マツダ社長、中国市場「想定以上に厳しい」　ＥＶ投入を強化

［東京　１４日　ロイター］ - マツダの毛籠勝弘社長は１４日、報道各社の取材に応じ、電気自動車（ＥＶ）の急速な普及で内燃機関車の販売が落ち込む中国市場について、ＥＶの投入計画を強化して立て直しを図る考えを示した。

毛籠社長は６月下旬の株主総会で正式に就任。翌日から４日間ほど中国を訪れた。毛籠社長は、政府支援もあって「猛烈な勢いで電動化が進んでいる」と現地の状況を説明。「想定以上に厳しい競争環境になっている」とし、現在市場を席捲する中国のＥＶメーカーも「淘汰のフェーズに入る」と述べた。

マツダの中国での展開は内燃機関車が中心で、１８年３月期に３２万２０００台だった販売台数は２３年３月期に８万４０００台まで減少した。販売店の再編を進めており、毛籠社長は反転攻勢に向け「この１年半で体制を整える」とした。今年度は１２万５０００台を計画している。

内燃機関車を主力とする日本メーカーは、ＥＶ化のペースが速い中国や東南アジアで苦戦を強いられており、各社ともＥＶの強化に動いている。マツダは２０３０年に世界販売の２５─４０％をＥＶにする方針で、毛籠社長はラインアップを拡充する考えを示した。

同社が掲げる電動化戦略の第２期（２５─２７年）の後半には専用車台を使ったＥＶも投入する。また、北米では２８年以降に現地生産も検討しており、毛籠社長はまずメキシコ工場が有力になるとした。

米インフレ抑制法（ＩＲＡ）の恩恵を受けられる間に北米での調達を検討したい考えで、毛籠社長は「（北米生産は）選択肢として絶対必要不可欠」と述べた。

（Daniel Leussink、浦中美穂　編集：久保信博）