休みを削って「稼ぐ」時代に？ 「物価高が影響」84％で休日が大きく変化

休日の過ごし方に表れる物価高

　パーソルキャリアのJob総研が発表した「2025年休み方実態調査物価高編」によると、調査対象となった社会人378人のうち84.1％が「物価高が休日の過ごし方に影響している」と回答。その内訳は「とても影響している」が30.7％、「影響している」が30.4％、「どちらかといえば影響している」が23.0％だった。

　具体的な変化としては、「外食や外出の頻度を下げた」（48.4％）、「家で過ごす時間が増えた」（47.2％）、「旅行回数や遠出を控えた」（43.1％）といった声が上がっている。物価上昇が、レジャーや移動を含む休日行動に大きな影響を及ぼしていることがうかがえる。

休日支出の重みと「生活のために働く」意識

　同調査では、現在の年収の平均は559万円、中央値と最頻値はいずれも500万円だったが、休日の支出について「負担に感じる」と答えた人は73.6％にのぼった。


　また、「生活のために働くと感じるようになった」と回答した人は全体の64.3％にのぼり、その内訳は「とてもそう感じる」17.7％、「そう感じる」21.2％、「どちらかといえばそう感じる」25.4％となった。物価上昇をきっかけに、働くことへの意識に変化が生じていることがうかがえる。

「休みより収入」を選ぶ人が半数超

　「収入」と「休み」のどちらを選ぶかという問いに対しては、「収入派」が57.6％。「断然収入」11.6％、「収入」11.1％、「どちらかといえば収入」34.9％と、働き手の多くが経済的安定を優先している。

加えて、「収入が増えるなら休みを減らしたい」と答えた人も46.6％にのぼり、その理由としては「将来の貯蓄を増やしたい」（49.4％）、「稼げるうちに稼ぎたい」（48.3％）、「賃金が上がらないから」（38.1％）といった現実的な動機が挙がっている。

　一方で「休みを減らしたくない」と答えた人も多数おり、その理由には「心身の健康を優先したい」（70.3％）、「体調を崩す恐れがある」（50.0％）、「メンタルの安定に必要不可欠」（45.5％）といった健康志向が目立った。

副業への関心が6割超、企業制度とのミスマッチも

　収入を増やすための手段としては「副業」が最多（66.9％）で、「残業」（51.9％）や「休日出勤」（25.4％）を上回った。また、副業や休日出勤について「したいと思う派」は60.8％を占めた。


　自由記述コメントからは、「趣味をやめて仕事に時間を当てている」「副業したくても会社が禁止している」「休日はお金がかかるので働いた方が得」といった、切実な現場の声が寄せられている。