記事 プロジェクト管理・ワークフロー管理 N700系新幹線を「見える化」して来た仕事術に学ぶ N700系新幹線を「見える化」して来た仕事術に学ぶ 2015/09/15 新幹線といえば、日本のものづくり技術を象徴する存在の一つだ。世界初の高速鉄道として日本に誕生した新幹線は、2014年、東海道新幹線開業50周年という節目を過ぎ、新たな未来へと走り続けている。2016年3月には北海道新幹線がいよいよ開業する予定、との発表もなされた。こうした、たゆまぬ発展と進化を支えて来たのは、現場のプロフェッショナルである。新幹線づくりという巨大プロジェクトを進めるために、何が行われているのだろうか。インダストリアルデザイナーの筆者が、現場の内情を語る。
記事 デジタルマーケティング総論 宿泊予約サイト「relux」篠塚社長に聞く、じゃらんや一休を出し抜いたソーシャル戦略 宿泊予約サイト「relux」篠塚社長に聞く、じゃらんや一休を出し抜いたソーシャル戦略 2015/09/14 厳選した旅館とホテルのみを提供する会員制宿泊予約サイト「relux（リラックス）」を運営するLoco Partners。2013年に立ち上げたreluxはわずか2年程度で約20万人もの会員を獲得し、急激な成長を続けている。宿泊予約サービスの領域は、じゃらんや楽天トラベルなどの圧倒的な大手が存在し、ハイブランド市場も一休という競合がいるが、そうした中でなぜreluxはこれほどの飛躍を遂げることができたのか。Loco Partners 代表取締役の篠塚孝哉氏にデジタルマーケティング戦略などについて話を聞いた。
記事 政府・官公庁・学校教育 三重県が仕掛ける、タイ企業とのビジネスマッチング・地方創生・新プロモーション 三重県が仕掛ける、タイ企業とのビジネスマッチング・地方創生・新プロモーション 2015/09/14 三重県知事の鈴木英敬です。先月、伊勢志摩サミット、県民会議を中心とした活動のシンボルマークの作成を依頼するため、2008年の洞爺湖サミットの国全体のロゴマークを作成した近藤敦也さんを訪ねました。近藤さんは、筋ジストロフィーと日々闘いながら、デザイナーとして活躍しておられます。
記事 経営戦略 武田砂鉄氏インタビュー：なぜメディアには「全米が泣いた」ばかり溢れているのか 武田砂鉄氏インタビュー：なぜメディアには「全米が泣いた」ばかり溢れているのか 2015/09/14 「全米が泣いた」「育ててくれてありがとう」「逆にこちらが励まされました」――。メディアでよく見かけるフレーズたち。何も考えずにこうした「紋切型」の言葉を使うことで、社会が硬直しているのではないか？ ライター・武田砂鉄氏の著書『紋切型社会――言葉で固まる現代を解きほぐす』（朝日出版社）では、20の紋切型フレーズを俎上に載せ、考察を深めていく。2015年4月の刊行以来、8月時点で5刷と売れ行きを伸ばし、第25回ドゥマゴ文学賞も受賞した本書。刊行後の反響や自身のルーツについて、武田氏にお話をうかがった。
記事 モバイルセキュリティ・MDM 新しいiPhone（iOS 9）のセキュリティで知っておくべき4つのこと 新しいiPhone（iOS 9）のセキュリティで知っておくべき4つのこと 2015/09/11 アップルは9日、iPhone 6sやiPad Proをはじめ、新デバイスを続々と発表した。一連の最新端末に搭載されるのが「iOS 9」だ。これについて、セキュリティ会社からいくつかの警告が出ているのでここに紹介したい。
記事 IT資産管理 安藤ハザマ事例：5000台のPCにセキュリティパッチを一斉配信、低帯域・海外端末にも 安藤ハザマ事例：5000台のPCにセキュリティパッチを一斉配信、低帯域・海外端末にも 2015/09/11 2013年4月に安藤建設とハザマが合併して誕生した安藤ハザマ。同社は合併に伴って、5000台を超えるPCに対し、Windows Updateのセキュリティパッチを確実に適用する方法を模索していた。
