記事 標的型攻撃・ランサムウェア対策 未知の脅威にサンドボックスで対抗、精密金型メーカーの三井ハイテックの取り組み 未知の脅威にサンドボックスで対抗、精密金型メーカーの三井ハイテックの取り組み 2015/08/03 昨今、ウイルス対策ソフトだけでは対応できない未知のマルウェアが次から次へと出現している。そこで注目されているのが、未知のマルウェアを検知できる「サンドボックス」と呼ばれるセキュリティソリューションだ。精密金型などを製造する三井ハイテックでは、サイバー攻撃の増加などを背景に、次世代ファイアウォールとクラウド型のサンドボックスを採用し、未知のマルウェア対策を実現した。どのような検証を経て導入に至ったのか。三井ハイテック 管理本部 財務管理部 情報システム部 部長の中村康博氏が語った。
記事 CDN・ADC・ロードバランサ F5ネットワークス 古舘正清 社長に聞く、SDx時代にITインフラは何で差別化されるのか F5ネットワークス 古舘正清 社長に聞く、SDx時代にITインフラは何で差別化されるのか 2015/08/03 クラウドや仮想化の進展に伴って、ITインフラのコモディティ化が急速に進んでいる。企業ITもまた、アマゾン（AWS）やグーグル、マイクロソフトといった、巨大ITベンダーが手がけるクラウドサービスに飲み込まれてしまうのか。その中で、IT部門やITベンダーはどのように価値あるITを提供していけるのか。SDAS（Software-Defined Application Services）を掲げ、アプリケーション指向でのITインフラ構築の重要性を訴えるF5ネットワークスジャパンの新社長、古舘正清氏に話しを聞いた。
記事 クラウド Windows 10のプロダクトに反映される、マイクロソフトの2大戦略 Windows 10のプロダクトに反映される、マイクロソフトの2大戦略 2015/07/31 モバイル、クラウド、IoT、ビッグデータ。会社規模を問わずあらゆる企業のIT環境は大きく変化しつつあり、ビジネスへの迅速かつ柔軟な対応が求められている状況だ。革新者サミット」に登壇した日本マイクロソフト エバンジェリスト 西脇 資哲氏は、同社が推進する戦略がWindows 10の機能としてどのようなかたちで実装されているかを解説。さらに、クラウドとIoTを組み合わせることで実現したロンドンの地下鉄の管理システム事例を紹介した。
記事 ガバナンス・内部統制・不正対策 ISMSやCSIRTの機能を有機的に取り込み、情報セキュリティガバナンスを構築せよ ISMSやCSIRTの機能を有機的に取り込み、情報セキュリティガバナンスを構築せよ 2015/07/30 近年、大規模な個人情報漏えい事故が多発しており、企業における情報セキュリティ対策が社会的な関心事項となっている。一方で、2015年6月1日、東京証券取引所が上場企業に対して、コーポレートガバナンスの実現に向けた主要原則となる「コーポレートガバナンス・コード」の適用を開始した。デロイト トーマツ リスクサービス マネジャーの森島直人氏は、個人情報管理のさらなる強化を前提とした上で、「情報セキュリティについても、コーポレートガバナンスの向上が社会的に求められるようになってきている」と指摘、「現在の企業には利害関係者に対する情報開示を意識した情報セキュリティ態勢を構築し、運用していくことが求められている」と強調する。
記事 ガバナンス・内部統制・不正対策 なぜリスクを開示するべきなのか、利害関係者とのコミュニケーション手法とは なぜリスクを開示するべきなのか、利害関係者とのコミュニケーション手法とは 2015/07/30 コーポレート・ガバナンスの重要な要素の1つとして、外部の利害関係者への情報開示がある。たとえば最近、有価証券報告書に、わざわざ事業関連リスクとして情報漏えいやウイルス感染のリスクを記載する企業が増えてきているという。なぜリスクをわざわざ開示する必要があるのか。デロイト トーマツ リスクサービス シニアマネジャーの北野晴人氏はリスク開示の果たす役割を明らかにするとともに、インシデントが発生していない平常時に、企業が各利害関係者に対して、どのような方法で情報を開示していけばいいのかについて解説した。
