記事 業務効率化 「ヤバい」モチベーション術、憂鬱な朝でも「気づいたら会社に着いている」方法とは？ 「ヤバい」モチベーション術、憂鬱な朝でも「気づいたら会社に着いている」方法とは？ 2020/09/18 「自分はどうして気まぐれなのだろう。やる気もなかなか起きないし、やり始めたことも続かない」。そんなふうに自らのモチベーションの低さを嘆く人は多いかもしれない。だが、偏差値30からケンブリッジ大学大学院を卒業し、『ヤバいモチベーション』を上梓した塚本 亮氏は語る。「努力家といわれる人は、とてつもなく意志が強いわけではなく、それをやろうとする『しくみ』を持っているだけなのです。意志ではなく、しくみで自分を動かすのです」。では、会社に行くのが憂鬱なときは、どのような「しくみ」をつくればモチベーションが上がるのか。塚本氏に語ってもらった。
記事 リーダーシップ 「7,873億円の赤字」ショックから10年、日立CHROに聞くV字回復につなげた組織構造改革 「7,873億円の赤字」ショックから10年、日立CHROに聞くV字回復につなげた組織構造改革 2020/09/17 日本を代表する製造業の一角である日立製作所の内部が騒がしくなっている。7,873億円の赤字を計上してから10年余り。グローバルリーダーという大目標を掲げ、企業統合、事業の買収、売却、撤退など数え切れないほどの組織改革を実行してきた。ものづくり、工場の制御機器、ITという3つの強みを生かした鉄道事業は海外売上高比率が82％に上るグローバル事業の成功例となった。日本企業の活躍は喜ばしいことだが、日立社内で働く人々にとって、この動きは決して楽ではなさそうだ。日立の改革をリードする日立製作所代表執行役 執行役専務コーポレートコミュニケーション・オーディット責任者兼 CHROの中畑英信氏に、同社が取り組んできた組織改革への取り組みについて話を聞いた。
記事 その他 電子署名は「ためらう必要なし」、内閣府や法務省らが「押印について」発表した事情とは 電子署名は「ためらう必要なし」、内閣府や法務省らが「押印について」発表した事情とは 2020/09/17 6月19日、内閣府・法務省・経済産業省が連名で「押印についてのＱ＆Ａ」を公表した。押印に関する民事訴訟法上の取扱いや効果、電子署名サービスの利用などについて整理したものだ。この公表の経緯に詳しい一般社団法人Fintech協会の理事で弁護士の落合 孝文 氏と日本組織内弁護士協会（JILA）理事の渡部 友一郎 氏が、この文書が公表された背景や関連する今後の動きなどを解説する。
記事 セキュリティ総論 インシデントの8割は「基本対策で防げる」、数字からわかるセキュリティの真実 インシデントの8割は「基本対策で防げる」、数字からわかるセキュリティの真実 2020/09/17 リモートワーク環境を狙ったサイバー攻撃が出現するなど、セキュリティ脅威は日々形を変えて企業に襲いかかっている。こうした脅威を処理するには、識別・防御・検知・対応・復旧いずれのフェーズでも、ポイントを押さえた最善の対策を行っておく必要がある。しかし現実は、その勘所がわからず、インシデントへの対策が不十分になってしまっているケースが多い。具体的な数字を基に、現代のセキュリティの勘所を押さえていこう。
記事 標的型攻撃・ランサムウェア対策 端末もデータも社外にあるのが当たり前、テレワーク時代のセキュリティ対策“3カ条” 端末もデータも社外にあるのが当たり前、テレワーク時代のセキュリティ対策“3カ条” 2020/09/17 企業システムのクラウド化は、社内/社外を分けて境界を防御する従来の「境界型セキュリティ」の考え方を大きく変えつつある。新型コロナウイルスは、その変化をさらに加速することになった。安全なテレワークを実現するには、やはり「境界型セキュリティ」では無理があるからだ。では、コロナ禍を経験したニューノーマル時代に求められる新しいセキュリティ対策とは何か。ここでは、その3つの条件と具体的な対策を解説する。
