記事 シンクライアント・仮想デスクトップ Google Cloudのカスタマーエンジニアが解説、DXを前に進める最新「ITインフラ」構築ポイント Google Cloudのカスタマーエンジニアが解説、DXを前に進める最新「ITインフラ」構築ポイント 2023/01/17 企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）推進に伴い、ビジネス環境の変化に即応できるITインフラの整備が大きなテーマとなっている。そこで関心が高まっているのが、データセンターで提供されるリソース全体を仮想化し、運用の自動化をめざす「Software-Defined Data Center（SDDC）」だ。ここでは、Google CloudのSDDCソリューションの1つである「Google Cloud VMware Engine」（GCVE）の最新動向を通じて、仮想化技術を用いてマルチ／ハイブリッドクラウド環境を構築、運用する際のポイントを解説する。
記事 クラウド 既存資産を活かして実装？ クラウド移行に困る2000社に選ばれた納得理由 既存資産を活かして実装？ クラウド移行に困る2000社に選ばれた納得理由 2023/01/17 企業にとってビジネス環境の変化に即応できるITインフラの整備は大きなテーマだ。クラウド事業者側も、オンプレミスの物理サーバや仮想化基盤をそのままクラウド上に稼働可能なサービスなど、多様なクラウド移行の選択肢を用意している。そんな中でこれまで2000社以上で導入され、企業のクラウド移行を支援してきたサービスがある。なぜ同サービスがクラウド移行に悩む企業に選ばれ続けているのか？ その理由を探った。
記事 IT運用管理全般 ネット中継でも大注目「CDN」、複雑化するWeb構築・管理の救世主となるか？ ネット中継でも大注目「CDN」、複雑化するWeb構築・管理の救世主となるか？ 2023/01/17 アクセスを分散できる強みを生かし、大人数が視聴するスポーツ分野のインターネット中継で活用されたことでも話題を呼んだ「CDNサービス」。映像配信にとどまらず、ゲームやアプリ配信など近年さまざまな分野で活用されている同サービスだが、複数サービス・複数サーバで認証や制御、連携を大幅に簡略化できるその特徴は、複雑化した企業のWebサイト構築・管理においても有効だ。CDNサービスを使った自社サイト管理にはどのようなメリットがあるのか。実際のサービスの体験も交えて解説する。
記事 セキュリティ総論 USBメモリを使っている時点でアウト？「侵入経路だらけ」と言える企業の“ずさんな運用” USBメモリを使っている時点でアウト？「侵入経路だらけ」と言える企業の“ずさんな運用” 2023/01/17 いまだにUSBメモリで業務ファイルを受け渡ししている職場はどれくらいあるだろうか。せっかく基幹系やOT系といった重要なシステムをインターネットから分離しても、USBメモリのようなリムーバブルメディアを用いるかぎり、マルウェアや悪意を持つ者によるデータ漏えいのリスクは避けられない。とはいえ、単に使用を禁じるだけでは業務が回らなくなる企業もあるだろう。USBメモリの便利さとリスク防止を両立させる、新しい業務ファイルの受け渡し方法を確立するにはどうすれば良いだろうか。
記事 株式・債券・金利・資金調達 見落としがち？「米国以外の海外株」おすすめ24社、2023年特に注目すべき2社とは 見落としがち？「米国以外の海外株」おすすめ24社、2023年特に注目すべき2社とは 2023/01/17 株式投資では、どうしても自国の企業の株式を選択しがちである。だが、バランスのとれたポートフォリオ戦略には国際的な視点が欠かせない。米モーニングスターは、2023年版「保有に最適な国際企業」リストをまとめた。米国外の世界各地を拠点とする将来有望な24社を解説する。