記事 情報漏えい対策 情報セキュリティ事故のときの情報開示方法は、3つのフェーズに分けて考える 情報セキュリティ事故のときの情報開示方法は、3つのフェーズに分けて考える 2015/07/30 情報セキュリティインシデントの発生時には、事件・事故を起こした企業に対して、外部のさまざまな利害関係者から「知りたいこと」が噴出する。デロイト トーマツ リスクサービス シニアマネジャーの亀井将博氏は、「インシデント発生時の情報開示は、3段階で考える必要がある。また自社の状況を伝えるだけでなく、利害関係者から寄せられる要望を把握しようという姿勢も重要だ」と指摘する。そのために日頃から企業に求められる取り組みとは、どのようなものなのか。
記事 災害対策（DR）・事業継続（BCP） あなたの会社のリスク指標（KRI）は、なぜまったく役に立たないのか あなたの会社のリスク指標（KRI）は、なぜまったく役に立たないのか 2015/07/30 現在、リスクを評価するためのさまざまな指標が提供されている。しかしガートナー リサーチ部門 バイスプレジデント兼最上級アナリストのポール・プロクター氏は「中にはとても悪い、不適切な指標も数多く出回っている」と指摘する。では、どのようにしてそれを見極めればよいのか。また、KRI（Key Risk Indicator：重要リスク指標）をどう設計すべきか。プロクター氏が解説する。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 インド「モディノミクス」、IT人材1000万人の衝撃 インド「モディノミクス」、IT人材1000万人の衝撃 2015/07/30 インドのナレンドラ・モディ首相が打ち出す経済政策、いわゆる「モディノミクス」は、賛否両論はあるにせよ、変革を起こしつつあるには違いない。その取り組みは、IT分野においても強力に展開されている。電子政府化を積極的に進め、ITエンジニア教育に力を注ぐ。12億人という、日本の10倍もの巨大な人口を抱えるインド社会が、いま急激にIT化しているのだ。具体的にはどんな動きがあるのか、インドITの最新動向を現地から報告する。
記事 個人情報保護・マイナンバー 企業がマイナンバー対応するときの作業リスト、スケジュール策定から研修まで 企業がマイナンバー対応するときの作業リスト、スケジュール策定から研修まで 2015/07/30 2016年1月から開始される「マイナンバー制度」。第1回ではマイナンバー制度の概要と用途を、第2回では自治体が具体的にマイナンバー制度に対応するための方法について解説しました。今回は企業と企業内のシステムで、どのような対応が必要かを見ていきましょう。
記事 ID・アクセス管理・認証 大阪商工会議所、マイナンバー対応支援サービス提供 NTT西日本と 大阪商工会議所、マイナンバー対応支援サービス提供 NTT西日本と 2015/07/29 大阪商工会議所、西日本電信電（NTT西日本）およびNTTマーケティング アクトは29日、大阪商工会議所の会員企業を対象に、マイナンバー(社会保障・税番号)対応支援サービスを提供すると発表した。協業の第一弾として「PCセキュリティーサービス」の提供を開始する。
記事 ID・アクセス管理・認証 「パスワード」以外にもある！ 5つのセキュリティ認証方式の特徴を整理する 「パスワード」以外にもある！ 5つのセキュリティ認証方式の特徴を整理する 2015/07/28 あらゆるアプリケーションにおける認証は、IDとパスワードを組み合わせた、いわゆるBasic認証が基本となっている。この認証の欠点は、ひとつのアカウント情報が漏れると、その他のサービスやシステムにも侵入されてしまう点だ。そこで今回は、パスワードの定期変更、二要素認証、生体認証などいくつかの手法や技術を紹介するので、社内の認証システムや新規Webサービス開発に役立ててほしい。
