記事 システム開発ツール・開発言語 Python入門（前編）標準ライブラリで何ができる？実例でわかりやすく解説する Python入門（前編）標準ライブラリで何ができる？実例でわかりやすく解説する 2022/01/26 SBクリエイティブ（株） IT企画部 藤堂佐幸 勉強になり、ありがとうございます。確かにScrapeStormやPursebubなどのWebスクレイピングツールがありますが、やはりPythonの方が使い方の自由度が高いね！
記事 セキュリティ総論 ラックに聞く“ゼロトラスト”、戦略立案に必要な「3つのフェーズ」「4つのステップ」とは ラックに聞く“ゼロトラスト”、戦略立案に必要な「3つのフェーズ」「4つのステップ」とは 2022/01/26 コロナ禍で働き方は一変し、“集合／フィジカル”から“分散／デジタル”へと行動様式は変容した。それに伴いサイバー攻撃の脅威が変容・拡大し、従来の境界型セキュリティからゼロトラストへと変革が必須の命題となっている。しかし、ゼロトラストは単一の製品（技術）で完結しないため、複数の製品（技術）を自社に最適な形で組み合わせて構築する必要がある。実現に欠かせないのが「拡張ゼロトラスト」というコンセプトだ。
記事 セキュリティ総論 専門家が教えるゼロトラストのインパクト、「信頼しない」ことでビジネスはこう変わる 専門家が教えるゼロトラストのインパクト、「信頼しない」ことでビジネスはこう変わる 2022/01/26 働き方改革やコロナ禍でテレワークが浸透したこともあり、企業のネットワークセキュリティ対策は境界防御型からゼロトラスト型へ進化しつつある。ゼロトラスト型アーキテクチャは従業員のワークスタイルを変化させ、企業システムやビジネスのやり方をも変革するとされる。ITコストの最適化、ITリスクマネジメントの専門家であるアイ・ティ・アール（ITR）の藤 俊満氏が、仕事のやり方を改革し、企業の競争優位性にもつながるゼロトラストの可能性を語った。
記事 セキュリティ総論 セキュリティ×AIの現在地、ディープラーニング「なし」では心もとない理由 セキュリティ×AIの現在地、ディープラーニング「なし」では心もとない理由 2022/01/26 サイバー攻撃の高度化・多様化・巧妙化が進行して、脅威が増加しつつあるサイバーセキュリティの分野において、AI（人工知能）の活用シーンが広がってきた。特に注目されているのが、ディープラーニングだ。アルゴリズムを使うことによって人間の脳の働きをコンピューターで再現し、学習・予測・分類などを行う技術である。このディープラーニングを駆使することで、既知のマルウェアからの防御だけでなく、未知のマルウェアからの攻撃を予測し、防御することが可能になった。セキュリティ対策の最前線において、AIのディープラーニングがどのように活用されているかを解説していこう。
記事 その他 2022年期待の「バリュー株」11分野33銘柄をまとめて解説、米モーニングスターが厳選 2022年期待の「バリュー株」11分野33銘柄をまとめて解説、米モーニングスターが厳選 2022/01/26 コロナ禍の進行とインフレ率の上昇にもかかわらず、米国株式市場は米モーニングスターの米国株価指数によると24％という素晴らしいリターンで2021年の終わりを迎えた。当然のことながら、現在の株価は割高だと我々は考えている。米モーニングスターの米国市場チーフストラテジストであるデイブ・セケラ氏は、最新の株式市場展望で「2022年初頭はエネルギーセクターが最も割安でその次に安値なのは通信セクターだ」との観測を示している。現在の株価が割安だと米モーニングスターのアナリストチームが考えるバリュー株（本来の企業価値よりも株価が低い状態にある銘柄）について、具体的な銘柄を11のセクター別に挙げていこう。
記事 IoT・M2M・コネクティブ IoT投資の世界市場調査（後編）、気になる１位は？ 投資基準は結局「コスト」？ IoT投資の世界市場調査（後編）、気になる１位は？ 投資基準は結局「コスト」？ 2022/01/26 製造業における生産プロセスの改善や、保守業務の強化などの推進を目的としたIoTの導入が増加しています。この記事では、ドイツの市場調査会社IoT Analytics （IoTアナリティクス）社の市場調査レポート「IoTのユースケース：Adoption Report（2021年）」から、IoTの導入事例トップ10を、前編（第10位～第6位）に続き、第5位～第1位を紹介いたします。