記事 IT戦略・IT投資・DX 「DXの大半は成果なし」の現実、ITR内山氏が語るDXの5つの要件、4つの打ち手 「DXの大半は成果なし」の現実、ITR内山氏が語るDXの5つの要件、4つの打ち手 2023/01/17 多くの企業がDXに取り組みつつも、大半の企業ではいまだ成果が上がっていない。要因はいくつか挙げられるが、中でも大きいのが改革意識の欠如や従来のやり方への固執などの、変化に対する人の心理的な抵抗だ。デジタル時代での生き残りに向け、どうすればこの状況を打破できるのか。アイ・ティ・アール（ITR）の会長でエグゼクティブ・アナリストを務める内山悟志氏が語った。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ メディアとプラットフォーマーが対立？ 米ジャーナリズム法案がもたらす地殻変動 メディアとプラットフォーマーが対立？ 米ジャーナリズム法案がもたらす地殻変動 2023/01/17 日本ではまだあまり話題になっていないが、ニュースやコンテンツを作るメディアとそれを配信するプラットフォーマーとの関係を巡る対立が一部で先鋭化している。2021年にはオーストラリア議会がフェイスブックに対し、地元メディア企業が配信するニュースコンテンツの利用料を支払うべきとする法律を可決したことがきっかけでフェイスブックがニュース配信を停止するという事態が起きた。これと同じことが米国でも起こる可能性が高まっている。米国議会で議論される予定のJCPA（ジャーナリズム競争・保護法）という法案が原因だ。
記事 新規事業開発 敵はアップル？ ツイッター銀行設立？ マスク氏がぶち上げた「スーパーアプリ」大構想 敵はアップル？ ツイッター銀行設立？ マスク氏がぶち上げた「スーパーアプリ」大構想 2023/01/16 （株）すなおネット DX室 末松大吉 完全にマネーゲームになっていると思います。ビジネスではなくゲーム ではないでしょうか。
ホワイトペーパー AI・生成AI VRやデジタルツインなど、エッジAIと5Gの連携で生み出す「新たな産業革命」事例集 VRやデジタルツインなど、エッジAIと5Gの連携で生み出す「新たな産業革命」事例集 2023/01/16 人工知能（AI）やAR/XR技術と5Gの組み合わせは、次なる産業革命を推進し、ビジネスと社会にかつてないチャンスをもたらすだろう。すでに何社かの通信事業社はAIの導入を優先的に進め、新たなサービスを開発し、さまざまな企業へと提供している。一例として、英国を代表する通信事業者であるBTはエリクソンらと連携して、車両用バッテリーメーカーのHyperbatなどに、5G・VRを活用した没入感のあるデジタルツインに活用できるプライベート 5G ネットワークを展開している。本書は、エッジ向けプラットフォームを導入した通信事業者がどのようなサービスを開発・提供しているか、8つの事例を紹介する。
記事 収入・給与 物価高でも給料が上がらない謎…労使交渉ではない、賃金が決まる「3つの要因」 物価高でも給料が上がらない謎…労使交渉ではない、賃金が決まる「3つの要因」 2023/01/16 賃金が注目を集めている。しかし大多数の会社は賃上げできていないのが現実だろう。では賃金とはどのように決まるのか。多くの人が労使交渉によって決まるものだと考えているが、その考えは間違いだ。賃金水準の決定には、3つの要因が関わってくる。これらが改善されない限り、長期的に賃金水準が上がることはない。逆に改善されないまま無理にでも賃上げを行えば、その企業は淘汰される。
記事 メガバンク・都銀 2023年2大懸念事項「経済安全保障」「AML」、金融機関が取るべき方針は？ 2023年2大懸念事項「経済安全保障」「AML」、金融機関が取るべき方針は？ 2023/01/16 コロナ禍で迎えた3年目の春、本年も金融機関が対応せねばならない課題は目白押しだ。その中でも、2023年の最大のトピックはそろそろガイドラインの素案が公表されるであろう経済安全保障対応と、後1年少々に迫ったマネロン対応の「完全実施」だ。この「2大懸念事項」で取るべき方針についてまとめた。