記事 ストレージ 驚きの結果！企業の8割超が「コールドストレージ」に興味を示すワケ 驚きの結果！企業の8割超が「コールドストレージ」に興味を示すワケ 2015/07/27 モバイルやソーシャル、ビッグデータ、クラウドという第三のプラットフォームの台頭により、企業や組織で蓄積されるデータ量が大幅に増大している。こうした大量のデータを、いかにコストをかけずに保存するかについて、多くの企業は頭を悩ませている。そこで今、改めて脚光を浴びているのが、HDDやテープ、光ディスクといった「コールドストレージ」である。SNIAの調査では、なんと8割もの企業がコールドストレージに関心を持つという調査結果が出て、「（調査前まで）コールドストレージは浸透しておらず、ユーザーは関心がないと思っていた」という関係者を驚かせた。なぜ改めてコールドストレージなのか。実際の採用企業の事例やTCOの削減につながるコールドストレージの選び方とは。（2017年10月18日一部更新）
記事 ファイアウォール・IDS・IPS セキュアソフト、個別提供のセキュリティ機能を統合した「SecureSoft Sniper ONE」販売へ セキュアソフト、個別提供のセキュリティ機能を統合した「SecureSoft Sniper ONE」販売へ 2015/07/24 セキュアソフトは23日、ネットワークセキュリティ機能強化を図った新製品「SecureSoft Sniper ONE」を8月3日から販売開始すると発表した。
記事 IT戦略・IT投資・DX 国内CIO調査、「セキュリティ」が最重要課題 すべての従業員規模/産業分野で 国内CIO調査、「セキュリティ」が最重要課題 すべての従業員規模/産業分野で 2015/07/23 国内の景気回復を受けて、ITに積極的に投資しようという動きが鮮明になっている。2015年度の国内企業のIT支出は、大企業/中堅企業を中心に「増加」が「減少」を上回る見込みとなった。
記事 OS・サーバOS Windows Server 2003のサポートが本日16時に終了、6万台はいまだに稼動 Windows Server 2003のサポートが本日16時に終了、6万台はいまだに稼動 2015/07/15 Windows Server 2003のサポートが本日2015年7月15日16:00（日本時間）に終了となる。2003年5月の発売以来、12年2ヵ月にわたりサポートが提供されてきたことになる。
記事 その他ハードウェア インテルのCore M プロセッサーはビジネスに何をもたらすか？ インテルのCore M プロセッサーはビジネスに何をもたらすか？ 2015/07/15 コンシューマー向けだけでなく、法人向けにおいてもPCの進化は著しい。CPUやストレージの高速化、省電力化などがさらに進み、わずか数年前のPCと比較しても、最新PCをうまく活用できれば業務の生産性は大きく違ってくるだろう。加えて、キーボード部分が脱着でき、1台でタブレットとしてもノートPCとしても使えるまさに良いとこ取りの「2in1」といった製品も登場している。その背景にあるのが、インテルのCore Mプロセッサーだ。最新2in1の多くに採用されているこのCore Mプロセッサーはどのようなプロセッサーなのか、ビジネスにどのようなインパクトを与えるのか、インテルの小澤 剛氏に伺った。
記事 クラウドストレージ・ファイル共有・ファイル転送 Dropboxが3億人のユーザーを獲得、「フリーミアムモデル」が成立するための3つの共通点 Dropboxが3億人のユーザーを獲得、「フリーミアムモデル」が成立するための3つの共通点 2015/07/15 Dropboxは、複数台のコンピュータやスマートフォンをまたがってファイル管理・同期・共有ができるオンラインストレージサービスです。その高い利便性により、3億人のユーザーと2億ドルの売り上げを記録する会社へと急成長を遂げました。同社が成長した要因のひとつには「フリーミアムモデル」というビジネスモデルを採用したことが挙げられます。優れた無料サービスを提供することでファンを作り、口コミや招待により更なるユーザー数の拡大を実現するフリーミアムモデルのメリットとデメリットを見ていきましょう。
