及が進んだ。従来は店舗型だったレンタカーが、Webによる申し込みと決済、IoTによる追跡等で来店不要となり、商圏を大幅に拡大しているのである。今後、カーシェアリングはどのように広がり、活用をみせていくのだろうか。
記事 製造業界 ターゲットは日本、特にトヨタに大打撃…米国「自動車関税10倍」の恐怖 ターゲットは日本、特にトヨタに大打撃…米国「自動車関税10倍」の恐怖 2018/06/19 米トランプ政権が、自動車や自動車部品に対する追加関税措置について検討を開始した。日本の自動車メーカーは現地生産化を進めてきたが、依然として米国への輸出は多い。もし追加関税が発動されれば、日本メーカーにとって大打撃となる。
記事 製造業界 Uber、トヨタが「公道実験中止」 相次ぐ事故で自動運転車はどうなる？ Uber、トヨタが「公道実験中止」 相次ぐ事故で自動運転車はどうなる？ 2018/06/04 自動運転はクルマ社会が交通事故を大幅に減らし、高齢化社会を支える技術として待ち望まれている先進技術だ。ところが、先日Uberが公道での走行実験中に起こした死亡事故により、Uberはもちろんのことトヨタ、NVIDIAも公道での走行実験を中止した。今後、自動運転技術の開発や自動運転関連ビジネスの将来性はどうなっていくのか。自動運転が抱える問題点が改めて浮き彫りになってきた。
記事 ロボティクス 建設業界のロボット活用、清水建設や大成建設ら7社は人手不足にどう対応するのか？ 建設業界のロボット活用、清水建設や大成建設ら7社は人手不足にどう対応するのか？ 2018/05/30 人手不足が問題となっていない業界はもはや存在しない。人は貴重だ。仕事をきちんと切り分け、機械化・自動化が可能な部分は機械に任せてしまい、人は人にしかできない部分をやるようにしないと、声高に叫ばれている生産性改善どころか、現場が回らなくなっている。一般社団法人日本建設業連合会（日建連）によると、高年齢層の離職によって2025年には建設技能労働者が約128万人程度不足するため、生産性の向上と、女性や若者など新規入職者の確保が必須とされている。深刻な状況を背景として建築業界でもロボットを活用するための具体的な取り組みが活発になってきた。2018年5月末現在で、各社でどんな取り組みが進められているのか、ざっくりまとめておこう。もはや課題は技術より、活用・導入のための決意の部分にあると考えるべきだ。建設業界に関係ある人もない人も、時代の変化を感じてほしい。
記事 製造業界 トヨタとホンダの業績が絶好調、でも関係者の顔が「冴えない」理由 トヨタとホンダの業績が絶好調、でも関係者の顔が「冴えない」理由 2018/05/18 主要自動車メーカーの2018年3月期決算が出そろった。トヨタは過去最高益を更新し、ホンダの純利益も1兆円を突破したが、関係者の表情は冴えない。自動車業界は大きな転換点を迎えており、徐々に利益を出しにくい体質に変化している。中国市場が今後の成長のカギを握っているが、この市場で利益を上げるのは容易なことではない。各社の決算から今後の課題を探った。
記事 製造業界 復活のウーバー、トヨタも危惧する「交通の未来」で何を握ろうとしているのか 復活のウーバー、トヨタも危惧する「交通の未来」で何を握ろうとしているのか 2018/05/14 ウーバーは2019年に株式上場（IPO）を行う。2017年はデリート・ウーバーに始まり、トラビス・カラニック氏のCEO辞任、セクハラ問題、アルファベット社との訴訟などネガティブな話題が多かった同社だが、アルファベットとは今年初めに示談が成立。そして次々に発表される新ビジネスなど、ウーバーが単なるライドシェア企業から変革を遂げようとしている。
記事 製造業界 エアコン世界一のダイキン役員が「勝ち組ではなく遅れている」と危機感を語るワケ エアコン世界一のダイキン役員が「勝ち組ではなく遅れている」と危機感を語るワケ 2018/05/07 売上高2兆円超、空調事業では世界一のダイキン工業。しかし、同社の執行役員 米田裕二氏は「われわれは勝ち組になっているわけでもなんでもなくて、むしろ遅れていると思います」と危機感をあらわにする。ダイキンが「遅れている」のはなぜなのか、これからダイキンはどのようなイノベーションを目指すのか。デジタル革命への取り組みを語った。
