記事 ワークスタイル・在宅勤務 iSGS 佐藤真希子氏、「大義名分なき時短」を認めなければ働き方改革は実現しない iSGS 佐藤真希子氏、「大義名分なき時短」を認めなければ働き方改革は実現しない 2017/08/23 多くの企業で必要性が認識されながら、なかなか進展しない働き方改革。トップダウンの動きが待たれている。しかし、サイバーエージェント及びサイバーエージェント・ベンチャーズを経て、現在iSGSインベストメントワークスの取締役 代表パートナーとして活躍する佐藤真希子氏は、自身の経験から、トップダウンの働き方改革と同時に、ボトムアップの働き方改革の重要性を説く。ボトムアップの働き方改革は「強い会社」につながるのだろうか。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 マイクロソフト自身の取り組みからわかった！働き方改革にITが果たすべき役割 マイクロソフト自身の取り組みからわかった！働き方改革にITが果たすべき役割 2017/08/18 少子高齢化に伴う人材確保の困難、グローバル競争の激化などにより、生産性の向上が企業にとって急務となっている。「働き方改革は、当社にとってもまさに試行錯誤の連続だった」と語るのは、日本マイクロソフト 執行役員 常務 デジタルトランスフォーメーション事業本部長 伊藤 かつら 氏と、長年マイクロソフトの働き方改革を進め、企業のコンサルティングも手がけてきたマイクロソフトテクノロジーセンター エグゼクティブアドバイザーの小柳津 篤 氏だ。両氏に、働き方改革でITが果たすべき役割について話を聞いた。
記事 リーダーシップ パワーレンジャーは「最強のチームワーク」へのヒントだ パワーレンジャーは「最強のチームワーク」へのヒントだ 2017/08/18 特撮テレビドラマシリーズ「スーパー戦隊シリーズ」の米国版ローカライズ作品としてスタートした「パワーレンジャー」。映画版リブート作品が今夏、公開された。主人公たち5人組に関し、人種、性別構成のバランスに配慮したということで話題となった本作だが、企業社会における、リーダーシップ、ダイバーシティにも通じる組織論的テーマを内包した作品だ。
記事 政府・官公庁・学校教育 イギリス発の「Micro:bit」は日本のモノづくり教育をどう変えるのか？ イギリス発の「Micro:bit」は日本のモノづくり教育をどう変えるのか？ 2017/08/14 2020年、日本でも小学校からプログラミング教育が必修化する。すでにイギリスでは日本の小学校5、6年生にあたる100万人の児童に対し、教育用マイコンボード「BBC Micro:bit」を無償で配布しており、世界中から注目を集めた。「Maker Faire Tokyo 2017」（以下、MFT）に登壇したMicro:bit財団でCEOを務めるザック・シェルビー氏が、日本が目指すべきコンピュータサイエンス教育の未来について語った。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 「LGBT用トイレ」は的外れ、トランスジェンダーが困らない職場環境整備の本質を解説 「LGBT用トイレ」は的外れ、トランスジェンダーが困らない職場環境整備の本質を解説 2017/08/03 国内でも、企業のLGBT対応が進みつつある。LGBTが働きやすい環境を整えるにあたり、まず議論に上がるのが「トイレ」だ。5月には一部で「ドン・キホーテにLGBT用トイレが設置された」と報道され、ドン・キホーテの取り組みに注目が集まったと同時に、「LGBT用トイレ」という表現に違和感を覚えたという声も上がった。LGBTフレンドリーな職場環境整備で避けて通れない「トイレ」という課題。この課題の中身をトロワ・クルール 代表取締役 増原裕子氏が紐解く。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 日本の9割は「産業革命時代のスタイル」 コクヨ山下氏に聞く「人間中心」の働き方 日本の9割は「産業革命時代のスタイル」 コクヨ山下氏に聞く「人間中心」の働き方 2017/07/24 2017年から、7月24日を「テレワーク・デイ」と国が位置づけたことをご存じだろうか。