アングル：半導体株が復調、実需に強さ　ディープシークのトラウマ覆す

Hiroko Hamada

［東京　２４日　ロイター］ - 東京株式市場で半導体関連株に復調の兆しがみられる。米ハイテク企業の人工知能（ＡＩ）関連投資が引き続き高水準で推移するとみられていることが背景にある。半導体検査装置大手のアドバンテストは年初来高値に迫る勢いで、年初に相場を揺るがした中国発の「ディープシーク」ショックのトラウマを覆すような動きとなっている。

＜ＡＩ投資の流れは不変＞

中国の新興企業ディープシークが低コストのＡＩモデルを公表、データセンター投資が過剰ではないかとの懸念が広がり、半導体株は年初に大幅下落した。しかし、米半導体大手エヌビディアの株価がここにきてディープシークショック前の水準を回復。市場では「巨額のＡＩ投資に疑心暗鬼だったムードは完全に後退した」（三菱ＵＦＪｅスマート証券のチーフストラテジスト・河合達憲氏）との声が聞かれる。

世界半導体市場統計（ＷＳＴＳ）は３日、２０２５年の半導体市場について前年比１１．２％のプラスと２桁成長の維持を見込んでいると発表した。米国半導体工業会（ＳＩＡ）が５日発表した４月の世界半導体販売額は前年同月比２２．７％増の５７０億米ドルで、需要拡大の実績が確認されている。

数字の裏付けを得て、市場は米大手ハイテク企業によるＡＩ関連の投資増加の流れは変わっていないと判断。足元では関連株に「買い安心感がある」（立花証券の調査部アナリスト・大牧実慶氏）という。

実際、アドバンテストの株価はディープシークショック以降１８％超上昇。ＮＡＮＤ型フラッシュメモリーに強いキオクシアホールディングスは同４９％高と、この間の日経平均のパフォーマンスを上回る大幅な上昇となっている。

●主要な半導体関連銘柄の株価パフォーマンス

企業 年初来 ディープシークショック後

6857.T アドバンテスト 5.56% 18.96%

8035.T 東京エレクトロン -1.98% -2.54%

6920.T レーザーテック 6.68% 8.00%

6146.T ディスコ -15.49% -20.16%

285A キオクシアＨＤ 55.73% 49%

6723.T ルネサスエレクトロニクス -4.44% -4.30%

6526.T ソシオネクスト 9.80% 15.19%

4062.T イビデン 22.09% 25.53%

6525.T KOKUSAI ELECTRIC 50.11% 48.38%

6504.T 富士電機 -26.50% -16.84%

6963.T ローム 19.52% 16.12%

6503.T 三菱電機 10.60% 14.72%

7735.T SCREENホールディングス 11.85% 4.01%

.N225 日経平均 -3.86% -1.69%

（６月２３日終値時点。ＬＳＥＧのデータを元に作成）

＜株価回復にばらつきも＞

ＷＳＴＳはＡＩ需要の高まりを受け、データセンター投資継続の恩恵を受けるメモリーやロジック製品の高成長が半導体市場をけん引するとしている。

国内の半導体チップメーカーでロジックに強みを持つ企業は限られるが、メモリーに強いキオクシアのほか、半導体製造装置など関連企業の業績押し上げへの期待につながっている。「米国を中心にＡＩ投資が進む中で、半導体製造装置、テスター分野などの関連銘柄が買い戻されている」とオムディア・シニアディレクターの南川明氏は話す。

先のトランプ米大統領の中東歴訪時には、アラブ首長国連邦（ＵＡＥ）と米国がＵＡＥの首都アブダビに米国外で最大のＡＩキャンパスを建設する協定に署名したことが伝わった。ＵＡＥは今年からエヌビディアの最先端ＡＩ半導体を年間５０万個輸入できる可能性があるとの報道もあった。

米半導体大手エヌビディアや、エヌビディアが設計する半導体の製造を手掛ける台湾積体電路製造（ＴＳＭＣ）などの業績が好調な点も、国内の関連銘柄の支えとなっている。

ただ、東京エレクトロンやディスコは、ディープシークショック後の戻りが鈍く、関連銘柄間で濃淡がみられる。岩井コスモ証券のアナリスト、斎藤和嘉氏は東エレクに関して「米国の対中規制の絡みで一番に影響を受けるのは製造装置の分野で、他の銘柄と比べてパフォーマンスが劣後しているのではないか」との見方を示している。

＜リスクは米中対立＞

アドバンテストのＰＥＲ（株価収益率）は足元３９倍台後半と高水準に見える。それでも、岩井コスモ証券の斎藤氏は「成長期待が戻ってきているため、ＰＥＲ４０―５０倍程度ならマーケットは受け入れるのではないか」と強気な見方を示す。「ディープシークショックが起きた半年前に比べて、足元ではＡＩの再評価が進んでおり、割高感は小さい」（斎藤氏）との見立てだ。

リスクとして意識されるのは、足元で一服している米中対立が改めて先鋭化することだ。半導体輸出規制に目が向かう場合には注意が必要だと東海東京インテリジェンス・ラボのシニアアナリスト、澤田遼太郎氏は指摘する。「足元で買い戻されているため、利益確定売りの口実になりかねない」という。

とはいえ、トランプ関税の不透明要因がある中でも、足元でＡＩ投資の中心地となる米国の経済は底堅い。そのことが、米大手ハイテク企業の投資継続への思惑につながるとオムディアの南川氏はみており「（株価は）上下動を繰り返しつつも、買い戻しは継続するのではないか」と話している。