記事 経営戦略 NFTの次は？ bitFlyer加納氏が見据える10年後、ブロックチェーンは世界をどう変えるか NFTの次は？ bitFlyer加納氏が見据える10年後、ブロックチェーンは世界をどう変えるか 2021/10/11 金融分野を中心に活用が進むブロックチェーン技術は、あらゆる分野への活用が期待されており、金融やモノの価値、ビジネスモデルのあり方が変わろうとしている。日本ブロックチェーン協会の代表理事であり、暗号資産交換会社のbitFlyer共同創業者の加納 裕三氏に、ブロックチェーン技術の未来と国家戦略について語ってもらった。
記事 製造業界 豊田章男氏はなぜ「カーボンニュートラル」と語るのか、「電動化」とは言わない深すぎる事情 豊田章男氏はなぜ「カーボンニュートラル」と語るのか、「電動化」とは言わない深すぎる事情 2021/10/08 自動車業界のニュースは相変わらず「電動化」の話題が多い。その中で、トヨタ自動車の代表取締役社長と日本自動車工業会の会長を務める豊田 章男氏は、「カーボンニュートラル」という言葉を多用している。自動車業界におけるカーボンニュートラルと、そこから見える日本が進むべき方向性を考えたい。
ホワイトペーパー メールセキュリティ 90％以上の脅威はメールで届く、狙われやすい人も可視化できる最新セキュリティ対策 90％以上の脅威はメールで届く、狙われやすい人も可視化できる最新セキュリティ対策 2021/10/08 メールはビジネスに不可欠なツールとして活用されている。一方、サイバー攻撃の経路として最も悪用されやすいのも事実だ。あるデータによれば、90％以上の脅威はメールを介して届くといわれている。ビジネスメール詐欺（BEC）、サプライチェーン攻撃、ランサムウェアなど、メールを使った攻撃も日々進化している。こうした脅威に対抗するには、従来の対策では限界がある。危険なURLや添付ファイルの検出はもちろん、機械学習を使った受信者との関係性も含めた送信者の評価、メールコンテンツの分析やサンドボックス、さらに攻撃されやすい人物の可視化など、さまざまな機能を組み合わせて脅威に対抗する必要がある。本資料では、こうした最新機能を持つ総合メールセキュリティ製品を解説する。次世代のメールセキュリティ対策として、ぜひチェックしたい。
記事 プレスリリース 鹿島、自動化施工システム「A4CSEL for Tunnel」の実規模施工試験をスタート 鹿島、自動化施工システム「A4CSEL for Tunnel」の実規模施工試験をスタート 2021/10/07 出典：鹿島
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ メタバース参入のマイクロソフトとフェイスブック、より現実的な解を出したのは…？ メタバース参入のマイクロソフトとフェイスブック、より現実的な解を出したのは…？ 2021/10/07 米テック大手のフェイスブックとマイクロソフトが相次いで、「デジタル空間で人々と交流できる仮想環境」であるメタバースの普及に力を入れ始めた。その戦略を見ると、フェイスブックがWeb会議の問題解決としてメタバースを提示する一方、マイクロソフトはメタバースを当面ゲーム向けに限定し、現実世界コラボレーションのプラットフォームであるTeamsの改良に力を入れるなど、アプローチに違いがある。アフターコロナのワークスタイルに、メタバースはどのように関わってくるのだろうか。
記事 プレスリリース 日立、「SAP HANAクラウドサービス」のGoogle Cloud対応版を販売開始 日立、「SAP HANAクラウドサービス」のGoogle Cloud対応版を販売開始 2021/10/06 出典：日立
記事 プレスリリース エプソンダイレクト、ノートパソコン「Endeavor NL1000E」を発売 エプソンダイレクト、ノートパソコン「Endeavor NL1000E」を発売 2021/10/06 出典：エプソンダイレクト