近年になって急速に注目を集める「働き方改革」「ワークスタイル変革」だが、多くの企業では言葉だけが一人歩きして、実効的な施策になっていない。そうした中、1960年代から執務空間を一般に公開する「ライブオフィス」を始めるなど、次世代の働き方と働く環境について古くから研究している企業がコクヨだ。同社の研究機関「WORKSIGHT LAB.」で主幹研究員を務め、ワークスタイル戦略情報メディア「WORKSIGHT」の編集長でもある山下 正太郎氏に、学術的な視点からのオフィスの類型や、アクティビティ・ベースド・ワーキング（ABW）の海外事例など、新時代の「人に体験・経験を与える」ワークスタイルについて話を聞いた。
記事 流通・小売業界 マルイは「SDGs」「ダイバーシティ＆インクルージョン」で「新しいCSR」を実現できるか マルイは「SDGs」「ダイバーシティ＆インクルージョン」で「新しいCSR」を実現できるか 2017/07/12 丸井グループでは、国連が定める「持続可能な開発目標」（Sustainable Development Goals、略してSDGs）を経営戦略の推進に活用し、2020年に向けた社会貢献のテーマとして「ダイバーシティ＆インクルージョン」を掲げる。丸井グループ サステナビリティ部マルイミライプロジェクト担当 課長の井上 道博氏は「SDGsやダイバーシティはCSRとして認識されがちですが、そもそも日本のCSRのあり方は時代遅れ」と語る。同グループの「これからのCSR」とダイバーシティ×小売り×フィンテック×データ活用の取り組みについて聞いた。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 「東京レインボープライド」参加企業から読み解くLGBT対応の今 「東京レインボープライド」参加企業から読み解くLGBT対応の今 2017/06/12 5月6日と7日の両日、LGBTが生きやすい社会を目指すイベント「東京レインボープライド2017」が開催された。同イベント 共同代表理事の山縣真矢氏は「協賛企業・団体数、ブース出展数が増え、展示内容が多様化し、大型化したのが今年の特徴でした。動員数、出展ブース数などでも過去最高を記録しています」と語る。本イベントには、IBM、マイクロソフト、オラクル、ヤフー、グーグル、ライフネット生命、AIGジャパングループ、丸井グループ、伊勢丹新宿店などの企業が参加。彼らの取り組みや出展内容から、企業のLGBT対応の今を読み解く。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン SDGsとは何か？「持続可能な開発目標」をダイバーシティ経営でビジネスに活かす方法 SDGsとは何か？「持続可能な開発目標」をダイバーシティ経営でビジネスに活かす方法 2017/06/02 国連が定める「持続可能な開発目標（SDGs）」に注目が集まっている。SDGsは、2030年までに政府や企業を含めたあらゆる立場の人々が解決すべき目標として設定されており、その中には、「働きがいと経済成長」など経営戦略に関わるものも含まれる。では、このSDGsをどのように経営に組み込んでいけばよいのか。トロワ・クルール 代表取締役 増原裕子氏が、持続可能な社会をつくり、企業価値の向上につなげていく「攻めのCSR」という観点から、ダイバーシティ戦略にSDGsを活用する方法を解説する。
記事 人材管理・育成・HRM 55歳以降の人生を生き抜くために、なぜ「複業」が必要になるのか 55歳以降の人生を生き抜くために、なぜ「複業」が必要になるのか 2017/05/17 サラリーマンも50代に入ると、将来の収入計画やライフイベントなどを見直す機会が増えるだろう。年金だけでは老後を生きられない時代も到来しており、現在の会社をリタイアした後も元気なうちは働き続けなければならない。とはいえ、リタイア後の仕事で、会社員時代のスキルがそのまま通用するとは限らない。そこで重要になるのが、企業で働いているうちに、本業以外で何か手に職をつけることだ。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 「従業員が"ありのまま"でいられるときに利益は最大化」加・豪・米・日の有識者が討論 「従業員が"ありのまま"でいられるときに利益は最大化」加・豪・米・日の有識者が討論 2017/05/02 ビジネスにおいて、ダイバーシティ（多様性）を重視する動きがますます活発化してきている。