記事 医療業界 中国経済特区深センの巨大エコシステムと、DNAをハックする合成生物学の可能性 中国経済特区深センの巨大エコシステムと、DNAをハックする合成生物学の可能性 2014/11/27 都市とライフスタイルの未来を議論する国際会議として開催されたイベント「Innovative City Forum2014」では、先端技術に関するセッションが行われた。中国深セン市で起こるオープン・ハードウェアのサプライチェーンに関わり、初版Xboxのセキュリティーの弱点を発見・公開したハッカーとして知られるアンドリュー・バニー・ファン氏、合成生物学（シンセティックバイオロジー）と呼ばれるバイオテクノロジー分野において第一線で活躍するSynbiotaのコーナー・ディッキー氏が登壇し、それぞれ自身が取り組む研究や開発をベースに、先端技術によってもたらされる創造的なパラダイムと新潮流について語った。
記事 ITコスト削減 セイコーソリューションズとGMOグローバルサイン、PDF用電子証明書管理サービス提供へ セイコーソリューションズとGMOグローバルサイン、PDF用電子証明書管理サービス提供へ 2014/11/26 セイコーソリューションズとGMOグローバルサインは26日、タイムスタンプと電子署名をクラウド化したクラウド署名プラットフォームを2015年3月より電子契約市場向けに提供すると発表した。
記事 標的型攻撃・ランサムウェア対策 「未知」と「巧妙化」が進む標的型攻撃、攻撃をいち早く検知して防御するには 「未知」と「巧妙化」が進む標的型攻撃、攻撃をいち早く検知して防御するには 2014/11/26 近年、サイバー攻撃による被害がますます増加する傾向にある。特にターゲットを絞って、執拗に繰り返される標的型攻撃は防ぐことが難しく、攻撃を受けた企業が被害に気づかないケースも多い。既存のセキュリティ対策では、防ぎきれない標的型攻撃に対して、企業はどのように取り組んでいけばよいのか。ここでは、ただ発見するだけでなく、止める方法も合わせて解説する。
記事 標的型攻撃・ランサムウェア対策 【特集】セキュリティにもイノベーションを 標的型攻撃対策の最善解を探る 【特集】セキュリティにもイノベーションを 標的型攻撃対策の最善解を探る 2014/11/26
記事 O2O・OMO・オムニチャネル アプリックスのBeacon、居酒屋600店舗で採用 O2O活用やアプリ連携・来店検知で アプリックスのBeacon、居酒屋600店舗で採用 O2O活用やアプリ連携・来店検知で 2014/11/25 アプリックスIPホールディングスは25日、O2Oや位置情報などで活用できる同社のBeaconが、「酔虎伝」「八剣伝」「居心伝」などマルシェが運営する居酒屋チェーン店、全国約600店舗に採用され、マルシェ社の公式アプリと連携することになったと発表した。
記事 セキュリティ総論 営業に活用できていない！情報セキュリティマネジメントはコストから投資へ 営業に活用できていない！情報セキュリティマネジメントはコストから投資へ 2014/11/25 現在運用している情報セキュリティマネジメントを積極的に営業に活用しているだろうか。情報セキュリティマネジメントには、多かれ少なかれ、人、物、金といった経営資源が必要となる。さらに、それを運用し続けなければならないのがマネジメントだ。情報セキュリティマネジメントを必要経費としてのみ考えていると、経費削減の方向しかなくなってしまう。ここに来て、情報セキュリティマネジメントを、営業において積極的に活用する組織が増えている。今回は、筆者自身が見た情報セキュリティマネジメントの営業での積極的活用事例についてご紹介したい。
記事 セキュリティ総論 NRIセキュア、IoT対応のセキュリティログ監視サービス開始 400種類以上の機器が対象 NRIセキュア、IoT対応のセキュリティログ監視サービス開始 400種類以上の機器が対象 2014/11/19 NRIセキュアテクノロジーズは19日、企業のIT機器（サーバ、ネットワーク機器、クライアント端末等）が出力するログ情報を独自の技術で分析し、迅速にセキュリティインシデントを見つけ出す「セキュリティログ監視サービス」を、グローバルで提供すると発表した。本サービスの対象となる機器は、世界でITベンダーが販売している400種類以上におよぶという。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 モバイル活用度の違いでビジネスの成長に大きな差が！ 戦略的なモバイルIT導入に必要な視点とは？ モバイル活用度の違いでビジネスの成長に大きな差が！ 戦略的なモバイルIT導入に必要な視点とは？ 2014/11/19 日本アイ・ビー・エム（以下、IBM）は、ビジネスにモバイルを使っている従業員1,000名以上の企業を無作為に抽出し、グローバルなアンケート調査を行った。モバイルIT成熟度の高い企業とそうでない企業に分類し、モバイル先進企業が得ているメリットを探るためだ。調査結果からは、モバイルへの戦略的な取り組みがビジネスにもたらすメリットが浮かび上がってきた。