記事 IR・CSR サントリー、東急、伊藤忠が取り組むメセナ（文化事業）マーケットの可能性 サントリー、東急、伊藤忠が取り組むメセナ（文化事業）マーケットの可能性 2015/09/11 「芸術の秋」到来。全国の美術館ではさまざまな美術展が、劇場・ホールでは音楽や演劇のさまざまなイベントが催される季節になった。最近は人口数万人規模の地方都市でも立派な公立の美術館や音楽ホールが建てられているが、“ハコモノ”を建てても利用が低迷し、宝の持ち腐れになっているケースは少なくない。そこで、政府の「地方創生」政策でも唱えられているのが「民間活力の導入」だ。すでにこの事業に乗り出した企業の中には、社会貢献活動の一環としてメセナ（文化事業）を重視し、美術や音楽の振興に熱心に取り組んできたところがある。メセナに取り組んだ実績が今、「地方創生」で注目のビジネスに生かされている。
記事 新規事業開発 9月からはじまるハロウィン商戦、ルーツを知ればビジネスチャンスが見える 9月からはじまるハロウィン商戦、ルーツを知ればビジネスチャンスが見える 2015/09/11 日本においても、若者を中心に国民的行事となりつつあるハロウィン。渋谷や六本木などでは仮装をした男女が集まり、ディズニーランドやユニバーサル･スタジオ･ジャパンなどのテーマパークでもかぼちゃの飾りつけに余念がない。このハロウィンの起源は古代ケルト人の収穫祭だと言われているが、どうやって日本に伝わり、盛り上がりを見せるイベントとなったのだろうか。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 JFEスチール 北山直人氏に聞く、攻めのIT銘柄に選ばれた海外展開のクラウドERPとは JFEスチール 北山直人氏に聞く、攻めのIT銘柄に選ばれた海外展開のクラウドERPとは 2015/09/10 企業活動そのものがIT活用という金融業や流通業などと異なり、基礎素材を手がけるような製造業では、IT投資によって直接利益貢献を果たすのはなかなか難しい。それでもその中で「攻めのIT」を模索し、「攻めのIT経営銘柄」にも選ばれたのが、鉄鋼大手のJFEスチールだ。折しも同社グループは4月に3か年の「第5次中期経営計画」を策定し、国内収益基盤の強化や技術優位性による企業価値向上などをグループ共通の施策として掲げた。こうした中で、IT部門が果たすべき役割とはどのようなものなのか。JFEスチール システム主監の北山直人氏に話を聞いた。
記事 セキュリティ総論 UTMと次世代ファイアウォールを比較、両製品が競合する3つの領域を理解して導く最適解 UTMと次世代ファイアウォールを比較、両製品が競合する3つの領域を理解して導く最適解 2015/09/10 一般的にUTM（Unified Threat Management：統合脅威管理）は中堅・中小企業向け、次世代ファイアウォール (以下、NGFW) は大企業向けのソリューションだと捉えられている。しかし、ガートナー リサーチ部門 主席アナリストのシド・デシュパンデ氏は「厳密には要件次第。いわばUTMはベスト・オブ・ニーズ、NGFWはベスト・オブ・ブリードのソリューションで、自社の必要とするセキュリティ要件に合わせて選び分ける必要がある」と指摘する。
記事 ガバナンス・内部統制・不正対策 NTTデータ・ビズインテグラル、ERPパッケージ「Biz∫」の採用社数が500社を突破 NTTデータ・ビズインテグラル、ERPパッケージ「Biz∫」の採用社数が500社を突破 2015/09/09 NTTデータ・ビズインテグラルは9日、同社のERPパッケージ「Biz∫」の採用社数が500社を突破したと発表した。
記事 経営戦略 ホリエモンがハイテクベンチャー成功の道を提言「日本の投資家は先端技術を学べ」 ホリエモンがハイテクベンチャー成功の道を提言「日本の投資家は先端技術を学べ」 2015/09/09 ホリエモンこと堀江貴文氏は「素晴らしい技術があるにも関わらず、日本には世界を驚かせるようなハイテクベンチャーが生まれていない」と語る。その理由はどこにあるのだろうか。テック系メディアのTech in Asiaは、2015年9月8、9日にテック・カンファレンス「Tech in Asia Tokyo 2015」を開催。8日の最終セッションでは、ベンチャーキャピタルのイーストベンチャーズ 松山 大河氏と堀江氏が、日本のハードウェア・製造分野における課題について語りあった。
