これまで材料開発の現場は、主に実験と理論計算によって支えられてきた。近年、その現場に「情報科学（インフォマティクス）」のアプローチが加わることで、材料開発のスピードや効率が飛躍的に改善されつつある。ここでは、こうした取り組み「マテリアルズ・インフォマティクス」について基礎から詳しく解説していく。

30年後、世界人口の約3分の2が都市部に居住すると予想されている。そうなると、空気汚染や混雑、居住スペース不足や通勤ラッシュなどの問題がいっそう引き起こされる可能性がある。 これら一連の社会課題をICTで解決しようとしているのが「スマートシティ」だ。ではスマートシティ化はどう進めるすべきなのか。

北米と日本では「スマートシティ」への取り組みについて、大きく差がついているのは自明だ。もはや「死語」の感もある日本に対して、アメリカ・カナダでは国を挙げての投資が行われている。本稿では、その中でもサイドウォークラボとウーバーの取り組みについて紹介する。アルファベットが生んだスマートシティ特化チームはトロントで何を仕掛けるのか。また、ウーバーが自転車シェア事業会社を買収した目的とは？

アメリカやカナダ、世界各国で今なお注目を集め続けるスマートシティプロジェクト。今年からCESでも新カテゴリに加えられ、カナダでは政府が巨額の資金を投資し、トロントではIT企業らによる大規模なスマートシティプロジェクトが進行中だ。だが一方の日本では、スマートシティは色あせつつある。何が両者の違いを生んでいるのか。

最も参入障壁の高い分野の1つとして挙げられるエネルギー業界。最近になって日本国内では新しい規制緩和の動きも始まっているが、それでもまだ壁は厚いと言わざるを得ない。しかし、あえてこの高いエネルギー業界の参入障壁に立ち向かい、成功を手にした（よい意味での）“クレイジー”な日米の企業家たち、テラモータズの徳重 徹氏、Opowerのアレックス・ラスキー氏、エナリスの池田 元英氏が、成功のポイントについて語った。

20世紀以降における工業技術のグローバルな発展に伴い、化石燃料の大量消費が始まり、環境に対する深刻な問題が起きている。山積する問題を解決するために、トヨタ自動車は「省エネルギー」「燃料多様化への対応」「エコカー」というテーマを掲げ、“サステイナブル・モビリティ（環境に配慮した持続可能な乗り物）”の実現に向けた取り組みを進めている。トヨタ自動車 専務役員 奥平総一郎氏は、「省エネ・燃料電池への対応はハイブリッド技術が鍵だ。次世代環境車は、燃料やパワートレインの特徴を活かした使い方が重要。これに合わせて電気グリッド・水素グリッドを組み合わせた“ハイグリッド（Hygrid）社会システム”が生まれる」と示唆する。

日本経済に回復の兆しが見え始めた2013年、その推進力の1つとなったのがアベノミクスだ。一方で、世界経済の低迷や消費税増税など、不安要素も少なくない。再度の経済成長を加速化させるために、日本は何をすべきなのか。日本GE主催「"Japan is Back"フォーラム2013」で行われた、GE副会長のジョン・ライス氏と、モルガン・スタンレーMUFG証券のロバート・フェルドマン氏によるパネルディスカッションの様子をご紹介する。

人間しかできないと思われていたことを自律的に成し遂げる「スマート・マシン」が既に社会を変えつつある。アマゾンが自社の物流倉庫で利用しているマシンのほか、グーグルやトヨタなどが開発する自律走行車などもその一端と言える。そもそもスマート・マシンとは一体何なのか、企業にどのような影響をもたらすものなのか、そこにどのようなビジネスチャンスとリスクがあるのか、そしてCIOは今、何をなすべきなのか。米ガートナー リサーチ部門のトム・オースティン氏が語った。

千葉県柏市では、東京大学などと連携し、世界最先端の未来型交通システムの実装を目指している。環境にやさしい次世代モビリティ（乗り物）の開発に加え、交通ビッグデータを活用することで、柏市の交通状態を可視化し、市民の環境への意識を高める狙いだ。「柏ITSスマートシティ」が実現すれば5万トンのCO2削減が可能になるとの試算もある。最新の日本型スマートシティへの取り組みの現場を取材した。