記事 金融業界 ロボットやITは金融をどう変える？ネット銀行やネット保険に進化をもたらす4つの視点 ロボットやITは金融をどう変える？ネット銀行やネット保険に進化をもたらす4つの視点 2014/11/19 ガートナーの金融業界担当責任者の宮本認氏によれば、国内の金融機関から相談を受けるテーマが大きく変わりつつあるという。2010年頃は、顧客接点をどう充実させればいいかという問い合わせが中心だったが、2012年頃からはタブレットの活用方法に移り、2014年に入って、ロボットやITが金融を変えるようになるのかといった具合に変化したという。インターネットバンキングやネット保険など、金融のIT化は進んでいるが、ではこの先、何を、どうしていくべきなのか。宮本氏が4つの視点を示した。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 世界IoT市場、2020年に約3倍の3兆400億ドルに拡大 接続数は300億台に 世界IoT市場、2020年に約3倍の3兆400億ドルに拡大 接続数は300億台に 2014/11/18 IDC Japanは18日、世界IoT（Internet of Things：モノのインターネット）市場予測を発表した。これによると、世界IoT市場は、2013年の1兆3千億ドルから、2020年には3兆400億ドルに拡大し、2013年～2020年の年間平均成長率（CAGR：Compound Annual Growth Rate）は13％になると予測した。
記事 個人情報保護・マイナンバー SNS時代だからこそシェアに注意！ 巧妙化するフィッシングの取り締まりが難しい理由 SNS時代だからこそシェアに注意！ 巧妙化するフィッシングの取り締まりが難しい理由 2014/11/18 金融機関を装った電子メールを送り、住所や氏名、銀行口座番号、クレジットカード番号などの個人情報を詐取するフィッシング行為。近年はメールが巧妙化しているだけでなく、ソーシャルメディア時代ならではのメール以外の誘導手法も登場している。JPCERTコーディネーションセンターが運営するフィッシング対策協議会はこうしたフィッシング行為の届け出について個別に対応しているが、取り締まりにあたっての課題も存在している。
記事 その他モバイル 企業向けスマホ・タブレット向けアプリ開発市場規模調査、前年比5.1％増の69億円 企業向けスマホ・タブレット向けアプリ開発市場規模調査、前年比5.1％増の69億円 2014/11/17 1 IDC Japanは17日、国内エンタープライズWeb/モバイルアプリケーション開発ソフトウェア市場の分析結果と2018年までの予測を発表した。
記事 ルータ・スイッチ 有線/無線が混在、日本独自の“島ハブ”でも安全な社内アクセスを実現するには？ 有線/無線が混在、日本独自の“島ハブ”でも安全な社内アクセスを実現するには？ 2014/11/17 「島ハブ」という日本企業特有の文化がある。部門やチームごとのネットワークポートに簡易スイッチを接続してポートを増やし、さまざまなデバイスを接続する構成のことだ。無線アクセスポイントの普及により、多くのWi-Fiデバイスや、タブレットなどが接続され、無線ネットワークに接続する端末のセキュリティ意識が高まる中、この“島ハブ”構成によって拡張された有線ネットワークがそのままというのは大いに問題だろう。では、“島ハブ”構成のメリットを残しながら、セキュリティを高めるにはどうしたらよいのだろうか。
記事 ガバナンス・内部統制・不正対策 e-Discoveryとは何か？ 日本企業が備えるべきデータマネジメントの基本と留意点 e-Discoveryとは何か？ 日本企業が備えるべきデータマネジメントの基本と留意点 2014/11/17 昨今、価格カルテル（独禁法違反）の摘発や製造物責任訴訟などによって、日本企業が莫大な賠償金額を支払ったり、取り締まりの対象となることが増えている。各種メディアによる報道では、賠償金額や制裁金額の大きさばかり目立つが、直面した企業はそれ以外の対応にも多額のコストと時間を費やしている。特にe-Discovery（電子証拠開示制度）対応は、その中でも大きな割合を占める重要な手続きの1つである。そこで本稿ではe-Discoveryを紹介するとともに、日本企業において備えておくべきポイントについて解説する。なお、本稿において意見に関する部分は私見であり、所属する法人の公式見解ではないことをあらかじめお断りしておく。
