記事 自動運転 ADAS（先進運転支援システム）とは何かを完全解説、自動運転との違いや7つの機能など ADAS（先進運転支援システム）とは何かを完全解説、自動運転との違いや7つの機能など 2024/09/20 3 自動車の運転を支援してくれる装置やシステムの搭載が、当たり前のような時代になった。こうした安全運転や自動運転を支える重要技術がADAS（Advanced Driver Assistance System：エーダス）だ。ADASとは、先進運転支援システムのことで、搭載が義務化された衝突被害軽減ブレーキや、義務化が検討されているペダル踏み間違い防止装置などを含む、自動車の運転を支援するシステムの総称だ。本記事では、これからのクルマに必須となるADASについて、自動運転との違いや関係、システムの種類、価格などをわかりやすく解説する。
記事 自動車・モビリティ 交通事故で売上損失…リスク大の「社用車」をどう管理？DXの3ステップ 交通事故で売上損失…リスク大の「社用車」をどう管理？DXの3ステップ 2024/09/20 企業の車両管理部門は、事故削減や安全運転の徹底、業務効率化など複数の課題に直面している。交通事故、危険運転があれば、ブランドイメージの失墜や売上損失も懸念される。さらに、非効率な運転日誌作成や車両運用など、業務面での課題も山積みだ。本稿では、テレマティクス技術を活用した車両管理のDX化によって、これらの課題をいかに解決し、安全性向上と業務効率化を同時に実現できるかを紹介する。
記事 自動車・モビリティ ホンダ・日産も抜いた「BYD」が…もうすぐ息切れの理由、現地視察で見えた“現実” ホンダ・日産も抜いた「BYD」が…もうすぐ息切れの理由、現地視察で見えた“現実” 2024/09/13 5 2024年4～6月の世界新車販売において中国BYDが約98万台（前年比プラス40％）を達成し、約92万台のホンダ、約79万台の日産を抜き、世界7位になったと日本経済新聞が発表しました。BYDはホンダや日産、スズキといった日系ブランドを抜いただけでなく、「米ビッグ3の一角でもあるフォード（約114万台）の背中も捉えており、さらに業界の序列を崩す可能性が高い」とも言います。BYDの勢いは本物なのでしょうか。BYDの今後の成長を占うポイントを解説します。
記事 ロボティクス 生成AIの次の舞台「SDR」とは？ テスラ・ベンツ・BMWも「人型ロボット」に夢中な理由 生成AIの次の舞台「SDR」とは？ テスラ・ベンツ・BMWも「人型ロボット」に夢中な理由 2024/09/12 2 SDR（Software Defined Robot：ソフトウェア定義ロボット）という言葉をご存じだろうか。6月に開催され、エヌビディアをはじめとするAI関連企業が一同に会した「COMPUTEX TAIPEI」では、AIの次の活用例として多くの専門家が「SDR」を挙げた。テスラが進める人型ロボット「Tesla Bot」はその一例と言えるが、こうした人型ロボットになぜ自動車業界が取り組むのか。SDRが注目される理由に迫る。
記事 自動運転 無人運転の事故は誰の責任？ いよいよ見えてきた日本の「新ルール」とは 無人運転の事故は誰の責任？ いよいよ見えてきた日本の「新ルール」とは 2024/09/03 1 自動運転車が街中を走る社会の実現に向け、国をあげてテクノロジー面での研究・開発が進む。その一方で、問題となるのがAI運転時代を見据えた新たなルール体系の整備だ。現状の道路交通法（道交法）は生身の人間による運転が前提となっているが、もし自動運転車が交通事故を起こしたら、誰が刑事・民事的な責任を取ることになるのか。いよいよ日本でもその行く末が見えてきた。