記事 AI・生成AI AI戦略を策定・実行する4つのポイントをガートナーが解説、成熟企業に共通する5点 AI戦略を策定・実行する4つのポイントをガートナーが解説、成熟企業に共通する5点 2023/01/16 AIは取って付けたように導入してもビジネス成果につながるものではない。技術以外のもの、たとえば組織文化や倫理、ビジネス面での対応も難しい。自社のビジネスにフィットするユースケースを特定し、メリットとリスクの定量化に役立つ「AI戦略文書」を作成することが必要だ。これにより、ビジネス部門とIT部門の連携を強化し、組織のAIに対する成熟度を高めていくことができる。AI戦略の計画と実行において押さえるべきポイントとAI活用の成熟度が高い企業に共通する5つについて、ガートナーのディスティングイッシュト バイス プレジデント, アナリスト、亦賀忠明氏が解説した。
記事 経営戦略 市場規模750兆円の「ウェルビーイング」とは、グーグルやメタら投資のビジネス新潮流 市場規模750兆円の「ウェルビーイング」とは、グーグルやメタら投資のビジネス新潮流 2023/01/13 1 消費者の価値観の変化に対応できない企業は淘汰されます。先行きが不透明な時代だからこそ、生き残るためにはニーズを先読みすることが必要です。そこで注目すべきキーワードが「ウェルビーイング（well being）」という価値観です。関連ビジネスは世界で広がりを見せ、米国に至っては市場規模が750兆円ともされています。日本においても、これからの主役を担うミレニアル・Z世代がこの価値観を重視しており、日本社会に深く根付いていくと考えられています。このウェルビーイングとは具体的に何でしょうか。ビジネスチャンスにもなり得る次世代の価値観について解説します。
ホワイトペーパー 標的型攻撃・ランサムウェア対策 特に気を付けるべき「最新ランサムウェア」3種、分析結果から得られた教訓と防御策 特に気を付けるべき「最新ランサムウェア」3種、分析結果から得られた教訓と防御策 2023/01/13 2015年前後から猛威を振るっているランサムウェア。2018年前半にいったん減少したものの、その後すさまじい勢いで盛り返してきた。他のマルウェアとは異なる挙動を見せるマルウェアは、従来型の防御策を回避して侵入することもでき、RaaS（Ransomware as a Service）の登場により誰もが攻撃を仕掛けることが可能になった。これまで防衛策として効果的だった定期的なバックアップや身代金支払いが常に有効な防御策とは限らなくなっている。では、最新のランサムウェアに効果的な対策とは？ 以下の資料では、進化を続けるランサムウェアの変遷を踏まえて、3つの最新の攻撃手法を解説。それらの攻撃を防ぐために推奨されるセキュリティ対策を提案する。
ホワイトペーパー セキュリティ総論 今度こそ失敗しない、「MITRE ATT&CK」を活用したセキュリティプロセス作成必勝法 今度こそ失敗しない、「MITRE ATT&CK」を活用したセキュリティプロセス作成必勝法 2023/01/13 セキュリティに興味のある人なら「MITRE ATT&CK（Adversarial Tactics, Techniques, and Common Knowledge）」という言葉を聞いたことがあるだろう。これは、攻撃者の攻撃手法、戦術を分析して作成されたセキュリティのフレームワーク・ナレッジベースで、防御対策に活かすためのツールである。本資料ではMITRE ATT&CKを使用し、クローズドループの戦術的なセキュリティ対策を実施するための5ステップを紹介している。どのような手順でセキュリティ対策を講じるべきかを解説しているので、セキュリティに携わる担当者は必見だ。
