百貨店、バレンタイン商戦で物価高対策に腐心　チョコ以外も充実

Kentaro Okasaka

［東京　７日　ロイター］ - ２月１４日のバレンタインデー商戦を前に、百貨店各社が物価高への対策に知恵を絞っている。この１年でチョコレートの価格が３割近く上昇したことを踏まえ、別のスイーツを充実させたり、値上がりの主因となっている原料カカオの調達方法を変えコスト減を図ったりしている。

東京・銀座に本店を構える松屋は７日、メディア向けに今年の商品の一部を公開した。価格を抑える工夫をしながらも、昨年から平均１０％ほど値上がりしている。ラッピングのリボンを紙とバンドに変更したり、価格を抑えたチョコに切り替えたりするなど、取引先は値上げ幅を抑える努力も講じる。差別化を図るため、輸入ではなく沖縄産のカカオを使用したチョコもある。

平均予算も昨年を上回っているが、価格が上昇する中で本命や自分自身への贈り物により多く支出し、義理チョコへの伸びは低い。松屋が昨年１２月にメールマガジンの会員約４万８０００人を対象に実施したアンケート調査によると、今年の平均予算は１万６２３５円と昨年から１０％弱増加。本命向けが約１２％、自分向けが約１５％増える一方、義理チョコは約３％の伸びにとどまっている。

特に自分向けのチョコ予算は初めて１万円を超えた。「自分へのご褒美として、バレンタインというハレの日により特別な体験を求める顧客の期待値の高さがうかがえる結果」と、松屋の小泉翔バイヤーは話す。

そごう・西武も７日、西武池袋本店で商品のお披露目会を開いた。今年の商戦は「チョコか、チョコ以外か」と題し、日本初上陸のチョコ４ブランドを投入する一方、グミやクッキー、カカオの代わりにコーヒー豆を使ったチョコ風のスイーツなども目玉だ。

杉田大樹マーチャンダイザーは「チョコの限定品を増やしたりし、ある程度高くても購買意欲が高まるような品揃えを意識している」と語る一方、「今まではバレンタイン・イコール・チョコで、チョコのスイーツとしての広がりがあったが、今回はチョコとチョコ以外に分けた」とし、チョコより割安なスイーツの選択肢も増やすと説明した。