インターネットにつながるモノが指数関数的に増えている。こうした動きを捉えるキーワードとしてInternet of Things（IoT）がいま、注目を集めている。PCやスマートフォンだけでなく、日常品・家電・自動車・建物・食物などのさまざまなモノを、RFIDや組み込みセンサー、無線LANなどによってインターネットに接続し、識別したり、位置を特定したり、コントロールすることが可能になりつつある。こうしたテクノロジーの変化によって、業界の垣根を越えた新しいビジネスが生まれるとともに、業界によっては劇的な変化がもたらされつつあると野村総合研究所（NRI）の城田真琴氏は指摘する。

省エネ、畜エネ、創エネ、CO2削減を実現するHEMS（ホーム・エネルギー・マネジメント・システム）の代表格といえば「スマートハウス」だ。富士経済の調査によると、2011年の世界のスマートハウス関連市場は前年比約1.2倍の2兆7,000億円にのぼり、2020年には世界で12兆円、日本でも3兆4,700億円に拡大するとみられている。このスマートハウスにおいてキーになるのが、相互の機器を連携させるための通信規格「ECHONET Lite」だ。家電や太陽光発電、EVなどを含む、約80種類以上の機器の制御を規定したECHONET Liteの認証を支援する世界初のセンターがオープンした。同センター長で、スマートハウスビジネスに詳しい神奈川工科大学 教授、慶應義塾大学 特任教授の一色正男氏に話を聞いた。

近年、省エネを実現する家屋として「スマートハウス」や、地域全体で省エネに取り組む「スマートコミュニティ」に注目が集まっている。家庭内エネルギー管理システム（以下、HEMS:Home Energy Management System)を機軸とし、効率的なエネルギーの活用や省エネ化を図れるスマートハウスの具体的な動きもこの1年間で急激に活発になった。CEATEC JAPAN 2012で開催されたパネルディスカッションでは、スマートハウスやスマートコミュニティのビジネスの中で、ITが果たす役割や重要性について、経産省の佐脇 紀代志氏、神奈川工科大学の一色 正男教授ら有識者のほか、パナソニック、東芝などの担当者らが最新動向を語った。

急激な「都市化」で浮上する新興国のインフラ整備問題への解決策として、あるいは新しい付加価値を模索する先進国の成長戦略として、いま、ITで社会全体の仕組みを丸ごと変える「社会イノベーション」事業に注目が集まっている。こうした中、日立製作所でも、従来の枠組みを超えた社会インフラ事業を推進しており、同社の成長戦略につなげたい考えだ。執行役社長 中西宏明氏が、世界各地で取り組んでいるインテリジェントウォーターシステムやスマートグリッド、都市アセットマネジメントシステムなどの社会イノベーション事業について語った。

昨年の東日本大震災にともなう福島原発事故を受け、日本の環境・エネルギー政策は大きな変化を余儀なくされている。その一方で、CO2の排出による地球温暖化など、環境への負荷は高まり続けている。このような状況を政府はどう見ているのだろうか？環境省の環境事務次官・南川秀樹氏が、東日本大震災以降の新しいミッションや環境・エネルギー政策への取り組みなどについて語った。

いまやクラウドコンピュ―ティングはあらゆる業種・業態に広がりを見せている。中でも先ごろ開催された富士通フォーラム2012で出展されていたウォータビジネスクラウド（WBC）は非常にユニークな事例と言える。「水ビジネスとクラウドコンピューティングというと、一見関係のない異質なもののように思われるがそんなことはない」と語るのはメタウォーター 取締役 WBC推進プロジェクト室長の中村 靖氏だ。一体、水ビジネスとクラウドはどのように結びついているのだろうか？

昨年発生した東日本大震災以降、誰であれ、何らかの形で電力の重要性を嫌というほど思い知らされたことだろう。パワーサプライがあれば、電波を通じて通信インフラを維持でき、それがひいては何らかの被害軽減に役立てたのではないか。そうした思いを背景に、孫正義社長の号令のもと、ソフトバンクグループは再生可能エネルギー拡大への取り組みを開始した。その一貫として、2011年10月にはメガソーラー建設や運営などを行うSBエナジーを設立。その具体的な取り組みとはどのようなものなのか。7月1日から始まる再生可能エネルギーの「全量固定価格買取制度」などについて、同社 取締役副社長の藤井宏明氏に話を聞いた。

