米主要企業、取締役の人種多様化が後退　金融専門家の採用を優先

［９日　ロイター］ - 人材コンサルティング会社スペンサー・ステュアートが８日公表した報告書によると、米Ｓ＆Ｐ総合５００種指数に組み入れられた主要企業は過去１年間、金融の専門知識を持った取締役の採用を最優先したため、マイノリティーを採用して取締役の人種を多様化する動きが後退した。

主要企業が採用した新任取締役３８８人のうち、黒人やヒスパニックなどマイノリティーが占める比率は３６％となり、前年の４６％から低下した。

新任取締役に占める女性の比率は４６％で、前年と同率だった。

スペンサー・ステュアートの北米取締役部門責任者、ジュリー・ダウン氏は、主要企業は依然として取締役の人種多様化を優先しており、新任取締役に占めるマイノリティーの比率は２０１３年の１８％の２倍になっていると指摘。だが企業が地政学的、マクロ経済的な不確実性に直面する中、各社は最高財務責任者（ＣＦＯ）や投資責任者として金融の専門知識を持った人材を求めたほか、最高経営責任者（ＣＥＯ）の経験者を探した。

これらの役職は伝統的に白人が多く、その結果、マイノリティーの占める比率が下がった。ダウン氏は「ＣＥＯやＣＦＯの経験者を求める動きがあり、これらの役職は現時点で大きくは多様化されていない」と話した。