投資家、世界経済を楽観視　新興株に強気＝ＢｏｆＡ調査

[ロンドン １４日 ロイター] - 投資家が世界経済に対して楽観的になり、新興株に対する強気姿勢を強め、現金保有がウクライナでの戦争前以来の水準まで低下したことが１４日、ＢｏｆＡの２月の世界投資家調査で明らかになった。

総額８４７０億ドルを運用するファンドマネージャー２９９人を対象に９日までの１週間に実施された調査によると、投資家は依然として全体的に慎重だが、ここ数カ月に比べるとその姿勢は緩和。調査対象のうち、リセッション（景気後退）を予想した割合はわずか２４％と昨年１１月時の７７％から低下した。

また、投資家は依然として現金に対するネットオーバーウエートと株式に対するアンダーウエートを維持しているが、成長期待、現金配分、株式配分を測定する複合的な指数は過去１年間で最も高い水準まで改善したという。

ＢｏｆＡのアナリストはメモで「（ファンドマネジャー調査の）投資家は２月もなお悲観的だったが、その程度は低く、センチメントに関するあらゆる主要指標が（前月比で）改善し、リスク選好の強さを強調するポジショニングに変化している」と述べた。

調査によると、新興国株式をオーバーウエートしている投資家の割合は昨年１１月から２月にかけて５１％ポイント拡大。３カ月間の拡大幅としては過去最大となった。

また米ドルに対するロングに代わり、「中国株に対するロング」や投資適格債に対するロングが最も強気となった。