Takahiko Wada

[京都市　２６日 ロイター] - 日銀の高田創審議委員は２６日、今後、海外中心に物価上昇要因が生じた場合、「日本でも物価が予想以上に上振れするリスクも念頭に置く必要がある」と述べた上で、もう一段の利上げを行いながら「物価安定目標の実現におおむね達していることを前提にしたコミュニケーションを行う必要がある」と述べた。

京都市内で行った金融経済懇談会であいさつした。日銀は昨年１２月に利上げしたが、高田委員は１月の金融政策決定会合でも利上げを主張、９人の政策委員の中で最もタカ派に位置する。

高田委員はあいさつの中で、物価の上振れリスクを強調した。足元で期待インフレを 反映する物価連動国債から算出したＢＥＩ（ブレーク・イーブン・インフレ率）が２％に迫っていることを踏まえ、「中長期のインフレ期待も引き上がり、物価上昇の二次的な影響も生じやすくなっている」と指摘したほか、今年以降に世界的な経済回復や利上げが生じる場合、「意図せざるビハインド・ザ・カーブが生じるリスクがある」と警戒感を示した。