記事 その他 成長軌道に戻せるか？ 銀行に求められるクラウドを活用したレジリエンス強化とは 成長軌道に戻せるか？ 銀行に求められるクラウドを活用したレジリエンス強化とは 2020/09/17 いま、銀行を取り巻く環境は厳しさを増しています。フィンテック企業の新規参入による競争激化に加え、新型コロナウイルスの世界的なパンデミックによる店舗の閉鎖、従業員のリモートワーク対応など、新たな課題に直面しているからです。こうした難局を乗り越え、経済の回復期に成長軌道へと戻るには、デジタルを活用して組織・業務の両面を変革し 、企業としてのレジリエンス（耐性）を高めることが不可欠です。その具体的な対策について、事例を交えてご紹介します。
記事 経営戦略 「ジャパン・アズ・ナンバーワン」は転落人生のはじまりだった？長期停滞の原因とは 篠崎教授のインフォメーション･エコノミー（第126回） 「ジャパン・アズ・ナンバーワン」は転落人生のはじまりだった？長期停滞の原因とは 篠崎教授のインフォメーション･エコノミー（第126回） 2020/09/17 1 日本経済は、なぜ情報革命の果実を取り逃すのか。これまでに多くの議論が繰り広げられてきた。共通するキーワードは「変革」だ。技術体系が大きくシフトする時代は、さまざまな仕組みの見直し、いまで言うデジタルトランスフォーメーション（DX）が欠かせない。特に日本の場合は、かつての成功要因が逆に制約要因になる、との指摘がクライン教授らによる日米共同研究でなされていた。情報革命で制約条件となる「かつての成功要因」とは何か。今回は、日本型システムの「変質説」「不存在説」など、当時の議論を振り返って解説しよう。
ホワイトペーパー AI・生成AI Google CloudとジェネシスでCX向上！ AIによるコンタクトセンターの変革 Google CloudとジェネシスでCX向上！ AIによるコンタクトセンターの変革 2020/09/16 顧客エクスペリエンス（CX）の重要性は多くの企業で認識されており、70％を超えるユーザーが、購入決定要因にCXを挙げている。CX向上は企業の最重要課題の1つであり、そのカギを握るのがAIをはじめとする先端テクノロジーの活用だ。本書では、顧客対応の最前線にあるコンタクトセンターにおける、AIを活用したCX向上について解説する。Google Cloudの「Contact Center AI」を用いることで、話し、聞き、学習し、理解するテクノロジーが顧客との対話から基本的な問題のセルフサービスを支援し、より難しい問題の解決を人間のオペレーターに引き継ぐ。顧客満足度向上や業務効率化などのコンタクトセンター変革を実現したい担当者はぜひ確認してほしい。
ホワイトペーパー ワークスタイル・在宅勤務 【調査報告】米国コンタクトセンターの「ニューノーマル」、リモート化は進んだのか？ 【調査報告】米国コンタクトセンターの「ニューノーマル」、リモート化は進んだのか？ 2020/09/16 ※こちらの資料は英語版のみでの提供になります。 かつて、米国のコンタクトセンター・エージェントのうち、常時リモートで作業していたのはわずか13%であった。しかし、新型コロナウイルスによるパンデミックのため、多くのコンタクトセンターではリモートワーク導入が急がされている。以下の資料では、ニューノーマル（新常態）での新たな環境下、米国のコンタクトセンター現場にて、どの程度の割合の企業がシステムをクラウドへ移行したか、エージェントをリモート環境に移しているかなど、コンタクトセンター業界のアナリスト企業であるContactBabelの調査で得られた詳細な最新データをまとめている。
ホワイトペーパー ワークスタイル・在宅勤務 コロナ禍の今こそ「SARSの経験」から学べ、コンタクトセンター改革10のポイント コロナ禍の今こそ「SARSの経験」から学べ、コンタクトセンター改革10のポイント 2020/09/16 新型コロナウイルス感染拡大の影響から緊急事態宣言が出され、多くの企業でリモートワークへの移行が加速した。だが、さまざまな理由からリモートワーク移行が難しい職種もある。顧客への電話応対を行うコンタクトセンターもそのうちの1つだ。そこで注目したいのが海外でのリモートワークへの取り組みである。中国では2003年のSARSの経験から、リモートワーク検討が広がりを見せている。以下の資料では、その際に押さえておくべき10のポイントと、具体的な移行方法について説明する。