記事 IT戦略・IT投資・DX ガートナーが提言するデジタル・ビジネスとは？抜本的な技術革新によりすべてが変わる ガートナーが提言するデジタル・ビジネスとは？抜本的な技術革新によりすべてが変わる 2014/11/14 ガートナーでは数年前から「ソーシャル」「モバイル」「クラウド」「インフォメーション」という4つの力が交わる「力の結節（＝Nexus of Forces：力の結節）」の重要性を指摘してきた。そして今そこに、新たに「ITの歴史でもっとも画期的なものになる」というスマート・マシンやIoT（モノのインターネット）が登場してきた。これらの技術革新によって、既存のビジネスは大きな変革がもたらされるだろう──米ガートナーのシニアバイスプレジデントで、リサーチ部門最高責任者であるピーター・ソンダーガード氏はそう提言する。すなわち、「デジタルビジネス」の時代の到来である。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 東芝とシスコがIoTで協業、製造、交通・運輸、スマートシティでソリューション開発 東芝とシスコがIoTで協業、製造、交通・運輸、スマートシティでソリューション開発 2014/11/13 東芝と米シスコシステムズは13日、IoT（Internet of Things）分野における協力関係を構築する協議に入ったと発表した。今後両社は、製造、交通・運輸、スマートシティを中心とした産業分野におけるグローバルでのIoT市場向けに共同研究やソリューション開発、事業化の可能性について検討を進めていく。
記事 市場調査・リサーチ データドリブンマーケティングに向けた取り組みが加速、51.1％の企業が実施 データドリブンマーケティングに向けた取り組みが加速、51.1％の企業が実施 2014/11/13 IT専門調査会社 IDC Japanは13日、2014年国内企業のマーケティング活動とEA（Enterprise Application）/BA（Business Analytics）分野のIT利用実態調査を発表した。
記事 標的型攻撃・ランサムウェア対策 サイバー攻撃に日本企業は敗北！？一変するセキュリティ対策の基本的な考え方 サイバー攻撃に日本企業は敗北！？一変するセキュリティ対策の基本的な考え方 2014/11/13 従来型のセキュリティ対策に本格的な限界が訪れようとしている。今やほぼすべての企業がセキュリティ対策ソフトを導入しているにもかかわらず、情報漏えい事件・事故は後を絶たないし、なりすましや不正アクセスの被害もなくならない。状況はむしろ悪化している。それはなぜなのか。対策はあるのか。今、日本企業が考えるべきポイントや、とるべきアクションについて整理した。
記事 セキュリティ総論 ベネッセ漏えい・LINE乗っ取り・不正送金、2014年の10大セキュリティ事件ランキング ベネッセ漏えい・LINE乗っ取り・不正送金、2014年の10大セキュリティ事件ランキング 2014/11/12 インテル傘下のマカフィーは12日、日本国内の経営層や情報システム部門などのビジネスパーソンを対象に「2014年のセキュリティ事件に関する意識調査」を実施し、その結果を基にした2014年の10大セキュリティ事件を発表した。1位は、最大2070万件におよぶ顧客情報を流出したベネッセの事件だった。
記事 政府・官公庁・学校教育 東京都世田谷区と豊島区、住民情報システムのクラウド利用開始 練馬区・中央区も採用 東京都世田谷区と豊島区、住民情報システムのクラウド利用開始 練馬区・中央区も採用 2014/11/12 東京都世田谷区と東京都豊島区は、東京都特別区の自治体向け住民情報システムのクラウドサービス「MICJET（ミックジェット）23」の利用を開始した。
記事 セキュリティ総論 サイバー犯罪を解決するための費用、1年で平均7億800万円--HP発表 サイバー犯罪を解決するための費用、1年で平均7億800万円--HP発表 2014/11/12 日本ヒューレット・パッカードは12日、Ponemon Institute社（ポネモン・インスティテュート）による第3回年次調査結果を発表した。本調査結果によると、日本におけるサイバー攻撃の解決にかかるコストや、頻度、期間のいずれも増加していることがわかったという。
