米ホーム・デポ、売上高が予想以上に減少　通期見通し下方修正

［１６日　ロイター］ - 米ホームセンター大手ホーム・デポが１６日発表した第１・四半期（２―４月）の既存店売上高は前年同期比４．５％減と、アナリスト予想の１．７４％減よりも大幅に落ち込んだ。物価高騰の影響に加え、消費者の支出先がモノから旅行や休暇などサービス重視に変化した流れが打撃となった。

通期（２３年２月―２４年１月）の既存店売上高伸び率見通しは２―５％減で、従来のほぼ横ばいから引き下げられた。通期１株利益伸び率は「１桁台半ばのマイナス」が７―１３％減に修正された。

同社のマーチャンダイジング担当エグゼクティブ・バイスプレジデント、ウィリアム・　バステク氏は、庭に置く家具やグリル、家電、床材、キッチン、バスなどの製品に対する需要が弱かったと説明した。

トゥルーイスト・セキュリティーズのアナリスト、スコット・チッカレッリ氏は「米国の消費者は数カ月前よりも幾分先行き不透明感が増している」と指摘。他の小売業者からも同じような話が出てくるとの見方を示した。

今週は１７日にターゲット、１８日にウォルマートが四半期決算の発表を予定している。