［東京　７日　ロイター］ - ７日午前の東京株式市場で、日経平均は前営業日比４６７円４４銭安の３万２０３９円３４銭と５営業日ぶりに反落した。前日の米株高の流れを引き継ぎ続伸してスタートしたものの、中盤には指数寄与度の大きい銘柄を中心に利益確定の売りが出て指数を押し下げた。

日経平均は１１２円高と続伸してスタートしたが、徐々に伸び悩み、マイナス圏に沈んだ。朝方に買われていた指数寄与度の大きい銘柄がマイナス転換、あるいは下げ幅を拡大するなどし、指数は一時前営業日比約５１４円安の３万１９９２円５８銭まで下落した。

野村証券の神谷和男投資情報部ストラテジストは「まさにメジャーＳＱ（特別清算指数算出）前の水曜日の荒れ方。その一言に尽きる」と指摘。その上で、日経平均が９日のＳＱのタイミングで３万２０００円を維持していれば「今月に入って流入した資金が中長期の腰の入った資金であるとみることができるので、株価はさらにもう一段高の可能性もある」（神谷氏）との見方を示した。

また、「足元で上昇が目立っていた銘柄を中心に利益確定の売りが出ているものの、プライム市場では４割以上の銘柄が値上がりしているので、押し目買い意欲も依然強い」（国内証券のストラテジスト）との声も出ている。後場にかけて、さらに下値を切り下げていく展開にはならないのではないかという。

ＴＯＰＩＸは０．９５％安の２２１５．０１ポイントで午前の取引を終了した。東証プライム市場の売買代金は２兆３０６１億６８００万円だった。東証３３業種では、ゴム製品や石油・石炭製品、空運など４業種が値上がり。機械や電気機器、精密機器など２９業種は値下がりした。

個別では、指数寄与度の大きいファーストリテイリングが１．６％安、東京エレクトロンが３．４％安、アドバンテストが４．４％安で、３銘柄で指数を１８０円程度押し下げた。一方、岩谷産業は、政府が前日に「水素基本戦略」を改訂したことなどが材料視され６．９％高となり、上場来高値を更新した。

東証プライム市場の騰落数は、値上がりが７５８銘柄（４１％）、値下がりは９８４銘柄（５３％）、変わらずは９２銘柄（５％）だった。