記事 M&A・出資・協業・事業承継 ソフトバンク・ビジョン・ファンド日本2号案件はなぜ「スニーカーのC2C」だったのか ソフトバンク・ビジョン・ファンド日本2号案件はなぜ「スニーカーのC2C」だったのか 2022/01/25 30年以上にわたり、新興技術の支援を続けてきたソフトバンクグループ。その中でも投資事業「ソフトバンク・ビジョン・ファンド」（SVF）は、海外のあらゆる分野のベンチャー企業に対して超巨額な投資を実施して注目を集めている。2021年10月には日本投資第1号案件のアキュリスファーマへ、同年12月には第2号案件として、スニーカーのC2Cマーケットプレイス「スニーカーダンク」を運営するSODAへの投資を行った。SVFのアジア地域の投資責任者である松井 健太郎氏に、SVFにおける投資スタンスや今後の注力分野、展望などを単独インタビューした。
記事 RPA・ローコード・ノーコード 「DX失敗」の影に潜む“SIer丸投げ体質”、逆転のカギが「ローコード開発」にある理由 「DX失敗」の影に潜む“SIer丸投げ体質”、逆転のカギが「ローコード開発」にある理由 2022/01/25 デジタルトランスフォーメーション（DX）の実践には、市場のニーズに迅速かつ柔軟に対応しながらシステムを構築することが重要になる。しかし、以前からよく用いられるSIer主導のウォーターフォール型開発だけでは、開発の工数やリードタイムの点で大きく課題が残る。そこで注目したいのが「ローコード開発」と「アジャイル開発」のキーワードだ。本稿では、SIerのみに依存せず自社で迅速にシステムを構築するためのアプローチを紹介する。
記事 その他 デジタル決済完全ガイド後編、Paypalは何が革新的？決済サービスの世代交代と技術進化 デジタル決済完全ガイド後編、Paypalは何が革新的？決済サービスの世代交代と技術進化 2022/01/25 2021年は驚くべき2つの買収があった。7月にグーグルがスマホ決済のPringを200億円超で買収することを発表したこと。9月にPayPalが後払い決済のPaidyを約3000億円で買収したことだ。前回のデジタル決済のテクノロジー分解図の記事で、筆者はデジタル決済のテクノロジーを第1から第4層までに分類した。これらの買収は、第3層であるPayment Service Providerに対するものであり、グローバルプレイヤーが進出する意欲を示している。また、買収金額の大きさは市場の可能性を示しているとも言える。今回は第3層であるPayment Service Provider層を中心に、第4層とも比較しつつ、技術の進化を見てみよう。
記事 IoT・M2M・コネクティブ IoT投資の世界市場調査（前編）、用途別トップ10は？成功事例と併せて解説 IoT投資の世界市場調査（前編）、用途別トップ10は？成功事例と併せて解説 2022/01/25 製造業における生産プロセスの改善や、保守業務の強化などを目的としたIoTの導入が増加しています。この記事では、ドイツの市場調査会社IoT Analytics（IoTアナリティクス）社の市場調査レポート「IoTのユースケース：Adoption Report（2021年）」から、IoTの導入事例トップ10を、前編と後編に分けて5つずつ紹介いたします。
記事 AI・生成AI 出光興産CDO 三枝幸夫氏に聞く「DX組織」の作り方、どのようにデジタルを浸透させるのか 出光興産CDO 三枝幸夫氏に聞く「DX組織」の作り方、どのようにデジタルを浸透させるのか 2022/01/24 三枝幸夫氏は、2020年の初めにブリヂストンの最高デジタル責任者（CDO）から出光興産CDO・デジタル変革室長へ移籍した。目指すのは、現場が自ら社会課題やニーズをキャッチしビジネスにつなげられるDXネイティブ組織だ。社外からの参入ということもあり、現場との軋轢（あつれき）も想定される中で、どのような戦略を描いているのか、三枝氏に話を聞いた。
記事 データ連携・ETL・EDI 「現場も喜ぶデータ連携」のコツは？ プログラミングなしで“自動化”を推進する方法 「現場も喜ぶデータ連携」のコツは？ プログラミングなしで“自動化”を推進する方法 2022/01/24 多くの企業がコロナ禍でリモートワークを余儀なくされ、対応に苦慮した担当者も多かったことだろう。かつて経験したことのない緊急事態に直面し、業務に最適なサービスをスピーディーに選択する必要性に迫られた。その中で、わずか3カ月間ですべての業務を完全在宅化した企業も存在する。今回は事例を交えて、短期間で「現場も喜ぶシステム間のデータ連携」を実現する方法を考えたい。