ホワイトペーパー 人材管理・育成・HRM エキスパートが語る、AI時代の「経理人材のキャリア」「経理マネージャーの素養」 エキスパートが語る、AI時代の「経理人材のキャリア」「経理マネージャーの素養」 2020/09/16 AIやRPAなどのテクノロジーの進化により、経理業務の在り方も変わりつつある。会計システムに入力すれば簿記を知らない担当者でも容易に貸借対照表を作成できる時代だ。そのため、ITやAIの普及によって、近い将来には経理担当は不要になるとの声も聞かれるようになった。しかし、「資金調達のスキーム作り」「予実管理のフロー構築」など、個別具体性の高い業務はAIで担うことができない。News TV、ヒトカラメディア、リベロ・コンサルティングの代表者3名の視点から、経理人材のキャリア、経理マネージャーに求められる素養について語ってもらった。
ホワイトペーパー 衛星通信・HAPS・NTN 三菱総研DCSが通信品質を維持しつつ回線維持費を53%削減できた理由 三菱総研DCSが通信品質を維持しつつ回線維持費を53%削減できた理由 2020/09/16 三菱総研DCSは、銀行・クレジットカードなどの金融関連業務に豊富な経験・ノウハウを持つSIerである。金融関係の顧客が多いことから、特に信頼性を重視し、各拠点とデータセンターを結ぶWANについても、高品質の専用線を利用して異なるキャリア・経路を併用した冗長化を図っていた。ところが最近は、Microsoft 365によるインターネットアクセスが増大。特定のデータセンターを経由する既存のネットワーク構成ではトラフィックが集中し、レスポンスが悪化していた。ただし、高額な専用線の増強はコスト的に難しい。そこで同社が導入したのが、インターネット上で仮想的なWANを構築できるSD-WANだった。コストを53％削減することに成功したというその具体的な活用方法とは？
ホワイトペーパー クラウド ニッセイ情報テクノロジー事例：災対運用自動化とDRシミュレーションで復旧時間40％短縮 ニッセイ情報テクノロジー事例：災対運用自動化とDRシミュレーションで復旧時間40％短縮 2020/09/16 ニッセイ情報テクノロジーは、「保険・共済」「年金」「ヘルスケア」領域を事業の柱に、さまざまなITサービスを提供している企業だ。その基盤となっているのが、テナントごとに完全に分離された専用の仮想環境を運用オペレーションをセットで提供する「NISSAY ITクラウド」である。顧客には災害時でも24時間以内の復旧をSLAで保証しているが、災対運用は人手に頼っていたため、人件費や教育費のコストが膨らんでいた。そこで同社は、災対運用を自動化し、DRの復旧作業をシミュレーションできる仕組みを導入。1人で複数のシステムを担当し、復旧までにかかる時間（RTO）を30～40％短縮することに成功した。
ホワイトペーパー データ戦略 成功事例に見る、データ駆動型ビジネスの成長に欠かせない5つのステップとは？ 成功事例に見る、データ駆動型ビジネスの成長に欠かせない5つのステップとは？ 2020/09/16 企業の重要資産として扱われるようになったデジタルデータ。意思決定の促進や競争力の強化など、その価値を最大限に活用するためには効果的な分析アプローチが欠かせない。それを実現する最適なビジネス戦略に必要なこととは何か？ 以下の資料では、データ駆動型のビジネスを成功させた企業が実践している取り組みを紹介するとともに、データの効果的な活用によってビジネスを成長させるための5つのステップを解説する。継続的なビジネス推進力を手に入れたい企業への変革のヒントとなるだろう。