記事 製造業界 トヨタは水素ビジネスの「オワコン化」を防げるか 低コスト燃料電池車（FCV）の勝算 トヨタは水素ビジネスの「オワコン化」を防げるか 低コスト燃料電池車（FCV）の勝算 2018/05/01 欧州自動車メーカーのディーゼルゲートによってEVへのシフトが加速しつつある昨今、クルマの環境性能への要求がより厳しくなっていく傾向にありながら、忘れられた存在になりつつあるのがFCV（燃料電池車）である。だが今年2月、FC EXPO（国際水素・燃料電池展）という展示会を訪れてみて、燃料電池に関する認識を改めさせられた。いよいよ燃料電池需要の高まりが到来しそうな勢いを感じたのである。
記事 ロボティクス 組立・物流から食品工場まで、中小企業の生産現場へのロボット導入は？スマラボの狙い 組立・物流から食品工場まで、中小企業の生産現場へのロボット導入は？スマラボの狙い 2018/04/27 ロボット導入において重要な役割を果たすのが、メーカーとユーザーをつなぐ役割を持つシステム・インテグレーター（SIer）だ。限られた各種リソースの中でロボットや各種設備を適切に組み合わせ、工場の効率と生産性を最大限上げることがSIerの役割である。SIerは、まず絶対数が不足しているだけではなく、今後のロボットの用途が物流や食品業界などさまざまな異業種領域へと拡大を模索する中、業界慣習も異なる各種現場でロボットをどう使っていくべきかといった前人未到の領域へと入っていくことが求められている。
記事 プリンタ・複合機 なぜ3Dプリンタは「製造の現場に革命」を起こすことができたのか なぜ3Dプリンタは「製造の現場に革命」を起こすことができたのか 2018/04/24 3D CADや3D CGデータを元に立体を造形する技術として、プロトタイプの制作に活用されている「3Dプリンティング技術」。近年の技術の進歩により、精密性が求められる分野でも実用化が進んでおり、「アディティブ・マニュファクチャリング」として注目を集めている。本稿では、アディティブ・マニュファクチャリングとは何かについて、最新の3Dプリンタ情報や活用事例、3Dスキャナ検査を交えて分かりやすく解説する。
記事 製造業界 新エネルギー車（NEV）中国市場、大手自動車メーカーが軒並み出遅れたカラクリ 新エネルギー車（NEV）中国市場、大手自動車メーカーが軒並み出遅れたカラクリ 2018/04/23 フィアット・クライスラー・オートモービルズ（FCA）のセルジオ・マルキオーネ最高経営責任者は2018年3月、中国の新エネルギー車市場を過小評価していたことについて反省の弁を述べた。FCAにかぎらず、世界の自動車メーカーは2018年4月現在、新エネ車市場参入を急いでいる。中国で新エネ車市場が盛り上がった3年前ではなく、なぜ「今」なのか。そのカラクリを探る。
記事 製造業界 追い込まれつつあるテスラの「正念場」、打開策はあるか？ 追い込まれつつあるテスラの「正念場」、打開策はあるか？ 2018/04/20 EV（電気自動車）大手の米テスラが厳しい状況に置かれている。最新モデルの量産に手間取ったところに、リコール問題が発生。株価が一時、急落するという騒ぎがあった。その後、株価は持ち直したが、一部の機関投資家からは今後の経営について不安視する声も上がっている。テスラの現状について探った。
記事 物流管理・在庫管理・SCM サプライチェーンマネジメント（SCM）とは何か？ 基礎からわかる仕組みと導入方法 サプライチェーンマネジメント（SCM）とは何か？ 基礎からわかる仕組みと導入方法 2018/04/19 2 「全体最適」を目指す経営管理手法、「サプライチェーンマネジメント」（SCM）。2000年頃に一度ブームになったが、近年、再び注目され始めた。それはなぜなのか？ 改めてサプライチェーンマネジメントの仕組みやメリット・デメリットをおさらいするとともに、SAPやオラクルが手掛けるITソリューション、実際の導入プロセスなどについて基礎から解説する。
記事 製造業界 なぜ世界中の自動車メーカーが「カーシェア」にこぞって投資するのか なぜ世界中の自動車メーカーが「カーシェア」にこぞって投資するのか 2018/04/18 米ゼネラル・モーターズ（GM）が、今年夏にも個人間の車の貸し借りを同社がすでに行っているカーシェアリングのプラットホーム、Mavenで可能にする可能性があるという。フォードではこうした個人間のカーシェアリングサービスを既に実施している。さらにダイムラーとBMWというドイツの大手メーカーがカーシェアリングで提携へ、という動きもある。なぜ自動車メーカーはカーシェアリングへの参入に積極的なのか。