記事 営業戦略 「商談数200％増加」はどのように実現した？「アポ獲得」へ最新の営業テックとは 「商談数200％増加」はどのように実現した？「アポ獲得」へ最新の営業テックとは 2022/01/24 コロナ禍による社会情勢の変化で、顧客と対面し自社の製品やソリューションを訴求する、従来型の営業手法が難しくなった。もちろんビデオ会議などで顧客と会話することは可能だが、そもそも顧客に興味を持ってもらい商談につなげる機会自体が減少している。今後もウィズコロナの状況が続くなら、顧客へのアプローチにおいて、顧客のマインドにさらに一歩入り込む手法を考えるべきではないだろうか。
記事 クラウド 経理部門の残業時間「40％削減」、事例から学ぶ“バックオフィスDX”の進め方 経理部門の残業時間「40％削減」、事例から学ぶ“バックオフィスDX”の進め方 2022/01/24 企業のDXを進めていく上で、既存のシステムからの置き換えをすべての部署で一括して行うのは、かなり難易度が高い。先行して進められる部署から行うのが現実的である。まず経理部門主導でバックオフィスのDXを進めて、その後、各部署で展開していくやり方も有力な現実解といえそうだ。本記事ではバックオフィスのDXを行った企業の事例を交えながら、経理部門のDXの進め方について解説していこう。
記事 その他 4月からの「年金大改正」で何が変わる？ 実は最も注目すべき「在職定時改定」とは何か 4月からの「年金大改正」で何が変わる？ 実は最も注目すべき「在職定時改定」とは何か 2022/01/24 2022年4月から順次、年金に関する新たなルールが始まる。今回の改正は、受給開始年齢が引き上げられるわけでもないにも関わらず「大改正」と呼ばれることが多い。それは老後の働き方を大きく変え、長く働くことを推奨する内容が盛りだくさんだからだ。中でも、受給を遅らせるほど、もらえる年金が増える「繰り下げ受給」には注目が集まっているが、シニア専門の人材会社を経営し、年金問題も間近で見続けている筆者が重視しているのは「在職定時改定」だ。施行を間近に控えた今、改めて年金大改正の注目ポイントを見直していこう。
記事 製造業界 需要予測とは？ すぐに役立つ「5つの需要予測モデル」を解説 需要予測とは？ すぐに役立つ「5つの需要予測モデル」を解説 2022/01/24 需要予測とは、自社が提供する商品が、将来どれほどの需要を生むのかを予測することを指す。企業は将来どの程度商品が売れるかを予測し、その予測に基づき商品の生産量や部品の仕入れ量などを決めるのだ。そのため、需要予測は企業の事業の成長をサポートし、コストを抑制して利益率を高めるために必要不可欠な業務と言える。『全図解 メーカーの仕事』（ダイヤモンド社）の内容の一部から、そもそも需要予測とは何か、さらには実際に活用できる5つの需要予測モデルを紹介する。
記事 AI・生成AI 「石油元売り会社」出光興産のDX、“脱炭素”への変革に必要なこととは 「石油元売り会社」出光興産のDX、“脱炭素”への変革に必要なこととは 2022/01/21 世界的に脱炭素化の動きが加速する2021年、日本は国として「2050年カーボンニュートラル宣言」を打ち出した。化石燃料を主力事業とする石油会社にとってポジティブとは言えない潮流の中で、どのように成長戦略を描くのか。出光興産が事業ポートフォリオを転換し、将来にわたって成長し続ける上で鍵となるデジタル変革のリーダーであり、CDO（最高デジタル責任者）とCIO（最高情報責任者）を兼務する三枝 幸夫氏に聞いた。
記事 その他 国内フィンテックを激変させる「APIエコノミー」、発展に向けた課題は？有識者が激論 国内フィンテックを激変させる「APIエコノミー」、発展に向けた課題は？有識者が激論 2022/01/21 2016年に成立した改正銀行法以降、日本国内で金融とITを組み合わせたフィンテックサービスが隆興し、オープンAPIを活用した金融機関とフィンテック事業者の連携が進められている。また、金融サービスへの他業種の参入が増えるなど、フィンテック分野では相互運用性（インターオペラビリティ）がより重要になってきた。業界有識者が、APIエコノミーと金融サービスの相互運用性の現状と今後について意見を交わした。
記事 製造業界 製造業大国ドイツはレベルが違う？ 日本企業との深刻すぎる“差”とは 製造業大国ドイツはレベルが違う？ 日本企業との深刻すぎる“差”とは 2022/01/21 3 このところ日本経済の地位低下に関する話題を耳にする機会が増えてきた。日本経済の低迷は90年代から始まっており、最も大きな要因は製造業の輸出競争力が低下したことである。このままでは日本の衰退がさらに進む可能性が高く、弱体化した製造業を復活させるのか、国内市場を活用して消費主導で成長する道を探るのか、決断を迫られている。多くの人が望んでいる製造業復活は可能なのか、今でも製造業大国としての地位を維持しているドイツを例に考察する。