記事 EV（電気自動車） メルセデス・ベンツのEV戦略は「もうオワコン」？ 決めるのは「まだ早すぎ」なワケ メルセデス・ベンツのEV戦略は「もうオワコン」？ 決めるのは「まだ早すぎ」なワケ 2024/08/29 日本でも確固たる人気を誇るメルセデス・ベンツ。明確な電気自動車（EV）推進姿勢を打ち出し、積極的なEV投入を進めてきた同社だが、EV需要が踊り場に差し掛かったと言われる現在、販売台数に陰りが出ており、今年1～6月の販売台数は前年同期比で17％の落ち込みとなっている。同社のEV戦略はどこへ向かうのか。モータージャーナリストの御堀直嗣氏が解説する。
記事 自動運転 ついに到来した自動運転社会、「無人タクシー」行き交う中国で見え始めた「新課題」 ついに到来した自動運転社会、「無人タクシー」行き交う中国で見え始めた「新課題」 2024/08/28 5 すでに自動運転時代が始まっている中国。発売されている新エネルギー車の多くに自動運転機能が搭載され、3月には検索大手バイドゥが無人タクシーの正式営業を始めた。自動運転機能について各社が激しいスペック競争を繰り広げる中、テスラの運転支援システム「FSD」も中国でのリリースが決まっており、今後の競争激化が予想される。自動運転車が人々の生活に浸透しつつある中国で見え始めた新たな課題に迫る。
記事 自動車・モビリティ ついに「やらかした」トヨタの不正、「残念すぎる」体質変革に有効な哲学とは ついに「やらかした」トヨタの不正、「残念すぎる」体質変革に有効な哲学とは 2024/08/26 4 戸口歯科医院 院長 戸口晋 友人の弟さん(ホンダの工事勤務)からの話しです。国交省の規定する規則は、だいぶ前に制定された古いもので、現在の技術水準は、遥かに進んでいて、昔のままの現行規則に準ずる意味は、技術的にも、品質管理上も害こそあれ、何の意味もなく、旧態依然たる役所の民間イジメ(究極のパワハラ)にすぎない。わが国のトップ企業を、何の実利も生み出さない政府官僚の民間イジメは、いい加減にしてもらいたい。それを垂れ流す、メディアは、愚の骨頂であり、そのお先棒を担ぐ『自称 専門家』とやらは、官製太鼓持ちで、民生の役に立たないし世論をミスリードしている。恥ずかしい事です。
記事 EV（電気自動車） 【PDF資料付】 米EV販売拡大は大幅「値引き」が主要因…？ 中国は欧州で存在感増大 【PDF資料付】 米EV販売拡大は大幅「値引き」が主要因…？ 中国は欧州で存在感増大 2024/08/22 2024年5月の世界PEV (バッテリーEVとプラグイン・ハイブリッド車）の販売台数は132万台に達し、前年比23％増を記録した。バッテリー価格の低下や排ガス規制の強化などが奏功したと考えられるものの、その成長の裏には米国での大幅な値引きも影響していたようだ。一方、中国製EVは欧州市場でも勢力を伸ばしている。今回、名古屋大学 客員教授 野辺 継男氏が自動車業界の関係各者向けにまとめたレポートから、そうしたEV市場の動向を紹介する。7月分の報告書のタイトル全リスト（全95項目、29ページ）を無料でダウンロードできるページも用意しているので、ぜひ活用してほしい。
記事 自動車・モビリティ 日産・ホンダ・三菱連合も本腰の「SDV」実現の条件は？AWSらが示すIT視点「40項目」 日産・ホンダ・三菱連合も本腰の「SDV」実現の条件は？AWSらが示すIT視点「40項目」 2024/08/21 ソフトウェアが車の性能の根幹にあるという「SDV（ソフトウェア定義車両）」の考え方が広まりつつある。経産省は5月、2030年に国内外で計1100～1200万台の販売目標を掲げている。これを受けて8月1日には日産とホンダがSDV領域で協業を強めること、そしてその取り組みに三菱自動車も新たに加わることを発表した。今後の成長が見込まれるSDVだが、実現のハードルは高い。AWSと米テクノロジーコンサル企業ThoughtWorksによるレポートを基に、ソフトウェア視点でSDV実現に必要なポイントを探る。
