記事 AI・生成AI 「石油元売り会社」出光興産のDX、“脱炭素”への変革に必要なこととは 「石油元売り会社」出光興産のDX、“脱炭素”への変革に必要なこととは 2022/01/21 世界的に脱炭素化の動きが加速する2021年、日本は国として「2050年カーボンニュートラル宣言」を打ち出した。化石燃料を主力事業とする石油会社にとってポジティブとは言えない潮流の中で、どのように成長戦略を描くのか。出光興産が事業ポートフォリオを転換し、将来にわたって成長し続ける上で鍵となるデジタル変革のリーダーであり、CDO（最高デジタル責任者）とCIO（最高情報責任者）を兼務する三枝 幸夫氏に聞いた。
動画 経営戦略 【動画】古市憲寿氏や小室 淑恵氏、コープさっぽろCIOらが説く「コミュニケーションDX」 【動画】古市憲寿氏や小室 淑恵氏、コープさっぽろCIOらが説く「コミュニケーションDX」 2022/01/21 新型コロナウイルスへの対応が長期化する中、業務のデジタル化を進め、テレワークへと移行するも、コミュニケーション不足による生産性低下を不安視する者は多い。そのためにも、コミュニケーション DX（デジタルトランスフォーメーション）による、組織力強化や生産性向上が求められる。本動画は、コミュニケーションDXによって経営改革を推進しているリーダーたちの骨太な組織づくりに向けた取り組みについてのディスカッションだ。社会学者 古市憲寿氏による問題提起、ワーク・ライフバランス代表取締役社長 小室 淑恵 氏の組織力を強化し、効率性や収益を向上させた企業の事例紹介、生活協同組合コープさっぽろ デジタル推進本部 CIO 長谷川 秀樹 氏によるコミュニケーションインフラの整備方法や活用方法、経済産業省 情報プロジェクト室長 兼 デジタル庁企画官の吉田 泰己 氏によるDX人財の確保など、豊富なテーマの対談セッションの模様をお届けする。
ホワイトペーパー BI・データレイク・DWH・マイニング インテージ事例：ほかのDWHと比較して2～5倍の性能向上、コスト2/3で高速分析を実現 インテージ事例：ほかのDWHと比較して2～5倍の性能向上、コスト2/3で高速分析を実現 2022/01/21 市場調査・マーケティングリサーチのパイオニアであるインテージグループ。そのグループ企業で、マーケティングシステムやデータ分析システムを開発・提供しているのがインテージテクノスフィアだ。同社はデータ分析システムを大規模アップグレードするにあたり、独自のアーキテクチャから、DWH（データウェアハウス）を利用した一般的なシステムアーキテクチャへと刷新することを決定。しかし、当時利用していたDWHでは同社が内製したエンジンほどのパフォーマンスを出すことができなかった。基盤刷新そのものが頓挫しかねない状況の中、同社はとあるソリューションに出会い、通常のDWHと比べてパフォーマンス2～5倍、コストは3分の2程度にまで抑えることに成功したという。本書は、その詳細な経緯を紹介する。
ホワイトペーパー BI・データレイク・DWH・マイニング 「データドリブンな組織」へと変革せよ データガバナンスの成功に必要な5大構成要素 「データドリブンな組織」へと変革せよ データガバナンスの成功に必要な5大構成要素 2022/01/21 企業がデータ戦略を実行する上で重要となるのが「データガバナンス」の存在だ。近年では、意思決定やアナリティクスの観点からも推進されており、データガバナンスプログラムも企業がガイドラインや指令に従う際だけでなく、データドリブン型へと変革するために役立つものが求められている。だが、世界中の組織のリーダーはその重要性を認めていながらも、多くはデータガバナンスプログラムの計画段階にあるか、導入途中で足踏みしている状態である。本書は、成功するデータガバナンスプログラムを構築する際に、留意すべき5大構成要素などを解説する。
ホワイトペーパー グループウェア・コラボレーション カルビー事例：ロングセラー生み出す「社員の生産性向上」基盤、グループウェア刷新術 カルビー事例：ロングセラー生み出す「社員の生産性向上」基盤、グループウェア刷新術 2022/01/21 スナック菓子などで数々のヒット作を世に送り出し続けるカルビーでは、社員の生産性向上とより働きやすい職場環境を実現すべく、デジタルトランスフォーメーション（DX）の推進を重点課題の一つに掲げている。その実現のため、同社は2019年3月、約20年使い続けたグループウェアの移行プロジェクトを始動した。しかし、使い慣れた業務プラットフォームをまったく新しいものに入れ替えることは、現場で使用する従業員に大きな負担を強いることになりかねない。せっかく導入しても、使いこなせなければ無駄な投資になってしまう恐れがある。そこで同社は、ただ生産性を上げるだけでなく積極的に活用できるようなIT環境づくりに着手した。本書は、同社がいかにして基盤刷新とIT環境の整備を進めたか、詳細な経緯を紹介する。
記事 その他 国内フィンテックを激変させる「APIエコノミー」、発展に向けた課題は？有識者が激論 国内フィンテックを激変させる「APIエコノミー」、発展に向けた課題は？有識者が激論 2022/01/21 2016年に成立した改正銀行法以降、日本国内で金融とITを組み合わせたフィンテックサービスが隆興し、オープンAPIを活用した金融機関とフィンテック事業者の連携が進められている。また、金融サービスへの他業種の参入が増えるなど、フィンテック分野では相互運用性（インターオペラビリティ）がより重要になってきた。業界有識者が、APIエコノミーと金融サービスの相互運用性の現状と今後について意見を交わした。
記事 製造業界 製造業大国ドイツはレベルが違う？ 日本企業との深刻すぎる“差”とは 製造業大国ドイツはレベルが違う？ 日本企業との深刻すぎる“差”とは 2022/01/21 2 このところ日本経済の地位低下に関する話題を耳にする機会が増えてきた。日本経済の低迷は90年代から始まっており、最も大きな要因は製造業の輸出競争力が低下したことである。このままでは日本の衰退がさらに進む可能性が高く、弱体化した製造業を復活させるのか、国内市場を活用して消費主導で成長する道を探るのか、決断を迫られている。多くの人が望んでいる製造業復活は可能なのか、今でも製造業大国としての地位を維持しているドイツを例に考察する。
