Hiroko Hamada

[東京 ２６日 ロイター] - 前場の東京株式市場で日経平均は続伸し、前営業日比２７３円８６銭高の５万８８５６円９８銭となった。米エヌビディアの好決算を受けて半導体関連株が買われ、一時、初の５万９０００円台に乗せ、史上最高値を更新した。ただ、買いが一巡した後は上げ幅を縮小しもみ合う動きが継続。前日に売られていたセクターが上昇するなど、循環的な動きもみられた。

日経平均は前営業日比４１２円高でスタートした後、上げ幅を広げ、７４９円高の５万９３３２円４３銭で高値を付けた。朝方は、指数寄与度の大きい半導体株の一角が買われ、相場を押し上げたが、次第にマイナスに転じ、日経平均の上値を抑制した。

米半導体大手エヌビディアは２５日、第１・四半期（２─４月）の売上高が７８０億ドル（プラスマイナス２％）になるという見通しを示し、市場予想を上回った。

前場後半にかけては、５万８９００円台を軸に一進一退が継続。日銀の高田創審議委員は、海外中心に物価上昇要因が生じた場合、「日本でも物価が予想以上に上振れするリスクも念頭に置く必要がある」と述べた上で、もう一段の利上げを行いながら「物価安定目標の実現におおむね達していることを前提にしたコミュニケーションを行う必要がある」と述べた。

業種別では銀行や保険が小幅に上げ幅を広げる場面があったが、相場全体への影響は限定的だった。

市場では「エヌビディアの好決算はある程度織り込まれていた面もあり、内容は良かったが材料出尽くしで半導体株の一部では利益確定売りを誘った」（フィリップ証券のアナリスト・笹木和弘氏）との声が聞かれた。年度末前で利益確定売りが出やすい時期でもあるという。

一方、調整が一巡した後は「メジャーＳＱ（特別清算指数）を控える中で需給的な要因で上がる可能性もある」（笹木氏）として、日経平均は大台の６万円が視野に入るという。

ＴＯＰＩＸは１．１１％高の３８８５．６９ポイントで午前の取引を終了。史上最高値を更新した。東証プライム市場の売買代金は４兆８４８２億９０００万円だった。東証３３業種では、サービス、情報・通信、銀行など２８業種が値上がり。ガラス・土石製品、医薬品、小売など５業種は値下がりした。

個別では、東京エレクトロン、アドバンテストが下落。ディスコも軟調。指数寄与度の高いファーストリテイリング、ソフトバンクグループは堅調だった。

東邦チタニウムはストップ高買い気配。ＪＸ金属が２５日、連結子会社の同社を完全子会社化すると発表し、手掛かりとなった。

一方、金融株が買われＴ＆Ｄホールディングスや三井住友フィナンシャルグループ、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループなどが堅調だった。

プライム市場の騰落数は、値上がり１０２０銘柄（６３％）に対し、値下がりが５２４銘柄（３２％）、変わらずが４６銘柄（２％）だった。