ＶＷ・ＧＭ・トヨタなど、中国で遊休設備リスク＝グリーンピース

[上海／ベルリン １１日 ロイター] - 環境保護団体グリーンピースは１１日、フォルクスワーゲン（ＶＷ）やゼネラル・モーターズ（ＧＭ）、トヨタ自動車などの自動車メーカーについて、電気自動車（ＥＶ）への移行を加速させなければ２０３０年までに中国で内燃機関車の大幅な遊休生産設備を抱える可能性があると指摘した。

ＥＶやプラグインハイブリッド車を含む新エネルギー車（ＮＥＶ）の需要が高まるにつれ、ＢＹＤのようなＮＥＶ専用メーカーに市場シェアを奪われるためという。

グリーンピースは、３０年までにＮＥＶが販売台数の４０％を占めるようになった場合、ＶＷ、トヨタ、ＧＭなど主要メーカー１０社の内燃機関車生産能力の３分の１は未利用となる可能性があると推計。ただ、今年に入ってこれまでの販売台数の３０％がＮＥＶとなっていることを考慮すると、この推計の前提条件は保守的と言える。

販売台数に占める割合が７０％に達した場合は３分の２が遊休設備になるという。

ＶＷ、ＧＭ、トヨタはロイターに対し、中国でのＥＶ戦略を加速させていると表明。ＧＭは３０年までに中国における製造拠点の半分以上をＥＶ対応に転換するとした。

グリーンピースの調査では、既に一部メーカーが過剰生産対策として採用している中国からの輸出計画は考慮されていない。