東日本大震災とそれに伴う原子力発電所の事故は、エネルギー問題を改めて考え直すきかっけとなった。従来の電力システムや社会基盤、価値観が揺らぐ現在、新しい未来の構築に向けて何ができるのか。国際大学GLOCOM主催のFTM（フューチャー・テクノロジー・マネジメント）フォーラムの議長で、元グーグルジャパン社長の村上憲郎氏が提言を発表。その提言に基づいて、慶應義塾大学の高橋秀明 特任教授、NTTレゾナント 藤代裕之氏、国際大学GLOCOM主幹研究員/教授の中島洋氏らが話し合った。キーワードは「スマート社会」だ。

エネルギー問題や環境問題、そして災害に強い社会を実現する取り組みとして、各地でスマートシティやスマートコミュニティ構想の実証実験が活発に行われている。中でもトヨタ自動車は同社のPHV（プラグインハイブリット車）を通して、こうした取り組みに積極的に参画している。トヨタの狙いは何か。HP TECHNOLOGY@WORK 東京2012でトヨタ自動車 IT・ITS企画部 部長 森敬一氏が次世代自動車戦略について語った。

2011年の東日本大震災によって、日本の電力供給はかつてないほどにひっ迫した。直接被災した福島原子力発電所が停止しただけでなく、原発自体の安全性を疑問視する声が高まり、2012年1月末時点で稼働中の国内原発は震災前の10分の1以下だ。果たして日本の電気は本当に大丈夫なのか、電気料金の値上げは今後も続くのか、また、より効率的な電力供給を実現するためにITはどのような役割を果たすことができるのか。スマートグリッドの第一人者で、一般社団法人日本通信安全促進協会（以下、JCSA）の理事でもある、東京大学 大学院新領域創成科学研究科 先端エネルギー工学専攻 教授の横山明彦氏に話を伺った。

国内医療/健康/介護福祉（ヘルスケア）関連のIT市場支出額規模は、2011年は東日本大震災の影響などで前年比成長率マイナス1.5％の5,182億円となった。同市場は2012年は診療・介護報酬のダブル改定の需要増などで拡大し、2015年には5,587億円へと拡大する見込み。

M2M（Machine to Machine）とは、機器同士が直接ネットワークで接続し、相互に情報交換をしてさまざまな制御を自動的に行う仕組みやコンセプトを指す言葉だ。その適用範囲は極めて広く、物流の現場や車両運行システム、駐車場の管理や自動販売機の管理、デジタルサイネージなど、さまざまなシーンで利用されている。Internet of Things（IoT）という言葉が広まる前から注目を集めていたテクノロジーだが、そもそもIoTとは何が違うのか？どんなサービスが存在しているのか。本記事で解説したい。

ICTのめまぐるしい進化によって、現在では異業種間をつなぐ新たなビジネスが生み出されている。またこれまでICTがほとんど活用されていなかった業種にICTを適用することで、大きな生産性を上げることが期待できる。その際に重要な鍵を握るのが、膨大で多種多様なデータの活用だ。データ活用による新たな価値創造について、東京大学 先端科学技術研究センター 教授 工学博士の森川博之氏が富士通フォーラム2014 東京にて語った。

鉄道と路面電車の短所を克服し、互いの長所を組み合わせた次世代型路面電車「LRT：ライトレールトランジット」が第三の都市鉄道として注目を集めている。愛知、広島、熊本、埼玉など各地で導入を検討・推進する動きが高まっているほか、2020年の東京五輪を見据えて、都内湾岸部でも輸送網として導入する動きがある。ここでは、日本の高齢化率が高まる中、コンパクトシティを進めるM2M・IoT活用事例として、富山県のLRT「セントラム」における実証実験の研究成果を紹介する。

Internet of Things（IoT）やM2M（Machine to Machine）のコンテクストでも語られる「テレマティクス」。通信技術の進化や低価格化などにより、クルマのトラブルや、故障、不具合などを把握する技術として改めて期待を集めている。こうしたなか、外部パートナーとの連携で、新しい価値を創出する取り組みを行っているのが本田技研工業（以下、ホンダ）だ。同社グローバルテレマティクス部 サービス企画開発室の田村和也 室長が、同社のテレマティクスへの取り組みの歴史から最新のデータ活用方法、さらに外部サービス事業者を巻き込んだテレマティクス戦略について解説した。