ホワイトペーパー セキュリティ運用・SOC・SIEM・ログ管理 SIEMとEDRの違いを分かりやすく解説、「どちらが優れているか」の議論は無意味なワケ SIEMとEDRの違いを分かりやすく解説、「どちらが優れているか」の議論は無意味なワケ 2023/01/13 SIEM（Security Information and Event Management）は、セキュリティ情報の分析・収集とイベント管理を行う約15年の歴史を持つソリューションである。一方、EDR（Endpoint Detection and Response）は、エンドポイントでの怪しい動きを監視・検知する新しいソリューションである。いずれも、セキュリティに関連する情報を監視・収集することは共通している。このため、最近は「SIEMとEDRではどちらが優れているか」といった議論も散見されるようだ。しかし、こうした議論にあまり意味はない。両者は、もともと相互補完的な関係にあり、二者択一で選ぶべきものではないからだ。本資料では、「ITセキュリティ＝SIEM」「サイバーセキュリティ＝EDR」という観点から、SIEMとEDRの違いについて分かりやすく解説する。両者の違いを体系的に理解するには、最良の資料となっている。
ホワイトペーパー モバイルセキュリティ・MDM Forrester調査で分かった、エンドポイント対策強化に成功した「5企業の共通点」 Forrester調査で分かった、エンドポイント対策強化に成功した「5企業の共通点」 2023/01/13 企業や組織を取り巻くセキュリティの脅威が複雑化する中、IT・セキュリティ部門のセキュリティ対策への負荷は増大している。特に、サイバー攻撃の入口となるエンドポイントのセキュリティ対策は、脅威の検知や監視、分析から対策まで広範な対応業務が担当者の疲弊を招いている。以下の資料は、調査会社Forresterが実施したエンドポイントセキュリティ統合基盤を導入した5社へのインタビューをまとめたものだ。これらの企業では導入後、脅威の検知と対応効率が93％向上させ、管理業務を75％省力化などに成功している。いかにしてエンドポイントセキュリティ対策を強化できたのか。定量かつ定性的な分析結果を踏まえ、その秘訣を明らかにしている。
ホワイトペーパー セキュリティ総論 サイバー保険は有効？ 身代金でデータは戻る？ 調査から見えたランサムウェアの真実 サイバー保険は有効？ 身代金でデータは戻る？ 調査から見えたランサムウェアの真実 2023/01/13 ランサムウェアの被害は非常に身近なものになった。本資料は、その実態を明らかにするため、世界7カ国の企業・組織に所属する1263名のサイバーセキュリティ専門家を対象に実施された調査結果をまとめたレポートだ。身代金を支払ったらデータは本当に元に戻るのか、身代金を払った企業は再度攻撃されないのか、被害はサイバー保険でカバーできるのか、ランサムウェア攻撃を受けた企業と受けなかった企業では導入しているソリューションにどのような違いがあるのかなど、ランサムウェア被害と対策について多くのユーザーが知りたいトピックが、具体的な数値とともに解説されている。ぜひ目を通して対策に役立てていただきたい。
ホワイトペーパー セキュリティ総論 JINS事例：未知のマルウェアへの対策、高度なアラート解析を利用するには JINS事例：未知のマルウェアへの対策、高度なアラート解析を利用するには 2023/01/13 アイウェアブランド「JINS」を展開し、高品質・低価格のメガネを世に送り出し続けるジンズでは、顧客情報や製品開発情報など、外部に決して漏らしてはならない貴重な情報を多く取り扱っている。だが同社は、2013年と2017年の二度にわたり、外部に公開していたECサイトの脆弱性を狙われ、サイバー攻撃を受けていた。そのため、Webサイトやネットワーク周りのセキュリティ対策強化を急ピッチで進めてきたが、未知のマルウェアを用いた脅威への対応には課題を感じていたという。そこで同社は、PCなどエンドポイント端末上で、マルウェア侵入後の怪しい挙動を検知するEDRの検討を始めた。さまざまなEDR製品が並ぶ中、どのような機能を求めたのか？ その詳細な経緯を紹介する。