記事 ストレージ 企業向けストレージ（EFSS）の比較方法をガートナーが指南、どう選択すべき？シェアは？ 企業向けストレージ（EFSS）の比較方法をガートナーが指南、どう選択すべき？シェアは？ 2015/07/14 重要な企業データを保管する「ストレージ・インフラ」を検討するうえで、現在ではクラウド・ストレージやファイル・サービスなど、数多くの新たな選択肢が登場している。そこで本稿では、ファイル同期・共有サービス（Google DriveやMicrosoft OneDrive、Dropboxなど）の中でも、企業利用を前提としたサービス／製品（EFSS：Enterprise File Sync）の導入状況、日立・富士通といった日系ストレージベンダーとEMCやIBM、NetAppといった外資系ベンダーの違い、さらにはNutanixやPure Storage、Commvault、Tintriといった新興勢力の台頭などを含めて、企業がストレージ製品やサービスの選択をどのように進めていけばよいのかについて解説する。
記事 ERP・基幹システム ERPパッケージ市場規模は前年比6.2％増の1,080億円、今後はクラウド化が進展 ERPパッケージ市場規模は前年比6.2％増の1,080億円、今後はクラウド化が進展 2015/07/09 2014年のERPパッケージライセンス市場規模は、1,080億6,000万円（エンドユーザー渡し価格ベース）、前年比6.2％増となった。ここ数年、堅調な成長を維持していたが、伸び率は2012年の2桁増から減少傾向となった。矢野経済研究所が発表した。
記事 グループウェア・コラボレーション グーグルが明かす、会社に無断でつい使ってしまうシャドー IT の実態 グーグルが明かす、会社に無断でつい使ってしまうシャドー IT の実態 2015/07/09 「シャドー IT」とは、個人所有のPCやモバイル端末などを使って、会社の許可を得ずに無断で業務を行うことを指す言葉だ。危険なことは承知していながら、その利便性からつい使ってしまうシャドー IT。日々膨大な業務をこなす社員を抱える企業にとっては悩ましいこの問題に、どのような対策を講ずればよいのだろうか。シャドー IT のリスクや対策について、グーグルが実施した大規模なアンケート調査をもとに橋口 剛氏が解説した。
記事 標的型攻撃・ランサムウェア対策 標的型対策サンドボックス型市場、74.1％増 シェアはファイア・アイとトレンドが2分 標的型対策サンドボックス型市場、74.1％増 シェアはファイア・アイとトレンドが2分 2015/07/08 標的型攻撃対策の国内サンドボックス型ゲートウェイ・セキュリティ市場の2014年度の売上金額は47億円、前年度比74.1％増の大幅な伸びを示した。ITRが発表した。
記事 SDN・SD-WAN ソフトウェア定義（SDx）とは何なのか？ IBMやシスコ、HPなどの評価は？ ガートナー ソフトウェア定義（SDx）とは何なのか？ IBMやシスコ、HPなどの評価は？ ガートナー 2015/07/07 サーバやストレージ、ネットワークなどの物理的なITインフラをソフトウェアによってコントロールしようとするSDx（Software-Defined anything：ソフトウェア定義）。ガートナー リサーチ部門 バイスプレジデントのレイ・パケット氏は「SDxは、仮想化のレベルをハイパバイザーのさらに先に発展させて、ITインフラの柔軟性を向上させる」と指摘する一方で、SDxベンダーによるロックインが増えているという現実も明らかにした。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 ジェイティービーとミサワホームは、いかにして社員の生産性を向上させたのか？ ジェイティービーとミサワホームは、いかにして社員の生産性を向上させたのか？ 2015/07/06 過去10年間、日本企業の海外投資は増加しているにもかかわらず、日本の労働時間当たりのGDPは、世界で20番目と低い。グローバルでの競争に勝つためには、日本企業の生産性を高めることが喫緊の課題といえる。この命題に立ち向かっているのが、ジェイティービーとミサワホームだ。「Google Atmosphere Tokyo 2015」の基調講演では、両社の情報システムを支えるキーパーソンが登壇。生産性を向上させる取り組みが語られた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 小学生の息子からヒントを得てワークスタイル改革 フジテックCIOが語る「働き方2.0」 小学生の息子からヒントを得てワークスタイル改革 フジテックCIOが語る「働き方2.0」 2015/07/06 ここ数年間でスマートフォンやタブレットがビジネスの現場で急速に普及しはじめ、ワークスタイルが大きく変容しつつある。エレベータ、エスカレータなど空間移動システムの専業メーカーであるフジテックも、働き方を大きく変革した企業の1つだ。同社のIT化を強力に推進してきた友岡 賢二氏は、従来の働き方とは異なるコミュニケーションやコラボレーションの実践例について紹介した。