記事 CRM・SFA・コールセンター コロナ禍で営業が「停滞」、今こそ実現したい“脱Excel”に必要な要件とは コロナ禍で営業が「停滞」、今こそ実現したい“脱Excel”に必要な要件とは 2021/10/06 新型コロナウイルス対策として多くの企業がテレワークを実施しているが、その影響は営業担当者の業務にも大きな影響を及ぼしている。これまで営業活動の管理にExcelなどのツールや日報などを用いたり対面でのコミュニケーションで進捗や情報共有を行ってきたりした企業は、テレワークによって情報の連携が困難になり、会社全体としてのスムーズな営業活動を妨げる恐れがある。コロナ禍では業績低下に直面する企業も少なくない。今こそ営業活動にもデジタルを用いた変革が求められている。
記事 その他 金融庁「デジタル・イノベーション推進の4つの柱」とは？ 金融行政方針を詳説 金融庁「デジタル・イノベーション推進の4つの柱」とは？ 金融行政方針を詳説 2021/10/06 新型コロナウイルスの影響が長期化する中で、経済・社会全体のデジタル化が加速化する中、金融分野でもデジタル・イノベーションに向けた動きが進んでいる。そうした中、金融庁は2021年8月31日、金融行政における重点課題、金融行政に取り組む上での方針となる「2021事務年度金融行政方針」を公表した。今回は、同方針の3つの重点課題から「活力ある経済社会を実現する金融システムを構築する」に焦点を当て、その方針内容を解説する。
記事 その他 【保存版】デジタル決済 完全ガイド、キャッシュレスに惑わされず基礎から理解する 【保存版】デジタル決済 完全ガイド、キャッシュレスに惑わされず基礎から理解する 2021/10/05 1 2018年4月に経済産業省が発表した「キャッシュレスビジョン」以降、コロナ禍の影響もあり、キャッシュレスへの期待は高まるばかりだ。一方で、デジタルの「決済」手段という意味でみるとキャッシュレスだけにとらわれていると、その本質を見誤ってしまう。本稿では、デジタル決済をNFCやQRコードなどの「タッチポイント技術」、ICカードやスマホなどの「デバイス」、PayPay、auPAY、楽天Payなどの「PSP（Payment Service Providers）」、銀行口座間送金ネットワークなどの「資金決済ネットワーク」に分類し、それぞれを徹底解説していこう。
記事 次世代電池 長期エネルギー貯蔵技術（LDES）とは何か？再エネ活用に欠かせない7つの技術の動向 長期エネルギー貯蔵技術（LDES）とは何か？再エネ活用に欠かせない7つの技術の動向 2021/10/04 長期エネルギー貯蔵技術（LDES）の技術開発が世界中で加速しています。 長期間かつ大容量のエネルギー貯蔵技術は、再生可能エネルギーによる不安定な電力供給に対し、安定性と信頼性をもたらし、電力需要の変化により柔軟に対応できるシステムの構築に寄与する可能性があります。この記事では、米国の市場調査会社Power Technology Research（PTR）社発行の市場調査レポート「エネルギー貯蔵の世界市場：概要、詳細分析 (プロジェクト4500件、全122カ国・5地域、2015年～2020年)、建設中のプロジェクト情報 (2028年まで)」をもとに、長期的に脱炭素化された電力系統を実現するために必要なLDES（長期エネルギー貯蔵技術）で有望な7つの技術について詳細を紹介します。
記事 プレスリリース コニカミノルタ、自治体DXサービス専門子会社「コニカミノルタパブリテック」を設立 コニカミノルタ、自治体DXサービス専門子会社「コニカミノルタパブリテック」を設立 2021/10/01 出典：コニカミノルタ
記事 プレスリリース NECネッツエスアイなど、陸上養殖プラント用自動給餌システムの共同開発に着手 NECネッツエスアイなど、陸上養殖プラント用自動給餌システムの共同開発に着手 2021/10/01 出典：NECネッツエスアイ、ウミトロン、林養魚場