4月12日には「女性の権利とLGBTI（性的少数者）の権利に関する取り組み：誰もが平等な社会へ」と題するイベントが在日カナダ大使館で開催され、カナダ、オーストラリア、日本の政府関係者や有識者、野村ホールディングス チーフ・リーガル・オフィサー 執行役員 高山寧氏らが登壇し、女性やLGBTIなどへの支援の次のステップを考えた。この日は2015年の米国同性婚合憲判断の立役者の1人である エヴァン・ウルフソン氏も来日。ダイバーシティやインクルージョン（社会的一体性）への取り組みがビジネスにもたらすメリットについて大いに語り合った。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン AIG専務 クリスチャン・サンドリック氏の「ダイバーシティ戦略」を支える経営判断とは AIG専務 クリスチャン・サンドリック氏の「ダイバーシティ戦略」を支える経営判断とは 2017/05/01 企業が競争戦略を打ち立てても、強力なトップのコミットメントがなければ、取り組みは思うように進まず、頓挫してしまいがちだ。前回のインタビューで、LGBTを含めたダイバーシティ＆インクルージョンで先進的な取り組みをしているAIGグループは、トップダウンとボトムアップの仕掛けでダイバーシティ戦略を実行していることがわかった。今回、AIG ジャパン・ホールディングス 個人保険・専務執行役員のクリスチャン・サンドリック氏に、AIUと富士火災の合併を進める中、AIGグループの経営陣がどのようにダイバーシティにコミットしているのかを聞いた。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン AIGグループの事例に学ぶ、ダイバーシティ&インクルージョンを実現する組織体制構築 AIGグループの事例に学ぶ、ダイバーシティ&インクルージョンを実現する組織体制構築 2017/04/28 ダイバーシティ＆インクルージョンで先進的な取り組みをしている企業として知られているAIGグループ。昨年はLGBT（レズビアン、ゲイ、バイセクシュアル、トランスジェンダーなどの性的少数者）に対するダイバーシティに関する取り組みの先進性が認められ、日本初のLGBT指標「PRIDE指標」において、最高評価「ゴールド」を獲得した。AIGビジネス・パートナーズ タレントマネジメント部 ダイバーシティ&インクルージョン担当 シニアマネージャー 馬場聡子氏は、「AIGグループのダイバーシティ＆インクルージョンは、経営戦略の中核をなす」という。事業戦略を支えるダイバーシティ＆インクルージョンを実現するAIGグループの組織体制を具体的事例から読み解く。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 「心理的安全性」を作るマネージャーがイノベーションを起こす 「心理的安全性」を作るマネージャーがイノベーションを起こす 2017/04/14 国、産業、企業規模に関わらず、イノベーションの必要性が叫ばれている。しかし、成功している日本企業は多くない。グーグル、モルガン・スタンレーにおいて人材開発に携わってきたピョートル・グジバチ氏は、「イノベーションの成否はマネージャー次第」と指摘する。イノベーションを「起こすマネージャー」と「潰すマネージャー」とは、どう違うのか。
記事 リーダーシップ 日本企業が「オープンイノベーション」を実現できない理由 日本企業が「オープンイノベーション」を実現できない理由 2017/04/12 イノベーションなくして成長はない。イノベーションを求めて、オープンイノベーションに着手する企業もあるが、日本企業の多くに停滞感が漂っている。このジレンマをどう突破すべきか。著書『世界一速く結果を出す人は、なぜ、メールを使わないのか』の中で、グーグルで人材開発に携わった経験をもとに、イノベーションを生み出す働き方を明らかにしたピョートル・フェリークス・グジバチ氏が、イノベーションの本質と、日本企業の問題点を解説する。