マイクロソフト、企業向け3製品Windows Server 2008、SQL Server 2008、Visual Studio 2008を正式発表

　マイクロソフトは15日、サーバOS「Windows Server 2008」、統合開発環境「Visual Studio 2008」、データベースサーバ「SQL Server 2008」の3製品の日本語版を正式に発表した。Windows Server 2008のライセンス版は3月から、同パッケージ版は4月16日から、Visual Studio 2008は2月から、それぞれすでに提供が開始されている。SQL Server 2008の提供は、2008年第3四半期になる見込み。

　同社ではビジネスにおける戦略的資産としてITを活用する「Dynamic IT」を推進。「（3製品の）組み合わせにより、開発ライフサイクルを効率化する（米マイクロソフト プレジデント ジェフレイクス氏）」製品として、企業向け新製品を一度に発表する意図を語った。

　マイクロソフト 代表執行役社長 樋口泰行氏は、「パートナー各社と連携したローンチ」として、110機種以上のプレインストールモデルが用意されているハードウェア面、500以上の対応アプリケーション、38社が提供する対応ソリューションの3点を強調。さらにMCTS（マイクロソフト認定テクノロジースペシャリスト）の取得者が全国で700名を超えているなど、ハードウェア、ソフトウェア、サービス、ヒトの面で準備が整っているとした。

　ハードウェアパートナーの代表として日本電気（NEC）、日本ヒューレット・パッカード、日立製作所、富士通の4社が、システムインテグレーションパートナーとしてCTC（伊藤忠テクノソリューションズ）の各代表が登壇。

　樋口氏は今回の新製品の投入による市場へのインパクトについて3点言及した。1つめはWindows Server 2008に加わったHyper-Vによる仮想化ソリューションのコモディティ化、2つめは、CQO（最高品質責任者）設置などによってもたらされた品質向上によって、ハイエンドミッションクリティカル領域でのさらなる利用、3つめはWebサービスに代表されるようなクラウドコンピューティングをはじめとする次世代プラットフォームへの対応を掲げた。

　最後に、樋口氏は製品品質の更なる向上とともに、ITエンジニアへの継続的な支援とイノベーションの推進を行っていくコミットメントに改めて言及した。