記事 製造業界 フジテックCIOに聞く自社アプリ開発戦略、コミュニティ参加に出張費まで出す理由 フジテックCIOに聞く自社アプリ開発戦略、コミュニティ参加に出張費まで出す理由 2018/04/18 競争力の源泉である生産管理システムは徹底して自社開発にこだわる一方、G Suiteの導入やモバイルアプリの独自開発など、クラウド・モバイルの活用を積極的に推進しているフジテック。前編に続き、クラウド、モバイルへの具体的な取り組み、IoT戦略、IT人材への投資の考え方などについてフジテック 常務執行役員 情報システム部長 友岡賢二 氏に聞いた。
記事 製造業界 パナソニックも進出、優遇税制延長でも「東京一極集中」は変わらない パナソニックも進出、優遇税制延長でも「東京一極集中」は変わらない 2018/04/17 政府は2018年度税制改正で、東京から地方へ本社機能を移した企業を税制面で優遇する地方拠点強化税制を2019年度まで2年間延長するとともに、これまで対象外だった京阪神や名古屋市への移転も対象に加えた。地方創生の目玉事業として2015年度に打ち出した制度にもかかわらず、地方に本社機能を移す企業が増えていないばかりか、首都圏への本社転入超過が続いているからだ。しかし、近畿大経営学部の松本誠一准教授（経営学）は「税制面の優遇措置だけで大きな効果を上げるのは難しい」とみている。政府の思惑は実を結ぶのだろうか。
記事 製造業界 フジテック 友岡 賢二 CIOに聞く、基幹システムの独自開発とクラウド戦略 フジテック 友岡 賢二 CIOに聞く、基幹システムの独自開発とクラウド戦略 2018/04/12 エレベーター、エスカレーターの専業メーカーであるフジテック。早くから海外に進出し、世界各地に営業拠点、生産拠点を設けている。直近でも、2022年北京冬季オリンピック・パラリンピック大会の競技会場に設置される世界最長のエレベーターを受注するなど、グローバルでのビジネスを加速している。同社のIT戦略を支える常務執行役員 情報システム部長 友岡賢二 氏に基幹システムへの取り組みやクラウド戦略を聞いた。
記事 IoT・M2M・コネクティブ トヨタが衝撃の新ビジネス 他業界は「オーナー情報」を金脈にできるか？ トヨタが衝撃の新ビジネス 他業界は「オーナー情報」を金脈にできるか？ 2018/04/10 日本の基幹産業の1つであるクルマが、大きな変革を迎えている。それは環境問題への対応や、IT技術の高まりによる運転支援システムや自動運転開発のムーブメントが原動力となり、産業構造やビジネスモデルすら大きく変えてしまうほどの勢いにまで成長しようとしているのだ。今回は、すべての産業界に普及していくIoTがクルマをどう変え、その他の業種にも大きな影響を与えていくのかについて考えてみたい。
記事 AI・生成AI 走行データ企業「ナウト（Nauto）」とは？トヨタやBMWらがこぞって出資するワケ 走行データ企業「ナウト（Nauto）」とは？トヨタやBMWらがこぞって出資するワケ 2018/04/03 多くの企業が自動運転に投資している。自動運転および運転支援システムは、技術が向上すれば、交通事故を減らし、運輸事業者の費用負担を軽減すると見られている。米国のベンチャー企業ナウトは、通信機能を備えたカメラを自動車に設置し、各種の走行データを収集している。このデータは自動運転をつかさどる人工知能の訓練データとして活用できるため、ナウトには自動運転の研究開発を進める大手からの提携話が舞い込んでいる。同社を巻き込んだ走行データの獲得をめぐるトヨタ、BMW、ＧＭ、ソフトバンクグループの戦略を見てみよう。
記事 環境対応・省エネ・GX ZEBとは何か？ 基礎からわかる省エネを超えたゼロエネ建物の可能性 ZEBとは何か？ 基礎からわかる省エネを超えたゼロエネ建物の可能性 2018/03/30 「ZEB（ゼロ・エネルギー・ビルディング：ゼブ）」とは、エネルギーの生成と消費の収支がプラスマイナスゼロになる建物のこと。その市場はゼネコンだけでなく建材、設備、情報システムなども関連するため幅広い。古くからある構想だが、2030年には2015年比で40倍に達するとの試算もある。また、「パリ協定」の目標達成を目指す日本政府は、ZEBをエネルギー政策として重視し、補助事業、認定制度、登録制度を設けて推進。国は2030年までに新築の建築物すべてをZEB化することを目指している。
