午前の日経平均は続伸、自律反発期待の買い　半導体切り返す

［東京　６日　ロイター］ - 午前の東京株式市場で日経平均は、前営業日比１５４円３４銭高の２万５９７５円１４銭と、続伸した。米国の金融引き締め長期化への懸念から安く始まったが、割安感から値がさ株を中心に押し目買いが入り、プラスに転じた。値がさの半導体株は朝方に弱かったが、プラスに切り返した。

日経平均は安く寄り付き、一時１００円安に下落したが、プラスに転じてからは１５０円超高に上昇した。半導体関連などの値がさ株が下げ幅を縮めたりプラスに転じ、指数の回復を支援した。ドル／円が円安方向に振れ、自動車や機械など輸出関連株が堅調。前日まで軟調だった海運株もしっかりだった。

株価収益率（ＰＥＲ）が割安感の意識される１３倍台を割り込んで１２倍付近に低下していたほか、２万７０００円付近を通る２５日移動平均線からの下方乖離（かいり）率が４％を超えて売られ過ぎが意識された。自律反発を期待した買いが入ったとみられ「持続力は不透明」（国内証券のストラテジスト）との声も根強い。

米国市場では、前日に公表された雇用指標が強く、金融引き締め長期化への懸念から株価は下落。きょうは米雇用統計の発表を控えており、上値追いに慎重な声もある。一方、「日本株はもともと安いため、米株に比べ調整余地が大きくない。米景気減速なら日本株にマイナスだが、雇用指標が強いことは日本株にとってさほど懸念することではない」（しんきんアセットマネジメント投信の藤原直樹運用本部長）との見方が聞かれた。

ＴＯＰＩＸは０．３４％高の１８７５．２４ポイントで午前の取引を終了した。東証プライム市場の売買代金は１兆２２３７億７５００万円だった。東証３３業種では、値上がりは海運業や鉱業、非鉄金属など１９業種で、値下がりは不動産業やその他製品、電気・ガス業など１４業種だった。

東京エレクトロンやソニーグループがしっかり。ソフトバンクグループは堅調だった。一方、任天堂は軟調だった。

東証プライム市場の騰落数は、値上がりが９６３銘柄（５２％）、値下がりは７６４銘柄（４１％）、変わらずは１１０銘柄（５％）だった。