記事 中国 相次ぐ規制で「中国企業は停滞する」という解釈が危険なワケ、鍵となるVIEスキームとは？ 相次ぐ規制で「中国企業は停滞する」という解釈が危険なワケ、鍵となるVIEスキームとは？ 2022/01/20 2021年6月、米ニューヨーク証券市場に上場を果たしたライドシェア大手「滴滴（ディディ）」。しかし、その2日後にアプリの審査が始まり、事実上の営業停止処分を受けた。そして12月、滴滴は上場廃止し、香港市場への再上場を目指すと表明した。いったい滴滴に何が起きていたのか。さらに2021年はアリババを始めとする多くのテック企業に独占禁止法違反による巨額罰金が科せられた。なぜ、中国政府はこれほどテック企業を締め付けるのか。その背景を読み解くとともに、2022年の中国テック企業の動向を探る。
記事 セキュリティ総論 最新事例から読み解くAIセキュリティの実力、ランサムウェアから企業をどう守るのか？ 最新事例から読み解くAIセキュリティの実力、ランサムウェアから企業をどう守るのか？ 2022/01/20 ランサムウェア攻撃の被害が世界的に拡大し、いまだ終息の見通しは立っていない。企業は自衛を徹底するほかないが、セキュリティ人材や予算など、限られたリソースで完璧な防御は難しい。今回は、人間に代わってAIが攻撃者の侵入や、異常な振る舞いを察知して防ぐ最新のサイバーセキュリティを紹介する。ゼロデイ攻撃を阻止した最新の実例を元に、いかにAIが防御を効率化できるかを考えたい。
記事 その他 日銀「マイナス金利撤回」「YCC修正」もあり得る？2023年アフター黒田政権を大予想 日銀「マイナス金利撤回」「YCC修正」もあり得る？2023年アフター黒田政権を大予想 2022/01/20 黒田総裁の任期満了は2023年4月8日。現時点で誰が次の総裁になるかは分からない。もっとも、日銀出身の雨宮正佳副総裁の昇格を予想する声は多く、筆者もその可能性は相応に高いと見ている。仮に雨宮氏が総裁になった場合、より持続可能な形に金利政策が修正されると予想する向きは多い。それはつまり、イールドカーブ・コントロール（YCC）の修正に始まり、最終的にマイナス金利撤回に行き着く可能性があるということだ。黒田総裁にとって事実上、最後の1年となる2022年は金融政策を「元の形」に戻しやすくするような地ならしがあるのではないか。「元の形」とは、翌日物金利（短期金利）をプラス領域で操作する従来型の金融政策を意味する。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 グーグル注目のスタートアップがコロナ禍のニューヨークを救う？ IT都市化が加速へ グーグル注目のスタートアップがコロナ禍のニューヨークを救う？ IT都市化が加速へ 2022/01/20 米国最大の都市ニューヨーク。世界を代表する金融センターであるだけでなく、ファッションやグルメ、エンターテインメントの一大拠点でもある「眠らない街」だが、人々をもてなし、楽しませるという持ち味ゆえに、市経済はコロナ禍で大打撃を受け、米国の他都市に比べて雇用の回復が遅れている。こうした中、市内では復興に向けた取り組みが急ピッチで進行しており、その主役の一つに躍り出ているのが、グーグルを筆頭とする巨大IT企業だ。グーグルは市内のスモールビジネスへの直接支援に動くと同時に、「ニューヨーク・リカバリー・チャレンジ」と題したスタートアップ支援プログラムを実施。雇用の促進やマッチングなどの分野でインパクトが期待できるテック系スタートアップを支援し、ニューヨークの復興につなげようという、一石二鳥の企画に踏み出した。
記事 M&A・出資・協業・事業承継 孫正義はソフトバンク・ビジョン・ファンドの投資にどう関わるのか？投資の5原則とは 孫正義はソフトバンク・ビジョン・ファンドの投資にどう関わるのか？投資の5原則とは 2022/01/19 30年以上にわたり、世界中のテクノロジー系新興企業への投資を続けてきたソフトバンクグループ。その中でも2017年から投資活動を開始した「ソフトバンク・ビジョン・ファンド」（SVF）は、世界中のあらゆる分野のAIを活用して革新的な事業を展開しているベンチャー企業に対して超巨額な投資を実施して注目を集めている。2021年10月には日本投資の第1号案件としてバイオベンチャー企業のアキュリスファーマへの投資を行った。SVFのアジア地域の投資責任者である松井 健太郎氏に、SVFにおける投資プリンシパル（原則）と、アキュリスファーマへの投資を判断した理由などを聞いた。