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 日本で男女の所得格差が解消されるのは、最短でも「2062年」 日本で男女の所得格差が解消されるのは、最短でも「2062年」 2017/03/31 アクセンチュアの調査レポート「Getting to Equal 2017（男女のキャリア平等に向けたレポート2017）」によると、男女間の所得格差が解消されるのは、今後特別な施策を打たない場合は先進国で2080年、発展途上国では2168年、日本においても2121年になると予測されている。アクセンチュアでは、所得格差解消を加速する3つのキャリア構築の加速要素を特定。産学官が十分な支援を行い、女性がこれらを活用できれば、先進国では36年前倒した2044年までに、また発展途上国では100年以上早い2066年までに所得格差を解消することができ、日本では59年早い「2062年まで」に男女の所得格差解消を前倒すことができると算出している。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン IBMのダイバーシティ、狙いは「アライとインクルージョンが起こすイノベーション」 IBMのダイバーシティ、狙いは「アライとインクルージョンが起こすイノベーション」 2017/03/31 イノベーションの源泉となるダイバーシティ＆インクルージョンの推進は、どんな企業にとっても経営課題だ。しかし、ダイバーシティの一翼を担うLGBTの理解は進まず、多様性を受け入れるインクルージョンの組織風土もなかなか実現しない。日本アイ・ビー・エムは、LGBTの取り組みをいち早く行ってきた企業として知られている。同社のダイバーシティ＆インクルージョン推進は順調なのだろうか？ 同社のダイバーシティ施策の本当の狙いは何なのか? ゲイの当事者として活動をリードする同社 ソフトウェア事業部 部長の川田篤氏に話を聞いた。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 トヨタVSトランプで再燃、日米の貿易摩擦が起こす「雇用戦争」の歴史 トヨタVSトランプで再燃、日米の貿易摩擦が起こす「雇用戦争」の歴史 2017/03/09 大統領就任前の1月5日、ドナルド・トランプはツイッターで、トヨタ自動車（以下、トヨタ）がメキシコ工場新設を計画していることに対して「ありえない」と発言した。この発言は、過去に何度も日米間で問題になった「日米貿易摩擦」を思い起こさせる。その後の日米首脳会談を経て沈静化しているようにも思えるが、貿易摩擦はいつの時代も日本企業、特に自動車メーカーにとっては大きなリスク要因なのだ。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン デモグラフィ型・タスク型ダイバーシティでイノベーションを起こす方法 デモグラフィ型・タスク型ダイバーシティでイノベーションを起こす方法 2017/03/03 あらゆる企業が、イノベーションを起こす方法を模索している。そんな中で注目を浴びているのが、ダイバーシティ経営だ。コンプライアンスや人権対応、CSRといった「守りのダイバーシティ」ではなく、社員1人ひとりの違いを企業の力としてイノベーションにつなげていく「攻めのダイバーシティ」はどうしたら実現できるのか。LGBTコンサルタントであり、LGBTに関する豊富な企業研修実績を有するトロワ・クルール 代表取締役 増原裕子氏が、2種類のダイバーシティの観点から、イノベーションを起こす方法を解説する。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 「移民が支える」アップルと「移民を愛する」トランプが対立する理由 「移民が支える」アップルと「移民を愛する」トランプが対立する理由 2017/02/22 ドナルド・トランプ大統領の発言は常に注目を集めると同時に物議をかもしている。中でも、1月下旬に署名した大統領令ほど多くの批判を浴びたものはない。イスラム教徒が多数を占める中東・アフリカ7か国からの入国を一時禁止するもので、司法は2月上旬に差し止めを決定。この大統領令への反対者の中には米国を代表するグローバルIT企業も多く含まれており、特にアップルのCEO、ティム・クックは明確に不支持を宣言した。