記事 地方自治体・地方創生・地域経済 福井県鯖江市に学ぶ、クラウドファンディングによる「ふるさと投資」の可能性 福井県鯖江市に学ぶ、クラウドファンディングによる「ふるさと投資」の可能性 2015/09/09 事業費不足に悩む自治体の新たな財源として、「クラウドファンディング」に注目が集まっている。福井県鯖江市が全国展開するクラウドファンディングサービスのエリアオーナーとなり、積極的に資金調達に乗り出したのをはじめ、島根県や埼玉県もクラウドファンディングサービスの運営会社と協力関係を築いて市町村の資金調達を支援している。政府もクラウドファンディングを活用した「ふるさと投資」を推奨しており、今後急速に広がりそうだ。
記事 人材管理・育成・HRM Facebook、WeChat――ASEAN市場進出のカギとなるのはSNS活用マーケティングだ Facebook、WeChat――ASEAN市場進出のカギとなるのはSNS活用マーケティングだ 2015/09/09 ASEAN 10カ国を週替わりで移動する起業家、高橋 学氏。シンガポールで経営する「ASIACLICK ASIA PACIFIC REGIONAL OFFCE PTE.LTD.(Singapore)（以下、アジアクリック）」は、日本のビジネスのASEAN市場進出や、東南アジアからの観光客誘致を支援するコンサルティング企業だ。市場人口は約6億人。多民族、多言語、多宗教のASEAN諸国で、高橋氏がビジネスを始めた理由や、「日本とアジアをつなぐ」マーケティングについて話を伺った。
記事 BI・データレイク・DWH・マイニング 「AI人間駆逐論」は乱暴すぎる──AI技術を業務フローに組み込み、最高の生産性を 「AI人間駆逐論」は乱暴すぎる──AI技術を業務フローに組み込み、最高の生産性を 2015/09/08 人工知能（AI）が注目を増している。その背景の1つには、高度なディープ・ラーニング（深層学習）が実用化されつつあることがある。かつて非力だったCPUパワーの圧倒的な向上や、メモリやディスクの大容量化、そして何よりビッグデータの流通が、AIの進化を後押しているのだ。メタデータの野村 直之氏は、NEC時代にMIT人工知能研究所でマービン・ミンスキー氏らと仕事を共にし、ジャストシステムにて知識検索システム「ConceptBase」の文章要約エンジン（サマライザー）を開発するなど、自然言語処理の研究を一貫して続けてきた大家の一人だ。同氏は「現在のビジネスシーンでは、人間とAIが得意な領域で協調することで、最高の生産性と最適化を実現する業務フローに組み換えていく必要がある」と指摘する。
記事 見える化・意思決定 羽生名人の言葉に学ぶマネジメント 勝ちつづけるための「他力」の極意 羽生名人の言葉に学ぶマネジメント 勝ちつづけるための「他力」の極意 2015/09/08 マネジメントの機能である「意思決定をすること」は困難だ。それゆえにビジネスの現場においては、どれだけ万端の準備を整えても、事前に立てた計画の通りには運ばないというケースがほとんどだ。プロ将棋史上、最も成功したプレイヤーである羽生 善治名人が語る「他力」という言葉には、物事を思い通りにするための極意が隠されている。
記事 Web戦略・EC 子供服通販サイト「KAJIN」が生んだ、ネットとリアルを融合した顧客サービス 子供服通販サイト「KAJIN」が生んだ、ネットとリアルを融合した顧客サービス 2015/09/08 1970年代にキディーランド原宿店で始まったとされるハロウィンパーティーは、いまや若者を中心に日本でも浸透しつつあり、企業にとっては大きなビジネスチャンスを生んでいる。こうしたイベントで着る洋服に目をつけたのが、フォーマル子供服を製造、販売するKAJIN（カジン） 代表取締役 林 志英（はやし しえ）社長だ。
