Suzanne McGee

［プロビデンス（ロードアイランド州）　２４日　ロイター］ - 米国のレバレッジ（ブル）型個別株ＥＴＦ（上場投資信託）の取引のほぼ９０％が個人投資家によるものであることが最新の調査で分かった。短期の値幅取りに向いた投資商品が個人を中心に人気化していることが示された。

調査は、レバレッジ型ＥＴＦを提供するディレクション、バンダ・リサーチ、コンパウンド・インサイツの分析会社２社が共同で実施した。昨年、レバレッジ型個別株ＥＴＦの取引量は、全米の取引所の総取引量の８％を占めた。

モーニングスター・ダイレクトのデータによると、現在米国に上場しているレバレッジ型個別株ＥＴＦは３５５本。うち８０本以外は２０２５年１月以降に上場したものだ。

「新規上場数の膨大さは、市場が投機に依存する度合いが高まっていることを示す」とモーニングスターのＥＴＦアナリスト、ブライアン・アーマー氏は指摘した。

調査によると、２２年後半に上場したレバレッジ型ＥＴＦの取引高は年間２９％のペースで成長し、株式・オプション取引の伸びを上回っている。

昨年４月２日、トランプ米大統領が関税措置を発表し市場が急落した。この市場の極度の不安定局面で個人によるレバレッジ型個別株ＥＴＦ取引は、米国市場における全取引の最大４０％を占めたとみられる。「今後の売り相場で、個別株ファンドがどのように活用されるか、その動向が注目される」と報告書は指摘した。

ディレクションのモ・スパークス最高プロダクト責任者は、レバレッジ商品への個人投資家の関心の高まりを捉えようと資産運用会社が競い、競争が激しくなっていると述べた。レバレッジ使用に関する規制当局の指針変更も商品展開を容易にしたと語った。

ここ数カ月、米資産運用会社は米証券取引委員会（ＳＥＣ）に対し、原株の１日の上昇の３─５倍の収益が得られるよう設計した個別株レバレッジ商品の提供許可を申請しているがＳＥＣは難色を示している。ディレクションも、エヌビディア、パランティアなどの個別株に連動するレバレッジ型３倍ＥＴＦ２０本の承認を再申請したという。