ホワイトペーパー セキュリティ総論 JR貨物事例：「働き方改革」で高まるサイバー脅威、「リスクの可視化」で対抗するには JR貨物事例：「働き方改革」で高まるサイバー脅威、「リスクの可視化」で対抗するには 2023/01/13 日本貨物鉄道（JR貨物）では、顧客の貴重な荷物を預かり、また、鉄道という重要インフラに深く関わることから、輸送や設備保全に関する重要な情報を数多く管理しており、情報セキュリティ対策として、ネットワークセキュリティやウイルス対策ソフトの導入・運用を行っていた。しかし、同社では働き方改革の取り組みとして、従業員にノートPCを支給しており、また、サーバのクラウド環境への移行も決まっていたことから、サーバやPCの自社システム外での利用機会が増えており、インターネット上の脅威にさらされやすい状況であった。そこで同社はこれらの対応策として、「リスクを可視化」する新たなセキュリティ対策を打ち出した。本書は、その詳細な内容、導入の経緯について紹介する。
ホワイトペーパー セキュリティ総論 宮崎大学事例：「侵入を100%防ぐのは不可能」異種OS対応の侵入後セキュリティ対策とは 宮崎大学事例：「侵入を100%防ぐのは不可能」異種OS対応の侵入後セキュリティ対策とは 2023/01/13 宮崎県宮崎市にキャンパスを構える宮崎大学では情報教育に力を入れており、すべての学生がPCを保有し、教職員と合わせて約7000人が日々の学習や業務のため、学内ネットワークにアクセスしている。同校の情報システムには個人情報や研究情報など、貴重な情報が数多く管理されているため、当然、情報セキュリティ対策には早くから取り組んでいた。だが、ウイルス対策ソフトウェアやネットワークセキュリティ製品などによる多層防御をすり抜け、端末がマルウェアに感染したり、外部との不審な通信が検出されるなどの事象が続き、侵入を100％防ぐのは不可能だと感じたという。そこで同校は、サイバー攻撃による侵入を許してしまった後の検知・除去や、インシデント発生後の事後対応（インシデントレスポンス）を重視し、新たなツール導入の検討を始めた。さまざまなPC環境が混在する同校において、多様なOSに対応したソリューションをどのように選び抜いたのか、その詳細な経緯を紹介する。
ホワイトペーパー セキュリティ総論 事例：人手不足のセキュリティ事業会社が選んだEDRとは？ 導入の経緯とその効果 事例：人手不足のセキュリティ事業会社が選んだEDRとは？ 導入の経緯とその効果 2023/01/13 バルクホールディングスは、サイバーセキュリティのコンサルティングやトレーニング、マーケットリサーチなどの事業を多方面にわたり展開している企業だ。グループ会社は従来、それぞれ独自のセキュリティ対策を行っていたが、2021年12月にグループ会社のオフィスを1カ所に集約することを機に、セキュリティ対策の標準化と強化を図ることにした。そこで同社はEDRの導入を検討したものの、情報システム部門の人的リソースの制約などもあり、運用の負担が課題だったという。本書は、同社がいかにしてこの課題を解決し、EDRを導入したか、その経緯を紹介する。
記事 株式・債券・金利・資金調達 テスラ「納車台数」発表で株価急落、それでもプロはテスラ株を見放さないワケ テスラ「納車台数」発表で株価急落、それでもプロはテスラ株を見放さないワケ 2023/01/13 テスラが1月2日に発表した2022年の納車台数は、市場予想を下回る結果となった。テスラ車の需要減速を懸念する声も聞こえるが、テスラへの期待が消え去ったわけではない。プロがテスラ株を見放さない理由がある。
記事 経営戦略 入場料収入1億減…コロナ禍で苦境に追い込まれたヴァンフォーレ甲府の逆転戦略 入場料収入1億減…コロナ禍で苦境に追い込まれたヴァンフォーレ甲府の逆転戦略 2023/01/13 1 コロナ禍によりサッカーJリーグは大きな打撃を受けた。緊急事態宣言時には無観客や観客数制限の試合開催となり、主な収入源となる入場料収入などが激減したのだ。大手企業からのバックアップを持たない地方クラブのヴァンフォーレ甲府（VF甲府）は、特にその影響を受け、現在も厳しい状況が続くという。アジアでのカップ戦を控え、遠征費などさまざまな費用によってさらに収支が厳しくなるが、限られた予算・人員でどう戦っていくか。抱える苦労と課題を社長とゼネラルマネジャー（GM）を兼務する佐久間悟氏に聞いた。