ホワイトペーパー モダナイゼーション・マイグレーション 【事例】世界トップクラスの電子部品メーカーはいかにして「レガシー刷新」したか 【事例】世界トップクラスの電子部品メーカーはいかにして「レガシー刷新」したか 2020/09/16 各種の抵抗器製造を主軸事業とする電子部品メーカーKOAは、固定抵抗器の市場で世界でもトップクラスのシェアを誇る。汎用機のリプレースを繰り返してきた基幹システムは、2000年代後半にはさまざまな課題が発生するようになり、システム担当者の負担は増加、疲弊していった。そこで基幹システムのレガシーマイグレーションへと舵を切る。さまざまなシステム基盤の中からKOAが選んだのは、汎用機のシステム資産を継承しながら先進テクノロジーを組み合わせた新しい活用も可能な基盤であった。本資料では、さらなるグローバル化とDX推進を視野に入れた同社のレガシーシステム刷新の経緯を詳細に説明する。
ホワイトペーパー セキュリティ総論 「検知不能な」進化する脅威、機械学習とAIを駆使した「免疫システム」技術で対抗する 「検知不能な」進化する脅威、機械学習とAIを駆使した「免疫システム」技術で対抗する 2020/09/16 サイバーセキュリティの新時代が始まった。かつて企業が実施していたファイアウォールやエンドポイントセキュリティなどのシグネチャベースのセキュリティ対策は、既存の脅威に対しては有効だった。しかし、昨今のサイバー攻撃者たちは境界型セキュリティの網をひっそりとすり抜け、企業ネットワーク内部に脅威を潜ませるなど、検知不能な攻撃を生み出しており、従来のセキュリティ対策を無力化している。こうした新時代の脅威に対抗していくにはAIアルゴリズムを駆使してネットワークのいつもの生活パターンを機械学習する「免疫システム」技術による自己学習型アプローチが必要だ。本書は、機械学習とAIを連携させ、脅威を検知・自動的に対応する、新機軸のサイバーセキュリティシステムについて説明する。
ホワイトペーパー セキュリティ総論 AIを悪用するセキュリティ脅威の事例3つ、将来のAI攻撃シナリオとは？ AIを悪用するセキュリティ脅威の事例3つ、将来のAI攻撃シナリオとは？ 2020/09/16 あらゆる産業を標的とする高度なサイバー攻撃が連日のように行われている。その手口は多岐に渡り、近年ではAIを使用したマルウェアが人間の攻撃者の動作を模倣し、自らの攻撃を常に改良している。本書では、実際に存在するAIベースの高度なサイバー攻撃について3つの事例を紹介する。従来型の検知を回避するための高度なテクニック、「マシンスピードでの水平移動」「標的のネットワーク環境に紛れ込むC2」「ローアンドスロー型のデータ抜き出し」による脅威について、それぞれ詳細説しているので、サイバー脅威対策に役立ててほしい。
ホワイトペーパー セキュリティ総論 狙われる「重要インフラ」、進化するOTへの攻撃6つの事例と「Triton 2.0」を解説する 狙われる「重要インフラ」、進化するOTへの攻撃6つの事例と「Triton 2.0」を解説する 2020/09/16 近年、重要インフラをはじめとしたOT（運用・制御技術）に対するサイバー攻撃の頻度と規模が急速に拡大し、国家安全保障上の懸念ともなっている。脅威は洗練度を高めており、今後の攻撃者の進化を予想することも重要とされる。本書は、脅威の傾向を理解したうえで今後のシナリオを予想するために、現在知られているOTへの攻撃6つの事例を紹介する。さらにマルウェアの全般的な進化をおさらいした上で、OTへの攻撃の一種である「Triton 2.0」についての解説、対抗策を説明する。
ホワイトペーパー データ戦略 成功事例に見る、データ駆動型ビジネスの成長に欠かせない5つのステップとは？ 成功事例に見る、データ駆動型ビジネスの成長に欠かせない5つのステップとは？ 2020/09/16 企業の重要資産として扱われるようになったデジタルデータ。意思決定の促進や競争力の強化など、その価値を最大限に活用するためには効果的な分析アプローチが欠かせない。それを実現する最適なビジネス戦略に必要なこととは何か？ 以下の資料では、データ駆動型のビジネスを成功させた企業が実践している取り組みを紹介するとともに、データの効果的な活用によってビジネスを成長させるための5つのステップを解説する。継続的なビジネス推進力を手に入れたい企業への変革のヒントとなるだろう。
