午前の日経平均は反落、中東緊迫化など嫌気　一巡後は押し目買い

［東京　１５日　ロイター］ - 午前の東京株式市場で日経平均は、前営業日比４０９円３６銭安の３万９１１４円１９銭と、反落した。中東情勢の緊迫化や米インフレ長期化が警戒され大幅安となった米国株式市場の流れを引き継ぎ、幅広い業種で売りが先行した。売り一巡後は押し目買いにより下げ幅を縮小し、心理的節目の３万９０００円台での推移が継続した。

日経平均は４６６円安の３万９０５６円９３銭で寄り付いた後、３万９０００円を下回り７０２円安の３万８８２０円９５銭で安値を付けた。しかし、下値では押し目を狙うような動きもみられ、徐々に下げ幅を縮小した。

りそなホールディングスの武居大暉ストラテジストによると、３月末に売り越していた個人投資家中心に押し目買い意欲が強いという。中東情勢を巡っては「全く新しい材料というわけではなく、市場は徐々に織り込みつつ相場を形成していたため、暴落は回避できたようだ」との見方を示した。

ＴＯＰＩＸは０．５１％安の２７４５．６９ポイントで午前の取引を終了した。東証プライム市場の売買代金は２兆１２６１億９９００万円だった。東証３３業種では、値下がりは医薬品、空運、情報・通信、その他製品など２１業種で、値上がりは電気・ガス、非鉄金属など１２業種だった。

個別では、ファーストリテイリング、東京エレクトロン、ソフトバンクグループ、アドバンテストなど主力株が軒並み下落し、日経平均を押し下げた。アステラス製薬は６％超安となった。三井不動産、丸紅は２─３％超高としっかりだった。

そのほか、前週末に決算を発表したビックカメラが１２％超高、高島屋は６％超安、良品計画は２％超安だった。

東証プライム市場の騰落数は、値上がりが５５０銘柄（３３％）、値下がりは１０４７銘柄（６３％）、変わらずは５２銘柄（３％）だった。