記事 IT戦略・IT投資・DX 住友商事、円借款でチュニジアテレビ放送公社に放送機材導入へ 住友商事、円借款でチュニジアテレビ放送公社に放送機材導入へ 2015/09/07 住友商事は7日、チュニジア共和国のチュニジアテレビ放送公社に、ソニー製のスタジオ用機材や野外中継車の導入と、同社エンジニアを対象としたトレーニングを提供すると発表した。
記事 データ戦略 7/31（金）開催 「日本の製造業はインダストリー4.0にどう対処すべきか」スペシャルレポート 7/31（金）開催 「日本の製造業はインダストリー4.0にどう対処すべきか」スペシャルレポート 2015/09/07 ものづくり大国ドイツが、ITを利用した産業革命「インダストリー4.0」に国をあげて取り組んでいる。一方アメリカでは、GE社が主導して「インダストリアル・インターネット」を提唱、製造業の新しいスタイルを確立しようしており、日本の製造業はすでに5年の遅れを取っていると言われている。日本企業はこうした世界的な潮流に対しどう対処すべきなのか。2015年7月31日 日立ソリューションズ主催で名古屋で開催されたセミナー「日本の製造業はインダストリー4.0にどう対処すべきか～グローバルで真の『つながる』『見える化』を実現する為に」では、100名近い製造業の担当者が参加し、インダストリー4.0を巡るドイツやアメリカの最新動向の紹介と、日本製造業がどう対処すべきかについての講演が行われた。
記事 セキュリティ総論 ANAが考えるセキュリティ人材戦略、なぜ「正義の味方」でなければならないのか ANAが考えるセキュリティ人材戦略、なぜ「正義の味方」でなければならないのか 2015/09/07 ANAグループのITシステムを担うANAシステムズで、開発手法の標準化／セキュリティルールの策定／内部監査などを担う品質・セキュリティ監理室では、高度化する近年のサイバー攻撃に対処するための「セキュリティ人材」の育成に注力している。実際に人材育成にはどのような考え方で臨めばいいのか、また社内CSIRTで活躍できる人材にはどのような特性が求められるのか。具体的な取り組みについて、ANAシステムズ 品質・セキュリティ監理室 エグゼクティブマネージャ ANAグループ情報セキュリティセンターの阿部恭一氏が明らかにした。
記事 人件費削減・リストラ ビズロボ 大角暢之 社長に聞く、事務処理はすべてロボットに置き換わるのか ビズロボ 大角暢之 社長に聞く、事務処理はすべてロボットに置き換わるのか 2015/09/04 AI（人工知能）や機械学習、そしてそれを備えた「ロボット」に対する期待が高まっている。すでに工場ではFA（ファクトリーオートメーション）の領域で積極的に活用されてきたが、一方で「間接部門やサービス部門には非効率的な業務が数多く残されている」と語るのが、ロボットアウトソーシングサービス「ビズロボ（Biz Robo）」を手がけるビズロボジャパン 代表取締役社長の大角暢之氏だ。ロボットは間接部門やサービス部門の業務にどのような影響を及ぼすのか。大角社長に話を聞いた。
記事 IT戦略・IT投資・DX ガートナー 山野井 氏が解説、ITサービス・ベンダーを「戦略パートナー」とする条件 ガートナー 山野井 氏が解説、ITサービス・ベンダーを「戦略パートナー」とする条件 2015/09/04 1 日本企業の9割がIT業務の一部、ときには大部分をITサービス・ベンダーに委託している現在、アウトソーシングの成否こそが、IT部門のプレゼンスを決定づけるといっても過言ではない。結論から述べると、アウトソーシングにおいてITサービス・ベンダーを本当の意味での「戦略パートナー」として遇するための必要最低限の条件は「“対等な補完関係”に近づくための相互努力を怠らない」「利害併存・相反部分の“落としどころ”を双方で合意できる」という2点に集約される。ITサービス・ベンダーとユーザーの関係は、残念ながら利害相反なことがほとんどであり、長期的な関係を結ぶにしても、それは結果論として捉えるべきなのである。
