スマホで手軽に贈り物＝広がるソーシャルギフト、市場３．８倍に

ＳＮＳやメールで手軽にプレゼントを贈れる「ソーシャルギフト」の利用が増えている。相手の住所を知らなくても、スマートフォン一つでお祝いや感謝の気持ちを形にして届けられると、支持が拡大。調査会社の推計によると、今年の市場規模は６０００億円と６年前の３．８倍に膨らむ見通しだ。

ソーシャルギフトは、プレゼント購入時に発行される専用ＵＲＬを相手へ送信する仕組み。受け取った側は電子商品券をダウンロードして店舗で受け取ったり、住所を入力して配送してもらったりする。

贈答品のインターネット通販「ギフトモール」が取り扱う約１１０万品の大半は、ソーシャルギフトの仕組みでも贈れる。運営会社によると、この分の売上高は今年４～９月期に前年同期の３．５倍に増えた。

担当者によると、送り先はこれまで主流だった家族や友人に加え、「職場の同僚や上司宛てにも利用され始めている」という。利用経験のある３０代女性は「同僚にちょっとしたお礼としてカフェの電子商品券を贈った。買いに行かずに済むのがいい」と満足げに話した。

東証プライム上場のギフティは企業や自治体との取引が中心だが、個人会員も年々増加。９月末時点で２４６万人に達した。飲食店やコンビニで使える電子商品券などの定番プレゼントからホテル宿泊券のような高額品まで、品ぞろえを強化している。

利用者層も広がりをみせている。ＬＩＮＥヤフーの「ＬＩＮＥギフト」は２０～３０代が約６割を占めるが、「４０代以上や男性の利用が増えている」（広報）という。

調査会社の矢野経済研究所（東京）によると、２０１９年に約１５８０億円だったソーシャルギフトの市場規模は右肩上がりで拡大。コロナ禍でギフト全体の市場が縮小した２０年も前年比２５％超増加した後、大幅な伸びが続いている。

【時事通信社】