記事 自動車・モビリティ ホンダ・日産・三菱自動車は「トヨタ軍」に勝てる？3社協業がもたらす結構すごい効果 ホンダ・日産・三菱自動車は「トヨタ軍」に勝てる？3社協業がもたらす結構すごい効果 2024/08/19 2 2024年8月1日、日産自動車とホンダが、戦略パートナーシップを結ぶと発表しました。また同日、三菱自動車もこの戦略的パートナーシップに加わることが発表されました。つまり、今後は日産自動車、ホンダ、三菱自動車の3社は、戦略的パートナーとして協力することになります。具体的に、どのような領域で協力し、そこにはどのようなメリットがあるのでしょうか。トヨタ、テスラ、BYDなど、競争の激しい自動車業界の勢力図はどう変わるのでしょうか。
記事 EV（電気自動車） BYD次の一手は「日本車キラー」、超肝入りPHEV技術「DM-i」がトヨタすら脅かす BYD次の一手は「日本車キラー」、超肝入りPHEV技術「DM-i」がトヨタすら脅かす 2024/08/02 9 自動車関係（株） 設備工機部 神谷隆 さすがに記者にはもう少し技術的信頼性のある記事を書いて欲しい。 説明しているDM-iの仕組みは完全にストロングHEV、つまり25年前から変わらない、プリウスと同じ仕組み。 燃費についても、アクアは利用者の実平均、BYDは発表値。また各結果はバッテリーを使用したかが不明。中華の発表値が利用者の実平均と違う事を疑う人は居ないだろう。 その横並び出来ない数字を元にして、その後の燃料代の計算を展開しても意味は無い。 ただ、PHEVという複雑なクルマを販売出来ているのは事実、また販売価格が安いというのは確かなので、その理由を分析して貰いたい。
記事 データ戦略 ヤマハ発動機の「データ活用」が面白い、成功の秘訣が「ノリの良さ」の深いワケ ヤマハ発動機の「データ活用」が面白い、成功の秘訣が「ノリの良さ」の深いワケ 2024/07/30 日本の製造現場において、DX、ましてやデジタル化さえもうまく進められていないケースが散見される。こうした中で数ある成果を出しているのがヤマハ発動機だ。同社はバイクやマリン製品といったリアルの価値を提供しているが、そこにデジタルを融合させてさらなる価値体験の創出につなげている。これを裏で支えているのが、現場サイエンティストという存在だ。そこで今回、「感動創造企業」を目指す同社のDX、特に製造現場でのデータ活用の取り組みについて解説する。
記事 EV（電気自動車） EVユーザー約5割が「ガソリン車に戻りたい」……問題はやっぱり「充電」だった EVユーザー約5割が「ガソリン車に戻りたい」……問題はやっぱり「充電」だった 2024/07/23 邦義トレーディング 社長室 川浦邦義 700km走行するのにＥＶは100kwh、ハイブリッドなら70l、充電時間は100kw/hなら1時間、ガソリンは2分、充電スタンドの経営は補助など無しでは成り立たない。同じ速度で充電しようとすると3000kw/h（エアコン3000台分）バッテリーがいくら改善されても充電の電力は電気的に無理。100kw/hレベルを350kw/hレベルに改善されてもすでに購入されたＥＶの解直し、設置されている充電スタンドの交換など無理との意見が書かれているサイトがありました。ＥＶは余裕のある２０％くらいの人が購入して不便を感じながら使うのが限度のように思います。電気が安いと言っても車を乗る人から税金を取って2倍の価格になっているガソリンと同じようになれば充電スタンドも経営できないと思います。