記事 IT戦略・IT投資・DX 東大 江崎教授が語る「ニューノーマル」のIT基盤、ハードから“解放”されるには 東大 江崎教授が語る「ニューノーマル」のIT基盤、ハードから“解放”されるには 2020/09/16 新型コロナウイルス感染拡大に伴うBCPやテレワーク導入のために、現在企業のシステム／ネットワークはアーキテクチャの根本的な見直しを迫られている。来るべきニューノーマル時代を見据えて、企業は一体どのような指針の下にシステム／ネットワークを構築していくべきなのか。国内におけるネットワーク技術研究の第一人者として知られる東京大学 江崎 浩教授に聞いた。
記事 その他 「ドコモ口座不正」から何を学ぶか？ 金融サービスとして“ありえない”対応とは 「ドコモ口座不正」から何を学ぶか？ 金融サービスとして“ありえない”対応とは 2020/09/16 2020年８月、NTTドコモの「ドコモ口座」を経由して地方銀行に口座を保有する人の預金が不正に引き出されるという事件が起こった。本稿では9月14日までに判明している情報をもとに、「ドコモ口座不正」の論点と解決策について考察する。「金融サービス提供者としてのドコモ」は適切な処置をしたのだろうか。
記事 セキュリティ総論 テレワークに必須の「ゼロトラスト」モデル、AIの力を借りて“ゼロタッチ”で実現する方法 テレワークに必須の「ゼロトラスト」モデル、AIの力を借りて“ゼロタッチ”で実現する方法 2020/09/16 コロナ禍を経て、テレワークとオフィスワークを並行させる企業が増えている。これにより、従来の境界防御のセキュリティはますます通用しなくなった。そこで重要視されるのが「社内外を問わず誰も信頼しない」前提に立った「ゼロトラスト」のセキュリティモデルだが、その実装には課題もある。新たな日常に必須のゼロトラストを、AI技術を用い利便性に配慮しながら実現する「ゼロタッチ」とは何か。そして具体的な環境をどのように構築すべきかを紹介する。
記事 情報漏えい対策 サイバーネゴシエイター（交渉人）は必要か？ 対ランサムウェアの切り札になるか サイバーネゴシエイター（交渉人）は必要か？ 対ランサムウェアの切り札になるか 2020/09/16 誘拐事件や犯罪者の立てこもりに対して「交渉人（ネゴシエイター）」が活躍する場合がある。映画の世界では比較的おなじみだが、現実の世界でも交渉人が犯人の説得、身代金や人質解放を調整することがある。犯罪者の要求を認めることとなり、治安秩序・コンプライアンス上の問題はあるものの、早期解決、人命優先を考えると頭ごなしに否定することはできない。同じことはサイバーセキュリティでも言えるだろうか。
記事 OS・サーバOS 私の音声アシスタント「Cortana」さん、これまでの技能を失い新人に戻る 私の音声アシスタント「Cortana」さん、これまでの技能を失い新人に戻る 2020/09/15 Windows 10の音声アシスタント「Cortana（コルタナ）」。これまで積極的に利用してこなかったユーザーには何ら影響はありませんが、もし利用していたユーザーがいるとしたら、そしてまだ「Windows 10 May 2020 Update」（バージョン2004）に更新していないとしたら、Cortanaの今後について知っておくべきことがいくつかあります。知らないとバージョン2004への更新後に大いに戸惑うことになるでしょう。
ホワイトペーパー セキュリティ総論 米調査アナリスト：エンドポイント保護戦略、見直すための5つのポイント 米調査アナリスト：エンドポイント保護戦略、見直すための5つのポイント 2020/09/15 モバイルやIoTなど、さまざまな種類のデバイスが増加するとともに、それらを標的としたサイバー攻撃も広がりを見せている。悪質化の一途を辿るサイバー攻撃に対し、従来型のウイルス対策では不十分だ。米国の調査企業ESGのアナリストであるJon Oltsik氏によれば、2018年の最初の6か月で報告されたAndroidとiOSのセキュリティの欠陥は400にのぼるという。そのため、Oltsik氏はエンドポイントセキュリティには高度な保護技術、管理機能、高度な検出／対応ツールの統合が必要だと主張する。本書は、多様なデバイスに対応するエンドポイント保護戦略をどのように策定すべきか、5つのポイントにまとめて説明する。