ホワイトペーパー シンクライアント・仮想デスクトップ 5年間の投資対効果はなんと479%！総運用コストも43%削減、クラウド化がもたらす効果 5年間の投資対効果はなんと479%！総運用コストも43%削減、クラウド化がもたらす効果 2021/10/01 多くの企業がインフラのクラウド移行を進めているが、パブリッククラウドサービスは多岐にわたり、自社に適したサービスを選定しようにも、知識や人材の不足などから検討が進められない企業も珍しくない。こうした中で、目覚ましい投資対効果を得ているのが、VMware環境をAWS上で実現する「VMware Cloud on AWS」だ。これを利用すれば、ITインフラストラクチャを拡大し、スケーラビリティ、柔軟性、および俊敏性を得られ、大きな価値をビジネスにもたらすことも可能だ。その効果は5年間で479%のROI（投資対効果）達成が期待されるという。本資料は、「VMware Cloud on AWS」利用により企業が享受できるメリットについて1枚絵で紹介する。詳細は「IDC調査：年間で約6億円の成果、「VMware Cloud on AWS」導入企業17社が得たメリット」でも確認してほしい。
記事 プレスリリース インテック、三菱UFJ銀行のAI・データ分析基盤にコンテナ管理プラットフォームを導入 インテック、三菱UFJ銀行のAI・データ分析基盤にコンテナ管理プラットフォームを導入 2021/09/30 出典：インテック
記事 プレスリリース ビーイング、土木工事積算システムのオプション「OCR変換システム」を発売 ビーイング、土木工事積算システムのオプション「OCR変換システム」を発売 2021/09/30 出典：ビーイング
記事 ロボティクス オムロンや東芝が続々リリース、「群制御ソフトウェア」がなぜこれから重要になるのか オムロンや東芝が続々リリース、「群制御ソフトウェア」がなぜこれから重要になるのか 2021/09/30 複数台のロボットを制御するための技術開発が新たな競争の場となりつつある。群ロボットの制御だ。ロボット1台だけではなく、数台から数十台のロボットを広面積で活用することで、レベルの違う自動化が可能になり、これまでにはない価値が生まれる。適用現場は工場や物流倉庫だけでなく、サービス分野にまで広がりつつある。ロボット活用が進めば進むほど異なるメーカー機種間の連携も重要になってくる。今はまだピンとこないかもしれないが、大規模化すればするほど効果を発揮する群ロボットの制御について見ておきたい。
記事 IT戦略・IT投資・DX コンテナ導入への“重い腰”を上げよう、わが社を「クラウドネイティブ」にするには？ コンテナ導入への“重い腰”を上げよう、わが社を「クラウドネイティブ」にするには？ 2021/09/29 顧客のニーズや市場の変化をとらえて、アプリケーションやシステムを迅速に更新し続けることは、ビジネスの成功に不可欠な条件となりつつある。それを実現するには、開発のスピードを圧倒的に上げなければならない。近年、「コンテナ」という技術が注目される理由もまさにそこにある。ところが、コンテナ導入でつまずく企業は決して少なくない。その理由と解決の方法を探る。
記事 セキュリティ総論 高市氏が語った「アクティブディフェンス」とは？サイバー攻撃強化と混同しやすい理由 高市氏が語った「アクティブディフェンス」とは？サイバー攻撃強化と混同しやすい理由 2021/09/28 SNS等の「セキュリティ」関連の書き込みに、先制攻撃や報復攻撃といった普段は見かけない物騒な文言が並び、あげくに電磁パルス攻撃（EMP）などの怪しげなワードさえ見かけた。原因は自民党総裁選にからんだ高市早苗衆議院議員の発言やコラム記事にあると思われる。しかし、「アクティブディフェンス」と「アクティブサイバーディフェンス」は混同しやすく、誤った認識を持ってしまいがちだ。用語と問題点を整理したい。
