矢野経済研究所の調査によれば、2010年度の日本国内におけるタブレットの出荷台数は96.6万台だった。海外メーカーの製品が多数を占め、モデル数も限定されていたため、先進ユーザーへの販売が主体だったという。

　また同社では、2011年度の出荷台数は291.5万台と約3倍に膨らむと予測しているという。夏期商戦では導入モデル数が少ないが、年末商戦に向けては通信事業者ブランドに加え、パソコンメーカーやAV機器メーカーの製品が加わる見通し。販路別では、通信事業者ブランドが220万台、その他メーカーブランドが71.5万台と予測する。さらに3G内蔵モデルが123.5万台、Wi-Fiモデルが168万台との予測している。


　これまではスマートフォンと類似したハードウェア構成のタブレットが多かったが、今後は高性能半導体の搭載、PC向けOS搭載モデルなど多様化が進み、スマートフォンとの住み分けが進むという。また、将来的には通信速度の向上、ハードウェア性能の向上、通信事業者による積極販売により3G内蔵モデルの比率が上昇するとみているという。