米国をけん引する新大統領と、アップル、グーグル、アマゾンといったグローバルIT企業の緊密な関係に注目が集まっている。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 【連載一覧】ダイバーシティ経営におけるLGBT対応 【連載一覧】ダイバーシティ経営におけるLGBT対応 2017/01/30 ダイバーシティ経営は、イノベーションを起こす方法として注目を浴びている。コンプライアンス・人権対応・CSRといった「守りのダイバーシティ」ではなく、社員それぞれの個性をイノベーションにつなげる「攻めのダイバーシティ」の実現方法を解説していく。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 副大統領マイク・ペンスとは誰か？LGBTを巡るアップル、セールスフォースとの「因縁」 副大統領マイク・ペンスとは誰か？LGBTを巡るアップル、セールスフォースとの「因縁」 2017/01/27 「トランプ政権」と聞くと、女性差別、Twitter、米国中心主義、白人至上主義などのキーワードが思いつく。しかし、米国では、これらとともにドナルド・トランプ政権と結びつけられる言葉がある。「反LGBT（レズビアン、ゲイ、バイセクシャル、トランスジェンダーといった性的少数者）」だ。これは、米国内で副大統領のマイク・ペンス氏が「反LGBT」の代表格ととらえられていることに起因する。それはなぜか。LGBTの権利をめぐるペンス氏とアップル CEO ティム・クック、そしてセールスフォース CEO マーク・ベニオフ氏ら経営者たちとの闘い、ペンス氏が支持する反LGBT思想、そして、米国で行われたLGBT当事者へのアンケート調査からトランプ政権を分析する。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 ライオンが取り組む、健康的な働き方改革 ライオンが取り組む、健康的な働き方改革 2017/01/26 ハミガキ、ハブラシなどのオーラルケア商品、石けん、洗剤からヘアケア・スキンケア製品などを幅広く手がける総合日用品メーカーのライオン。創業120年超の老舗メーカーは、中長期経営計画の中の重点戦略の1つとして、働き方改革に取り組む。「社員一人ひとりが健康でいきいきと働いていること」が生産性向上につながるという同社のワーク・ライフ・バランスの取り組みや、柔軟な働き方を支えるモバイルPCの活用といったIT戦略について話を聞いた。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン LGBT対応企業トップ10と世界のダイバーシティ評価基準に学ぶ人材戦略 LGBT対応企業トップ10と世界のダイバーシティ評価基準に学ぶ人材戦略 2017/01/19 イノベーションを起こしたい企業は、人材のダイバーシティをマネジメントし、インクルージョンを確立する必要に迫られている。そのため、企業のダイバーシティ対応を数値化し、評価する基準を整備し、企業同士がベンチマークする重要性は高まるばかりだ。そんな中、昨年、work with Prideが日本初のLGBT対応評価指標「PRIDE指標」を発表し、82社が評価された。海外でもダイバーシティとインクルージョンを評価する試みは行われており、LGBTインクルージョン対応企業トップ10が発表された。日本企業とグローバル企業のLGBT対応はどうなっているのか。国内外の評価基準と評価結果をランキングとグラフを交えて紹介する。
記事 人材管理・育成・HRM ソシャハラ、既読プレッシャーに要注意！ストレスを感じないビジネスチャットの使い方 ソシャハラ、既読プレッシャーに要注意！ストレスを感じないビジネスチャットの使い方 2017/01/16 企業は常に業績の拡大を目指している。その活動を支えるのが、他ならぬ社員同士の効率的なコミュニケーションである。昨今は短い文章で手軽なことから、ビジネスシーンでのチャット利用が増えている。しかし、セキュリティやコンプライアンス面の配慮、ソーシャルハラスメント（ソシャハラ）、既読プレッシャーによる社員同士コミュニケーション齟齬など、活用するためには課題も多い。ビジネスチャットを活用し、仕事を効率よく気持ちよく進めるためには、何に気を付ければいいのだろうか。