米ガートナーは3月18日、モノのインターネット (Internet of Things: IoT) がデータセンター市場とその利用者、テクノロジ・プロバイダー各社、各種テクノロジ、セールス/マーケティング・モデルのすべてを変革する潜在性を持っているとの見解を発表した。

野村総合研究所（以下、NRI）は27日、2018年度までの国内を中心とするICT（情報通信技術）主要4市場＝「デバイス市場」「ネットワーク市場」「プラットフォーム市場」「コンテンツ配信市場」について、動向分析と規模の予測を行い、その内容を発表した。

安全・安心への社会的需要の高まりなどから、20年前から急速に拡大してきた警備保障サービス市場だが、ここ数年はやや頭打ちになっているようだ。こうした中、業界3位のセントラル警備保障（CSP）は、監視カメラの画像解析による「機械警備」分野にいち早く注力している。ボストンマラソンのテロ事件で、街中に設置された無数の監視カメラが早期の犯人逮捕につながったのは有名な話だ。2020年には東京オリンピックもひかえる中、画像システム開発室の室長を務める加藤勉氏は「画像の分野では（上位2社より有利に）戦える」と取り組みに自信をのぞかせる。警備サービスに革新を起こそうとするCSPの監視カメラビジネスについて、加藤氏に話を聞いた。

IDC Japanは9日、国内M2M（Machine-to-Machine）サービス市場のビジネス動向分析結果を発表した。IDC Japanでは、通信事業者、大手ICTベンダー、通信モジュールベンダー、通信機器ベンダー、サービスプロバイダーといったM2Mに関連するさまざまな事業者へのヒヤリングを実施した。それによると、2012年度（会計年）における事業者のM2M関連収益は、前年度比で10～20％程度成長していることが分かったという。

インターネットにつながるモノが指数関数的に増えている。こうした動きを捉えるキーワードとしてInternet of Things（IoT）がいま、注目を集めている。PCやスマートフォンだけでなく、日常品・家電・自動車・建物・食物などのさまざまなモノを、RFIDや組み込みセンサー、無線LANなどによってインターネットに接続し、識別したり、位置を特定したり、コントロールすることが可能になりつつある。こうしたテクノロジーの変化によって、業界の垣根を越えた新しいビジネスが生まれるとともに、業界によっては劇的な変化がもたらされつつあると野村総合研究所（NRI）の城田真琴氏は指摘する。

未来の世界を想像すれば、データだけでなく、人間の意識やライフログ、さらにはセンサーや家電、果ては家具や建築物、薬など一見ITとは無関係なものも含めた“モノ”が生成するトラフィックが、インターネットで繋がって、さまざまな相互作用をもたらしている姿が浮かび上がる。こうした世の中の変化を表す言葉として、「Internet of Things（IoT、モノのインターネット）」というキーワードが2010年頃より注目されている。いま、我々の生活はどのような変化を遂げているのか、また企業のCIOはこうした変化にどのように取り組めばよいのだろうか。

1995年4月に設立された日本テクノは、電力エネルギーに関する各種サービスを提供する企業だ。東日本大震災以降、電力問題やスマートグリッドなどが急速に注目を集めているが、同社はその遙か前の2002年から電気の“見える化”に取り組んできた。そんな日本テクノが、営業社員や技術社員が運転する車両に対して、その運行状況を“見える化”するテレマティクスを導入したのは自然なことと言えるかもしれない。テレマティクスの導入によって、日本テクノにはどのような変化が表れたのか。実際の取り組みとその効果について紹介する。

機械や電気機器などの間でのデータのやり取りを自動化し、データを蓄積して各種の計測や制御を実現するためのM2M（マシン・ツー・マシン）。キーワードそのものは10年以上前からあるが、それを今ようやく実現できるデバイスやネットワーク、あるいは通信プロトコル、アプリケーションなどが出揃い、企業が利用できる幅も大きく広がってきた。では実際に企業はM2Mをどのように活用していけばいいのか。野村総合研究所 情報技術本部 イノベーション開発部 主任研究員の武居輝好氏が語った。