記事 個人情報保護・マイナンバー 明治大学 加藤 久和教授に聞く、マイナンバー制度開始は所得格差解消の第一歩 明治大学 加藤 久和教授に聞く、マイナンバー制度開始は所得格差解消の第一歩 2015/09/03 いよいよ目前に迫ってきたマイナンバー制度。2015年10月から住民票を持つ全員に番号が通知され、2016年1月から制度運用が開始される。しかし、まだマイナンバーの目的や、具体的に何に役立つのか分からなかったり、セキュリティに対する不安を抱いていたりする方も多いようだ。今回は内閣府の行政機関、特定個人情報委員会のメンバーとして活躍する明治大学の加藤 久和教授に、税と社会保障の観点からのマイナンバー活用や、格差問題について話を伺った。
記事 金融業界 イオンやジャックス、楽天らが東南アジアで「続々と」決済サービスを提供する理由 イオンやジャックス、楽天らが東南アジアで「続々と」決済サービスを提供する理由 2015/09/03 ここ数年、国内の決済関連の企業が海外、特に東南アジアで事業を展開するケースが目立っている。すでにイオンフィナンシャルサービス、ジャックス、楽天などが進出しているが、三井住友カードやオリエントコーポレーションなども追随の動きを見せている。クレジットカード、プリペイド、個品割賦、決済処理サービスなど、各社とも展開するサービスはさまざまだ。今回は、10年後には欧米を凌ぐ決済件数に市場が拡大すると言われる、アジアでの国内企業の展開について紹介したい。
記事 新規事業開発 シェアリングエコノミーサービスを5カテゴリに分類、国内普及の課題と市場規模は？ シェアリングエコノミーサービスを5カテゴリに分類、国内普及の課題と市場規模は？ 2015/09/03 シェアリングエコノミーは提供者が所有するモノ、サービスを、利用者が共有することにより成り立つ市場経済の仕組みを指す。2015年は“シェアリングエコノミーサービス元年”と言われ、日本国内でもさまざまなサービスが展開されつつある。こうしたなか矢野経済研究所では、2015年4月から7月にかけてシェアリングエコノミーサービス提供事業者に対して市場調査を実施し、市場規模推計や普及の課題を紹介した。
記事 セキュリティ総論 デロイト、ベンダーフリーでビジネス指向の「サイバーインテリジェンスサービス」開始 デロイト、ベンダーフリーでビジネス指向の「サイバーインテリジェンスサービス」開始 2015/09/02 デロイト トーマツ リスクサービスは、24時間365日のセキュリティ脅威分析を行う「サイバーインテリジェンスサービス」を9月28日から提供すると発表した。「サイバー脅威を個々の技術的な問題だけでなく、ビジネスの問題として扱う」（デロイト グローバルサイバーリスクサービス リーダー テッド・デザバラ氏）という。2020年までに10億円規模の売り上げを目指す。
記事 デザイン経営・ブランド・PR ネスレ日本 高岡浩三社長「IoT・AI時代には従来の産業構造は意味をなさなくなる」 ネスレ日本 高岡浩三社長「IoT・AI時代には従来の産業構造は意味をなさなくなる」 2015/09/02 ネスレ日本は、190ヵ国以上でビジネスを展開するグローバル企業のネスレグループにおいて、「ジャパン・ミラクル」と呼ばれるほどの成長と高利益率を実現している。ネスレ日本 代表取締役社長兼CEOの高岡浩三氏は、高齢化が進む日本市場での成長の原動力を「21世紀型のマーケティング」にあると明かす。
記事 営業戦略 アンゾフの成長マトリックスとは何か？ 「経営戦略の父」が考案した成長戦略の基本 アンゾフの成長マトリックスとは何か？ 「経営戦略の父」が考案した成長戦略の基本 2015/09/02 「売上が伸びない」「お客さまが自社サービスに飽きはじめている」「事業をどうにかして拡大できないか」――市場の変化に伴い販売戦略を変えることは経営に常に求められることです。求められていることは理解しつつも、次にどこへ進むべきか、その”一歩”をどこに定めるべきかを決断することは非常に難しいものです。そんな時に役立つのが今回紹介するフレームワーク、「アンゾフの成長マトリックス」です。（2017年12月13日一部修正）