記事 その他 日本の盲点？ 米国で「フィンテック＝弱者を救う」という意味が強い理由 日本の盲点？ 米国で「フィンテック＝弱者を救う」という意味が強い理由 2022/01/19 「フィンテック」という言葉にはさまざまな意味合いがあり、企業間や国際間の高度な決済システム、ブロックチェーンなどのニューテクノロジーも含まれる。しかし米国において、フィンテックという言葉のイメージは「金融の大衆化」「ダイバーシティ」などが大半を占めている。多民族国家である米国で、フィンテックがマイノリティーを救済する手段になりつつある独特の背景について、米ラスベガスで開催されたテクノロジー見本市「CES」で議論が交わされた。
記事 OS・サーバOS リモート接続環境での「リモート接続の更新プログラム問題」をどう切り抜けるか？ リモート接続環境での「リモート接続の更新プログラム問題」をどう切り抜けるか？ 2022/01/19 前回は、2022年のWindows Updateのスケジュールについて取り上げ、年明けの更新には特に注意が必要であることをお伝えしました。年明け早々、2021年12月の定例更新（Bリリース）が、Windows Serverの複数バージョンの安定稼働に重大な影響を与える場合があることが報告され、定例外で更新プログラムが提供されました。
記事 流通・小売業界 アマゾンも分割？店舗とECで分社化？米小売業で「企業分割」議論のワケ アマゾンも分割？店舗とECで分社化？米小売業で「企業分割」議論のワケ 2022/01/18 日本では2021年11月に、経営再建中の東芝が3会社に分割する方針を発表し、話題となった。米国でも同時期に、往年の名コングロマリットであるゼネラル・エレクトリック（GE）や製薬大手のジョンソン・エンド・ジョンソン（J＆J）が「モノ言う株主」の要求を飲む形で分割されることが決まるなど、脱コングロマリット化の流れが生まれている。そうした中、老舗デパートのメイシーズがEC部門をスピンオフさせる案を検討中だと、経営陣が明らかにした。しかしこの流れは、小売業界全体で進められてきた実店舗とECを融合させるオムニチャネル化の動きとは逆行していると言える。企業分割でリアルとECを分けることは成長につながるのか、米論調を分析する。
記事 その他 アベノミクス失敗を認めることになる？「量的緩和策の撤回」を言い出せない日銀の本音 アベノミクス失敗を認めることになる？「量的緩和策の撤回」を言い出せない日銀の本音 2022/01/18 日銀の国債保有残高が減少に転じている。各国の中央銀行はすでに金融正常化に動き始めており、金利の本格的な引き上げも近い。日銀だけが緩和策を続けることは現実的に不可能だが、アベノミクスの否定につながってしまうことから、正面切って緩和策の終了を言い出せない状況にある。明確なアナウンスなき保有残高の減少は、日銀の苦肉の策だろうが、時間稼ぎにしかならない可能性は高い。
記事 クラウド 分散クラウド、ソブリンクラウド、COE……2022年に注目すべき7つのクラウドキーワード 分散クラウド、ソブリンクラウド、COE……2022年に注目すべき7つのクラウドキーワード 2022/01/18 日本企業においてクラウドの導入が進展している。ガートナーが2021年4月に実施した調査によると、前年同期比で5ポイント以上も上昇した。クラウド事業者同士の競争も激化する中、2022年に注目すべきトレンドは何か。ガートナーのディスティングイッシュトバイスプレジデント、アナリストの亦賀忠明氏が、分散クラウド、新しいガイドラインのあり方、COE（Center of Excellence）、インダストリークラウド、ソブリンクラウドなど、2022年に注目すべき7つのキーワードについて解説した。
記事 デザイン経営・ブランド・PR 無名の企業がTwitterでファンを増やすには？ 現役広報が教える運用のコツ 無名の企業がTwitterでファンを増やすには？ 現役広報が教える運用のコツ 2022/01/17 自社やサービスの認知拡大のためにTwitterを活用しているものの、成果が出ずに悩んでいる担当者も多いのではないでしょうか？ あるいは、活用を検討しているけれど、「知名度のある大手企業や代表的な商材を持つtoC（消費者向け）企業でなければ、フォロワーを増やすのは難しいのではないか」と考えているベンチャー企業やBtoB企業の方もいるでしょう。本稿では、BtoBベンチャー企業で広報を務める私自身が実践してきた、自社のファンを増やすTwitterアカウントの育て方をご紹介します。