記事 EV（電気自動車） トヨタも不発だった「超小型EV」に新星登場、「元日産」技術者ら開発のヤバい実力 トヨタも不発だった「超小型EV」に新星登場、「元日産」技術者ら開発のヤバい実力 2024/07/22 1 通常の車両ではカバーし切れない用途への活用が期待される超小型モビリティ。電気自動車（EV）においても、これまでトヨタ自動車などから超小型車両が発売されてきたものの、社会に定着するにはなかなか至らなかった。そんな中で新たに期待を集めているのが、元日産の技術者らが開発した国産の超小型EVだ。これまでの超小型モビリティとは具体的にどう違うのか。モータージャーナリストの御堀直嗣氏が、試乗レポートとともに解説する。
記事 EV（電気自動車） 【資料付】過熱する「EV貿易戦争」、それなのに欧米メーカーは中国企業に歩み寄り？ 【資料付】過熱する「EV貿易戦争」、それなのに欧米メーカーは中国企業に歩み寄り？ 2024/07/10 世界のEV販売が低迷していると言われる中、中国企業が欧米進出を加速させ、存在感はより一層高まっている。一方、欧米では中国製自動車への関税を検討するなど自国市場からの締め出しをもくろむ半面、欧米メーカーは中国メーカーとの関係を深めようとする動きも見せる。今回、名古屋大学 客員教授 野辺 継男氏が自動車業界の関係各者向けにまとめたレポートから重要項目を抜粋し、EV市場の動向を紹介する。6月分の報告書のタイトル全リスト（全104項目、37ページ）を無料でダウンロードできるページも用意しているので、ぜひご活用いただきたい。
記事 EV（電気自動車） テスラ充電部門「500人首切り閉鎖」の衝撃、裏にある「聞いて納得」の業界事情とは テスラ充電部門「500人首切り閉鎖」の衝撃、裏にある「聞いて納得」の業界事情とは 2024/06/20 米国の電気自動車（EV）メーカー、テスラが今年4月、充電器部門を事実上閉鎖した。EVとは切っても切り離せない充電器部門を突然閉鎖したことに衝撃が走ったが、背景には、充電網をめぐる、ある「業界事情」が関係していると見られる。その事情とは何か。そして、この出来事は、この先EV業界にどんな影響を与えるのか。モータージャーナリストの御堀直嗣氏が解説する。
記事 EV（電気自動車） 日産自動車「次世代のクルマづくり」、脱炭素を目指す「生産現場DX」の軌跡とは？ 日産自動車「次世代のクルマづくり」、脱炭素を目指す「生産現場DX」の軌跡とは？ 2024/06/19 自動車業界は、大きな変革期に突入している。カーボンニュートラルの実現に向けての電動化やデジタル技術の発達による高度な知能化、複雑化が進行しつつあるからだ。急激な変化に対して、どのような対応が必要なのか。日産自動車の車両生産技術開発本部生産技術研究開発センター部長である住真夫氏が、生産システム「ニッサン インテリジェント ファクトリー」の事例紹介をまじえて、「次世代のクルマづくり」について解説する。
記事 自動車・モビリティ 営業利益は驚異の5兆円、最強トヨタに何があった？ 円安だけじゃない「好決算」の理由 営業利益は驚異の5兆円、最強トヨタに何があった？ 円安だけじゃない「好決算」の理由 2024/05/24 2024年5月8日、トヨタが2024年3月期の決算を発表しました。トヨタが発表した決算内容で驚いたのは、その数字の大きさです。2023年度の販売台数は944.3万台（前年比107％）、営業利益は5兆3,529億円（前年比196％）で過去最高を記録しました。不思議なのは、前年比で見て販売台数の伸び率は7％に留まるものの、営業利益を2倍近く伸ばしている点です。この異常とも言えるほどの営業利益の伸びは、どこから来ているのでしょうか。
記事 自動車・モビリティ 日本人が「メルセデス・ベンツ」「BMW」を好む理由、米国・中国産と違う“ある特徴” 日本人が「メルセデス・ベンツ」「BMW」を好む理由、米国・中国産と違う“ある特徴” 2024/05/17 2 2024年4月、日本輸入車組合より発表された「2023年度の輸入車販売台数」の結果を見ると、ランキングの大半をドイツブランドが占めています。特にメルセデス・ベンツとBMWは、過去のランキングでも常にランキング上位に名を連ねるなど、日本市場における人気の高さが伺えます。ドイツブランドが人気な理由はどこにあるのでしょうか。ブランド力、走りの特徴、販売力の観点から人気の理由を探ります。