記事 Web戦略・EC ECサイトで買い物したユーザーがリピーターになる意外な要因とは？ ECサイトで買い物したユーザーがリピーターになる意外な要因とは？ 2015/07/06 ユーザーの目に止まりやすく販路拡大しやすいショッピングモール型ECサイト。これに対し、事業者が自ら運営するECサイトは集客およびリピーターの獲得が課題となっている。こうしたなかGMOペイメントゲートウェイ（以下、GMO-PG）は2日、事業者が直接運営するECサイト（以下、直営ECサイト）を利用する20代～60代の男女を対象に実施したECサイト利用実態調査の結果を発表。その結果をインフォグラフィックで公開した。
記事 IoT・M2M・コネクティブ ブリヂストン CIO 武濤氏に聞く、「IoTの進化」がもたらしたタイヤのイノベーション ブリヂストン CIO 武濤氏に聞く、「IoTの進化」がもたらしたタイヤのイノベーション 2015/07/02 世界最大のタイヤメーカーであるブリヂストン。5月には、同社のIoTへの取り組みが高く評価され、経済産業省と東京証券取引所が共同で発表した「攻めのIT経営銘柄」にも選定された。IoTに先進的に取り組んできたブリヂストンだが、取り組まざるをえなかった事情もあるという。前編に続き、ブリヂストンのCIO 武濤雄一郎 氏に話を伺った。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 ブリヂストン 武濤雄一郎 CIOインタビュー：グローバル企業の競争力となるITとは ブリヂストン 武濤雄一郎 CIOインタビュー：グローバル企業の競争力となるITとは 2015/06/30 世界最大のタイヤメーカーとして、ダントツの存在感を示すブリヂストン。素材となる天然ゴムは自社の農園で栽培し、小売りまで手がける。世界150カ国以上に事業を展開し、従業員の14万人強のうち日本人は約3万人で、押しも押されもせぬ“グローバル企業”だ。それでも現在、中期経営計画で掲げる目標の1つが「真のグローバル企業」になることだという。その意味するところは何か。真のグローバル企業の競争力を支えるITの役割とは。「攻めのIT経営銘柄」にも選ばれたブリヂストン 常務執行役員 CIO・IT担当の武濤雄一郎氏に話を伺った。
記事 製造業界 2020年までに99％の自動車が「コネクテッドテクノロジー」を実装する北米、日本は？ 2020年までに99％の自動車が「コネクテッドテクノロジー」を実装する北米、日本は？ 2015/06/30 「コネクテッドテクノロジー」は自動車分野における新たな通信サービスというイメージがあるが、それは氷山の一角にすぎない。実際には、ドライビングの支援、予防メンテナンス、安全・信頼性の維持、満足度の高い顧客サービスまで包括した広範なエコシステムを築き、新たなバリューチェーンを創出していくプラットフォームだ。フロスト＆サリバンのシニアコンサルタントである森本尚氏が、この「コネクテッドテクノロジー」を巡る自動車業界の取り組みの現在と将来を語った。そこで見えてきたのは、日本の自動車業界の“危うさ”だ。
記事 スマートフォン・携帯電話 中小企業がスマートデバイス活用で「売上増」を実現する2つのアプローチ 中小企業がスマートデバイス活用で「売上増」を実現する2つのアプローチ 2015/06/23 タブレットやスマートフォンといった「スマートデバイス」は大企業のみならず、中小企業においても引き続き高い注目を集めている。だが、その一方で「端末を数台購入してみたものの、具体的な成果が得られない」という悩みも少なくない。そこで、今回は中小企業がスマートデバイスをビジネス活かすために「どのような体制/姿勢で臨むべきか？」について、調査データを踏まえながら考えていくことにする。