記事 その他 アマゾン人員削減拡大へ / ツイッター「2億人のアドレス流出」の疑惑 アマゾン人員削減拡大へ / ツイッター「2億人のアドレス流出」の疑惑 2023/01/12 今週（2023年1月5日～1月11日）のIT関連ニュースを紹介します。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ ディズニー電撃復帰のCEOが描く「2つの戦略」、注目すべきは“アマゾン化”？ ディズニー電撃復帰のCEOが描く「2つの戦略」、注目すべきは“アマゾン化”？ 2023/01/12 2023年で創立100周年を迎えるウォルト・ディズニー。動画ストリーミングのDisney＋で大幅な赤字が続き、配給と制作の部門間には亀裂が生じるなど、崖っぷちの経営状況が続いている。こうした中2022年11月に突然、ボブ・チャペックCEOが解任され、2020年まで同社を率いたボブ・アイガー氏が立て直しを任されてCEOに復帰した。米国内では「これからディズニーがアマゾン化を目指す」とも指摘されているが、アイガー氏はどんな秘策を持って逆襲劇を演出するのか。ディズニーの「次の100年」の成否を占う。
ホワイトペーパー 情報共有 1977名のリーダーに調査、3割以上がコロナ禍で「質の高い会話」実現のワケ 1977名のリーダーに調査、3割以上がコロナ禍で「質の高い会話」実現のワケ 2023/01/12 コロナ禍により働き方を変化させることを余儀なくされ、それとともに生じた社内コミュニケーションの非対面化に多くのビジネスリーダーは頭を悩ませただろう。ところが、ある調査によるとアジア太平洋地域のビジネスリーダーはコミュニケーションの変化をおおむね受け入れており、36%以上が「ビジネス上の会話の質が向上した」という。本書は、日本を含めたアジア太平洋地域9カ国1977名のビジネスリーダーに調査を実施。ビジネスコミュニケーションの変化についての調査結果や、「質の高い会話」を実現する方法などについて解説する。
ホワイトペーパー データ戦略 日本の「データドリブン経営」は欧州の70％遅れ？ 調査で分かるデータ収益化の課題 日本の「データドリブン経営」は欧州の70％遅れ？ 調査で分かるデータ収益化の課題 2023/01/12 データを集めて分析し、意義のある結果へと結び付ける「データドリブン経営」の実現に多くの国内企業が取り組むも、明確な事業貢献や収益化には至らない状況だ。ある調査によると、日本企業の取り組みは欧州に比べて歩みが遅く、BI（ビジネスインテリジェンス）ツールの導入状況において、欧州86％に対し日本は15％と、70％もの遅れが見られるという。本書は、日本全国の企業のビジネスパーソン1800人を対象に、データ活用への取り組みや意識、収益化の状況についてアンケート調査を実施した。その結果とともに、データ収益化の現状と課題などについて解説する。
記事 コンプライアンス総論 日清食品CLOが警鐘、日本企業の法務部門は非力？AIに置き換えられないためには 日清食品CLOが警鐘、日本企業の法務部門は非力？AIに置き換えられないためには 2023/01/12 ITやAIを活用した契約書レビュー、契約業務管理など、法務部門のDXを進める企業が増えてきた。こうした潮流の中、「守りの法務」から「攻めの法務」への移行、果ては「法務不要論」まで叫ばれているが、これからの時代、法務部門はどのような機能を担い、価値を発揮していくべきなのだろうか。日清食品ホールディングス 執行役員、チーフ・リーガルオフィサー（CLO）、 ジェネラル・カウンセルである弁護士 本間 正浩氏に、今後の法務部門の在り方について聞いた。
記事 地銀 【地銀・メガ65行のDX調査ランキング】2位三井住友に圧倒的な差を付けた地銀とは？ 【地銀・メガ65行のDX調査ランキング】2位三井住友に圧倒的な差を付けた地銀とは？ 2023/01/12 一般的に、地銀に比べてメガバンクのデジタル化が進んでいる印象があるだろう。しかし、メガバンクを超え先進的にデジタル化に取り組む地銀が存在する。今回は、メンバーズルーツカンパニー社が実施した調査『第一地銀・メガバンクDX推進状況レポート』の結果を踏まえ、メガバンク・地銀のデジタル化の差を解説していく。お聞きしたのは、メンバーズルーツカンパニーの三角恭平氏だ。