記事 EV（電気自動車） 【PDF資料付】ガソリン車より安い……それでもBYDのEVが「安物とは思えない」納得理由 【PDF資料付】ガソリン車より安い……それでもBYDのEVが「安物とは思えない」納得理由 2024/05/13 テスラの1～3月期世界販売台数で4年ぶりに前年実績を下回るなど、EVの成長鈍化が指摘されている。こうした中でも「米国の消費者の70％がEVの購入を検討している」との調査もあり、まだ市場の拡大余地は大きい。今回、名古屋大学 客員教授 野辺 継男氏が2024年の新車販売台数の実績や最新トピックを分析した内容を解説し、今後のEV市場を占う。記事末尾には、無料でダウンロードできる全29ページのPDF資料もご用意しているのでぜひご活用いただきたい。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 個人向けはダメでもこっちは順調、日立ら健闘中の「商用EV」日本で普及するための条件 個人向けはダメでもこっちは順調、日立ら健闘中の「商用EV」日本で普及するための条件 2024/05/10 個人向けのEV需要が冷え込んでいると言われるが、その中でも順調にシェアを広げているのが商用車の分野だ。特に、住宅街を走るデリバリーなどのラストワンマイル車両については環境面からもEV導入を求める声が高い。日本では新興メーカーを中心にこの分野への進出が目立つが、インフラなどの整備は欧米に比べて遅れを取っている。米国での状況をもとに、日本で今求められていることを探る。
記事 EV（電気自動車） 日産とホンダ「禁断」のEV提携、裏にあるBYDとの「耐えがたき格差」とは 日産とホンダ「禁断」のEV提携、裏にあるBYDとの「耐えがたき格差」とは 2024/05/08 3 日産自動車（以下、日産）と本田技研工業（以下、ホンダ）が先月、電気自動車（EV）分野における提携を検討することを発表し、話題を呼んだ。いわば「ライバル」同士である両社が今回の発表に至った背景には、EV市場において両社が厳しい戦いを強いられていることが関係している。提携における両社の意図を読み解く。
記事 IoT・M2M・コネクティブ テスラやBYDでは常識「SDV」でトヨタやホンダに勝ち目はあるか？技術以外の重すぎ課題 テスラやBYDでは常識「SDV」でトヨタやホンダに勝ち目はあるか？技術以外の重すぎ課題 2024/04/11 SDV（ソフトウェア定義車両）の市場規模は、少なく見積もっても2030年に2,000億ドル市場にまで成長すると予測されている。SDVでは言うまでもなく「ソフトウェア」が性能を大きく左右し、これまでの自動車製造とは常識が異なる。問題となるのは、トヨタやホンダ、日産、米ビッグ3（GM、フォード、クライスラー）などの既存大手メーカーにSDVが作れるのかという点だ。SDVを基礎に車作りをするテスラやBYDなどの新興メーカーと既存大手が戦うには、技術面以外でも大きな障壁がある。
記事 自動車・モビリティ 日産には勝てない…格安の王者「BYD」の弱点、ドライバーなら気づく“決定的な差” 日産には勝てない…格安の王者「BYD」の弱点、ドライバーなら気づく“決定的な差” 2024/04/05 1 2023年の日本市場への参入以降、急速に存在感を高めているのが中国のEVメーカーBYDです。特に同社の強みと言われているのが“価格の安さ”。BYDの価格設定はどれだけアドバンテージになるのでしょうか。また、価格の強みを武器にBYDはどこまで競合と戦えるのでしょうか。本記事では、主要メーカーのEV価格を比較しながらBYDのポジションを確認しつつ、今後のEV市場の展開について考察します。