記事 製造業界 ソフトウェア・デファインド・ビークル（SDV）という新常識､車はソフトウェアが決める ソフトウェア・デファインド・ビークル（SDV）という新常識､車はソフトウェアが決める 2018/03/26 コネクテッドカーが話題になって久しい。車同士、あるいは車のコミュニケーションシステムで家庭のIoT、あるいはコミュニケーションセンター・ハブとつながるという。色々なことが実現可能になると言われるが、実際のところ、いったい何が変わるのだろうか？ ソフトウェア・デファインド・ビークル（SDV）、あるいはソフトウェア・デファインド・カー（SDC）と呼ばれる動きについても紹介しよう。
記事 製造業界 製造業でAIはどう活用すべきか？ 米国やイスラエルの先進事例が指し示すもの 製造業でAIはどう活用すべきか？ 米国やイスラエルの先進事例が指し示すもの 2018/03/06 製造業におけるインダストリー・オートメーションのような先進技術の活用例は枚挙に暇がない。一方で製造原価への感応度の高さから、直接的な原価改善効果が見えにくい周辺技術に投資できるプレーヤーは大幅に限定されていた。しかし近年は、IIoT（Industrial Internet of Things）やインタストリー4.0に加え、人工知能（AI）が旧来のオートメーションでは手を出せなかった領域にまで、活用の幅を広げている。今回は、フロスト＆サリバンジャパン副社長兼コンサルティング部長の長竹宏氏が、AIの発展と今後の展望について解説する。
記事 製造業界 トヨタ、新会社「TRI-AD」を設立 デンソーやアイシンらと東京にエンジニア1000名規模 トヨタ、新会社「TRI-AD」を設立 デンソーやアイシンらと東京にエンジニア1000名規模 2018/03/02 トヨタは3月2日、自動運転技術の先行開発分野での技術開発を促進する目的で、新会社「Toyota Research Institute Advanced Development（TRI-AD）」を2018年3月下旬までに東京に設立することを決定したと発表した。新会社にはアイシン、デンソーも出資し、共同技術開発を行うことに加え、3社で3000億円以上の開発投資を実施する。新会社のCEOには元グーグルのロボティクス部門長で、Toyota Research Institute（TRI） CTOのジェームス・カフナー氏がつとめる。
記事 製造業界 コネクテッドビークル調査、利用者最大の懸念はセキュリティではない--IDC 敷田氏 コネクテッドビークル調査、利用者最大の懸念はセキュリティではない--IDC 敷田氏 2018/03/02 ネットワークにつながった車「コネクテッドビークル」、この領域で成功するためのカギとは何か。2018年2月22日、IDC Japanは国内コネクテッドビークル関連サービスに関してユーザー調査の結果を発表した。それによると、ユーザーは個人、事業者ともに、有償でも契約する意向のあるサービスとして、「運転時の安全/安心サポート」を一番に挙げたという。コネクテッドビークルを巡るユーザー調査の詳細をIDC Japan コミュニケーションズグループ リサーチマネージャー 敷田康氏が解説した。
記事 製造業界 ニッポンの「製造業」は進化できたのか？ データから見る本当の姿 ニッポンの「製造業」は進化できたのか？ データから見る本当の姿 2018/02/28 トヨタがトランプ減税の恩恵を受けて利益予想を上方修正したり、ソニーが過去最高の営業利益を見込むなど、メーカー各社の業績が拡大している。一方で、日本企業が好調なのは、あくまで米国の景気拡大のおかげであり、ビジネスモデルは何も変わっていないとの指摘もある。日本メーカーは時代に合わせて変化することができたのか、マクロ的な視点から検証した。
記事 ERP・基幹システム ERP移行の5つのポイント、なぜ単なる老朽化対応ではもうダメなのか ERP移行の5つのポイント、なぜ単なる老朽化対応ではもうダメなのか 2018/02/22 近年の堅調な業績を受け、基幹システムを刷新する企業が増えています。国内／海外の市場環境や業界ごとに状況は異なりますが、最新のERP（Enterprise Resources Planning）システム導入に踏み切る企業が多いようです。注目したいのは、「これまでの老朽化したERPシステムのリプレース」とは様相が異なること。そこで、本稿ではERPの移行で注意すべき5つのポイントとして、本社と子会社で用いられる「2階層型ERP」、Webやクラウドとの親和性の高い「ハイブリッド型ERP」などについて解説します（2018年3月15日一部修正）。