ホワイトペーパー セキュリティ総論 3000万人調査：クラウドユーザーから分析、重要データの分散リスクとその対策 3000万人調査：クラウドユーザーから分析、重要データの分散リスクとその対策 2020/09/15 企業が収集したデータは自社ストレージに保管されるのみならず、クラウドやさまざまなデバイスにも蓄積されるようになり、データ保護の範囲も拡大してきた。多くの企業では、デバイス、ネットワーク、クラウドを管理するため、ツギハギの対策で対応するも、データの「可視性」という点では大きな課題を抱えているのではないだろうか。このギャップを埋めるため、企業はデータのある場所を常に把握するとともに、クラウドの急速な採用により変化するリスクについて、理解を深める必要がある。本書は、11カ国1000社の企業を対象に行った調査結果と3000万のクラウドユーザーから匿名で収集したイベントの分析結果を評価して得られた、データ分散の現状と、どのようなセキュリティ対策が必要か説明する。
記事 その他 投資アプリ「Robinhood（ロビンフッド）」とは何か？ 熱狂的な若者を生んだ仕組み 投資アプリ「Robinhood（ロビンフッド）」とは何か？ 熱狂的な若者を生んだ仕組み 2020/09/15 ミレニアル世代向け金融サービスとして大きな注目を集めているのが、投資アプリを手がける「Robinhood（ロビンフッド）」だ。コロナ禍を契機に投資を始めた若い世代は「ロビンフッダー（ロビンフッド族）」とも呼ばれ、市場の動向にも影響を及ぼすに至っている。そのシンプルで分かりやすいデザインと、手数料無料のサービスは投資の裾野を広げる大きな効果があった。その一方で、過度なゲーム性が短期売買を繰り返す要因となり、長期的な資産形成の妨げになったり、その不透明なビジネスモデルが批判されてもいる。
記事 地方自治体・地方創生・地域経済 “たたき上げ”の菅氏が自民党新総裁に、世襲政治に風穴を開けられるか “たたき上げ”の菅氏が自民党新総裁に、世襲政治に風穴を開けられるか 2020/09/15 安倍晋三首相の後任を選ぶ自民党総裁選が14日あり、官房長官の菅義偉氏が政調会長の岸田文雄氏、元幹事長の石破茂氏を大差で破り、新総裁に選ばれた。16日に召集される臨時国会で自民、公明両党の多数により首相に選ばれる見通し。自民党出身の首相は2001年に就任した小泉純一郎氏以来、世襲議員が続いていたが、菅氏は横浜市議から衆議院議員に転じたたたき上げ。世襲議員が目立つ政界に風穴を開けると期待する声もある。しかし、立命館大政策科学部の上久保誠人教授（政治学）は「派閥や長老の微妙なバランスの上でトップに立った以上、思い切った改革を進めるのは難しいのではないか」とみている。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 田原総一朗ｘ望月衣塑子：なぜ「ニューヨーク・タイムズ」は大成功したのか？ 田原総一朗ｘ望月衣塑子：なぜ「ニューヨーク・タイムズ」は大成功したのか？ 2020/09/15 新聞・ラジオ・テレビに始まり、インターネットの普及とともにツイッター・フェイスブック・ラインといったSNSが登場し、メディアのあり方が激変している。アメリカではローカル紙がバタバタ倒れ、日本でも新聞の発行部数は大きく減少している。ジャーナリストの田原 総一朗氏は、メディアは「このままでは、どんどん、じり貧になっていく」と危機感をあらわにするが、メディアは今後どうなっていくのか。田原氏と新聞記者の望月 衣塑子氏が対談した。
記事 デジタルマーケティング総論 DXの実態を徹底調査、浮び上がった課題とその対処法とは？ DXの実態を徹底調査、浮び上がった課題とその対処法とは？ 2020/09/14 デジタルトランスフォーメーション（DX）に取り組む企業が増えたことによって、新たな課題が見えてきた。たとえば、企業のIT部門は「ITシステムを止めないこと」だけでなく「ITシステムで業務改革と生産性向上」まで求められるようになり、対応すべき業務領域は拡大している。一方、古くから指摘されるIT人材の不足は解消されていない。こうした状況の中、日本企業の対応の在り方を徹底調査。その結果を元に最新動向を解説する。