M2Mを効果的に使って、急成長を遂げる企業がある。時間貸駐車場の「Times24」などを手がけるパーク24だ。駐車場にあるすべての清算機に通信モジュールを設置し、常時センターと通信することで、その入出庫状況をリアルタイムで把握するだけでなく、まったく新しいサービスや事業を矢継ぎ早に展開している。ITを活用して躍進する同社の執行役員 業務推進本部長 川上紀文氏が、M2M活用のベストプラクティスを明かした。

最近急速に語られることが増えたビッグデータの本質は、単にWeb上の膨大なデータを処理することではない。あらゆる機器やモノがネットワークでつながり、そのデータを企業経営や社会問題の解決にいかに活用していくかが重要だ。この視点から、M2M（Machine to Machine）ネットワークが次世代のビッグデータを支える技術のひとつとして、今改めて注目されている。M2Mでいま求められているものは何か？東京大学 先端技術研究センター 教授で、新世代M2Mコンソーシアムの会長をつとめる森川博之氏が語った。

矢野経済研究所が4月24日付で発表した資料によれば、国内のビッグデータ市場は2020年に1兆円に達すると予想される。しかし、現在のところビッグデータ市場のメインストリームはWeb上のさまざまなライフログの収集や分析であり、本当の意味での「データ爆発」は起きていないと主張する専門家もいる。ビッグデータ市場が1兆円規模に成長するには、M2MやIoT（Internet of Things）といった非Webデータの奔流がやってくることが前提になっているというわけだ。

ソフトバンクモバイルの3G網を利用するM2M通信モジュールを使い、バス停留所間でバスの運行情報を共有するバスロケーションシステムが荒川区のコミュニティバスに採用されている。従来型の高精度、自動化されたシステムではなく、利用者自身がバスの通過を次の停留所に知らせる半自動システムを採っているのが大きな特徴だ。運行する京成バスと、開発に携わったレゾナント・システムズを訪ね、その真意と開発経緯をうかがった。

施設園芸農業分野のパイオニアであるネポンは、ユーピーアールの遠隔監視制御ASPパッケージ「なんモニ」をベースとした農業用ハウス向け監視サービス「農業用ハウス向けなんモニ」をスタートした。本サービスで利用されている設備監視装置には、ソフトバンクモバイルの3G網に対応した通信モジュールが内蔵されている。いま脚光を浴びつつあるM2Mが、農業分野という新ジャンルに活用されていることに驚く読者もいるかもしれない。ここでは、その成功事例について紹介しよう。

サン電子は、世界的な通信機器メーカーであるファーウェイの通信モジュールを搭載した3Gモデムを開発し、昨年からM2Mビジネスに本格的に参入した。その目玉となる製品が、ソフトバンクモバイルの3Gパケット通信に特化して開発された「Rooster-A800」という最新の3Gモデムだ。サン電子は、ソフトバンクグループのネットワークを利用して、EVスタンドの遠隔監視・充電の総量確認や、工場など各所電力のオンデマンド監視用など、新しいM2M分野のビジネスに向けた展開を図りたい意向だ。

マイティカードは、ソフトバンクモバイルの3G通信網に対応した通信モジュールを組み込んだRFIDリーダライタを販売している。M2Mに3G通信を利用することで、従来よりも広いシーンで活用できるRFIDソリューションとして、広い業界から注目を集めている。日本でUHF帯RFIDが利用できるようになる以前から、海外で開発ノウハウを積んできたRFID専業企業であるマイティカードを訪ね、最新製品や活用事例、さらにRFIDにかける熱意について語っていただいた。

アルファライブが2010年8月、ソフトバンクモバイルの通信網を通じてSaaSで提供される物流ソリューション「LABOX！」を発表した。従来の物流ソリューションのように専用端末を使わず、作業者が持ち歩けるハンディターミナル カシオDT-5300を使った新しい概念のソリューションだ。物流系のシステムソリューションを中心に成長を続けてきたアルファライブを訪ね、開発の背景やコンセプト、今後の展開について代表取締役である山田直樹氏に話をうかがった。

カーエアコンや自動販売機のメーカーとして有名なサンデンが、ソフトバンクモバイルの通信網に対応したM2M向けの通信モジュール搭載機器を開発しているとは、知らない方も多いのではないだろうか。機器のオペレーションを省力化する目的でスタートし、今では幅広い用途に応用されている。ユーザー視点を貫き続けた開発秘話を、サンデン エレクトリックEngセンターのセンター長である中島和也氏にうかがった。