記事 自動車・モビリティ ハイブリッド復権で光る「トヨタの慧眼」、それでも楽観視できない「新たな火種」とは ハイブリッド復権で光る「トヨタの慧眼」、それでも楽観視できない「新たな火種」とは 2024/03/27 ここ数年、世界の自動車業界で主役となっていたEV（電気自動車）の勢いが鈍化している。今年1月に調査会社から発表された2023年の年間販売台数では、HV（ハイブリッド車）の伸び率がEVを上回った。「HV復権」とも言えるこの動きは、EV一辺倒戦略を取らなかったトヨタ自動車（以下、トヨタ）にとっては「追い風」だが、同社には現在、足元を掬われかねないある問題が存在する。その問題とは一体何だろうか。
記事 EV（電気自動車） テスラ車など「中古EV」価格が大暴落、ガソリン車よりも「まったく売れない」納得理由 テスラ車など「中古EV」価格が大暴落、ガソリン車よりも「まったく売れない」納得理由 2024/03/20 1 1月と2月における米国でのEV新車販売台数が前年同月を下回った。まだ2カ月間ではあるものの、「成長の減速」から「マイナス成長」へと突入した可能性がある。こうした中、レンタル大手のハーツがレンタル用EVを売却して事業を縮小する代わりに、ガソリン車の購入を加速。テスラをはじめとした米中古EV価格も、ここ1、2年で急速に下落している。EVのような高額商品の普及には健全な中古市場の形成が欠かせないが、その市場で一体何が起きているのか。
記事 AI・生成AI 製造業でも進む「生成AI活用」、先行する独ボッシュ「驚愕すぎる取り組み」とは 製造業でも進む「生成AI活用」、先行する独ボッシュ「驚愕すぎる取り組み」とは 2024/03/19 2 マーケティングやコンサルティング業界が先行する生成AI活用だが、製造業でも大手企業による取り組みが本格化しつつある。42万人以上の従業員を持つドイツ・ボッシュは、生成AI活用で既存のAIプロジェクトの生産性を大幅に高める計画を明らかにし、いくつかの工場で実際にプロジェクトを始めている。生成AIを活用することで、通常半年から1年はかかるAI開発プロジェクトを数週間にまで短縮することを狙うという。具体的にどのように生成AIを活用しようとしているのか、ボッシュの取り組みを探ってみたい。
記事 環境対応・省エネ・GX 日産自動車“本気のEV戦略”、さまざまな地域課題を「EVで解決」できるワケ 日産自動車“本気のEV戦略”、さまざまな地域課題を「EVで解決」できるワケ 2024/03/18 日本政府の「2050年カーボンニュートラル宣言」に見る通り、脱炭素の取り組みは今後、企業にとって避けて通れない課題となるだろう。世界的に有名な自動車メーカー日産自動車は、この難題にどう取り組み、電気自動車（EV）の果たす役割をどう考えているのか。同社 日本事業広報渉外部 担当部長の高橋 雄一郎氏に、その戦略や日産の「本気度」を聞いた。
記事 自動車・モビリティ 【2024年大予想】国産自動車どれが売れる？ 過去2年の傾向に表れる“人気車種の傾向” 【2024年大予想】国産自動車どれが売れる？ 過去2年の傾向に表れる“人気車種の傾向” 2024/03/14 2024年3月6日、2024年2月度の車名別販売台数ランキングが発表されました。内容を見ると、毎年年間ランキングトップ10争いに名を連ねるトヨタの「ルーミー」や「ライズ」などが、製造元であるダイハツの不正発覚などの影響により順位を落としています。ダイハツの報道は年間ランキングにも影響があるのでしょうか。2022～2023年のランキング結果から、2024年の人気車種を予想します。