記事 IT戦略・IT投資・DX セブン＆アイ・みずほ・リコー、各社各様のクラウド・ビッグデータ活用の考え方 セブン＆アイ・みずほ・リコー、各社各様のクラウド・ビッグデータ活用の考え方 2014/11/12 蓄積されたビッグデータを活用し、新たなビジネスを生み出すツールとしても、クラウドは多くの企業から注目を集め、活用が進められている。セブン＆アイ・ネットメディアの鈴木康弘社長、リコーの石野普之理事、みずほフィナンシャルグループのIT・システム企画部審議役である森岡道博氏らが、各社のクラウドやビッグデータへの取り組みについて語るパネルディスカッションが行われた。
記事 IT戦略・IT投資・DX 経済産業省も推進するOSSとクラウドの活用が、ベンダーロックインから脱却させる 経済産業省も推進するOSSとクラウドの活用が、ベンダーロックインから脱却させる 2014/11/10 長きにわたって蓄積されてきたCOBOL資産は、クラウドの潮流のなかでどのように活用できるのか。2014年10月22日、東京・丸の内にて東京システムハウス主催のイベント「MMSフォーラム2014」が開催。MMS（メインフレーム・マイグレーション・サービス）20周年を記念した本イベントでは、クラウド・マイグレーション最新動向、オープンソース（OSS）を活用したメインフレーム・マイグレーション事例の紹介のほか、経済産業省、SIer、ユーザー企業が登壇したパネルディスカッションが繰り広げられた。
記事 セキュリティ総論 二要素認証を突破、ApplePayやOSSが狙われる 2015年以降の脅威予測レポート 二要素認証を突破、ApplePayやOSSが狙われる 2015年以降の脅威予測レポート 2014/11/10 トレンドマイクロは10日、2015年以降に国内外で懸念される脅威動向を予測したレポート「脅威予測―2015年とその後 潜在する脅威の顕在化」を公開した。これによると、2015年以降、金銭目的のサイバー犯罪がさらに増加、深刻化するという。
記事 セキュリティ総論 負担を感じていませんか？過剰なルールを招く3つの原因とは 負担を感じていませんか？過剰なルールを招く3つの原因とは 2014/11/10 自社のセキュリティルールに負担を感じていないだろうか。雪だるまのように膨れ上がったルールを抱え、管理に多大な経営資源を費やしている組織を目にすることがある。今回は、筆者自身100件を超える監査の経験より、過剰なルールになってしまう代表的な3つの原因とおすすめの管理手法を紹介する。
記事 災害対策（DR）・事業継続（BCP） 「ICTは間違いなく狙われる」東京五輪のインフラ・セキュリティ対策の課題とは 「ICTは間違いなく狙われる」東京五輪のインフラ・セキュリティ対策の課題とは 2014/11/07 2020年の東京オリンピック・パラリンピックの開催が決定した。今後6年間で、会場施設の設営や輸送／通信インフラの整備、災害対策やセキュリティ対策などを実践していく必要がある。「危機管理産業展（RISCON TOKYO）2014」にて開催されたパネルディスカッションでは、帝京大学 法学部 教授の志方俊之 氏（コーディネーター）、東京都 青少年・治安対策本部 本部長の河合潔氏、元・内閣危機管理監で現在は東京大学 生産技術研究所 客員教授の伊藤哲朗氏、パナソニック 東京オリンピック 推進本部 副本部長の北尾一朗氏が登壇し、都市防災の観点からも重要なインフラ対策と、ICTをはじめとするセキュリティ対策に焦点を当て、現時点での課題と今後の取り組みについて語った。
記事 セキュリティ総論 サイバーセキュリティ基本法が成立、国に対抗施策を講じる責務 サイバーセキュリティ基本法が成立、国に対抗施策を講じる責務 2014/11/07 サイバー攻撃への対応のため、国が攻撃を監視し、攻撃内容を分析する責務を定め、戦略本部を設置するなどとした「サイバーセキュリティ基本法」が6日、衆議院本会議で可決され、成立した。
記事 IT運用管理全般 竹中工務店とNTTコム、ビッグデータのリアルタイム解析可能な建物管理システム提供へ 竹中工務店とNTTコム、ビッグデータのリアルタイム解析可能な建物管理システム提供へ 2014/11/06 竹中工務店とNTTコミュニケーションズ（以下、NTTコム）は6日、竹中工務店の「ビルコミュニケーションシステム」と、NTTコムのセキュアなクラウド環境とVPNを組み合わせた「次世代建物管理システムプラットフォーム」を11月より順次提供開始すると発表した。