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 ライフネット生命 出口治明 氏が説く、働き方改革のために日本が解決すべき3つの課題 ライフネット生命 出口治明 氏が説く、働き方改革のために日本が解決すべき3つの課題 2017/01/13 課題先進国といわれる日本。少子高齢化、人口減少、介護など問題は山積みだ。こうした様々な問題を解決し、人々が幸せな生活を送ることができる社会を実現するためには、働き方（ワークスタイル）を変えることが必須の取り組みとなる。日本は今後、どんな視点に立ち、具体的にどのような取り組みをすべきなのか。ライフネット生命保険 代表取締役会長の出口治明 氏が、日本が取り組むべき3つの課題とその解決策のヒントを提言した。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 元「クローズアップ現代」キャスター 国谷裕子氏が「ダイバーシティ」に出会うまで 元「クローズアップ現代」キャスター 国谷裕子氏が「ダイバーシティ」に出会うまで 2017/01/12 1993年から23年間続いたNHKの報道番組「クローズアップ現代」。そのキャスターを務めた国谷 裕子氏は、「女性活躍」が叫ばれるいま、注目されている。同氏は、米国の名門ブラウン大学を卒業し、プロクター&ギャンブル（以下、P&G）に入社。米国、日本でキャスターとして活躍し、華々しい経歴を築いてきたように見える。しかし、男性中心の組織構造の中で仕事に邁進することで、「ダイバーシティの必要性」に気づけなかったという。社会に問題提起するキャスターとしての自身の経験を振り返りながら、国谷 裕子氏が日本で広がる男女格差を分析し、ダイバーシティのあり方を語る。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 田中俊之氏、リクルートワークス、サイボウズが語るダイバーシティとインクルージョン 田中俊之氏、リクルートワークス、サイボウズが語るダイバーシティとインクルージョン 2017/01/11 女性の活躍推進や働き方改革の必要性はもう何年も叫ばれているが、依然として企業の改革は進まない。やはり今も「男は仕事、女は家庭」なのか。残業しない社員は「正社員」ではないのか。武蔵大学 社会学部 助教の田中俊之氏、リクルートワークス研究所 Works編集長の石原直子氏、サイボウズ 執行役員 事業支援本部長の中根弓佳氏が、それぞれの立場から問いに答える。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 中間管理職が知っておくべき役職別ダイバーシティ&インクルージョンスキル 中間管理職が知っておくべき役職別ダイバーシティ&インクルージョンスキル 2016/12/28 多様な人材を集めるだけでなく、個々の個性と能力を前向きに活かしていく「ダイバーシティ&インクルージョン」。言葉だけ聞くと簡単だが、実際に取り組んで成功している企業はまだ多くはない。そこで、ダイバーシティ経営に乗り出し、効果を上げた日立製作所、マイスター、プロクター・アンド・ギャンブル・ジャパン、さらに経済産業省から担当者が集まり、それぞれの知見を披露した。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン P&Gと日立が明かす、経営戦略としてのダイバーシティ&インクルージョン取り組み事例 P&Gと日立が明かす、経営戦略としてのダイバーシティ&インクルージョン取り組み事例 2016/12/27 4月1日に女性活躍推進法が施行され、ダイバーシティとインクルージョンは大企業やグローバル企業だけの問題ではなくなった。さらに、経済産業省（以下、経産省）は「ダイバーシティ2.0」というコンセプトを打ちだし、企業の競争力強化のための議論を活発化させようとしている。そんな中、日立製作所（以下、日立） 人財統括本部 ダイバーシティ推進センタ 部長代理の武内 和子氏とプロクター・アンド・ギャンブル・ジャパン（以下、P&G） ヒューマンリソース アソシエートディレクターの臼田 美樹氏が各社のダイバーシティやインクルージョンの取り組みを紹介した。
