［３日　ロイター］ - 欧州中央銀行（ＥＣＢ）のチーフエコノミストであるフィリップ・レーン理事は、中東紛争が長期化した場合はユーロ圏のインフレが大幅に加速し、経済成長が鈍化する可能性があるとの認識を示した。英紙フィナンシャル・タイムズ（ＦＴ）が３日公表したインタビューで述べた。

米国とイスラエルによるイラン攻撃、イランの報復攻撃、イスラエルのレバノン攻撃と中東情勢が緊迫し、原油価格が大幅に上昇している。

レーン氏は「エネルギー価格の急騰は、とりわけ短期的にインフレ上昇圧力をかける。こうした紛争は経済活動に悪影響を及ぼす」と指摘した。

「影響の規模と中期的インフレへの波及効果は、紛争の広がりと期間に依存する」と述べ、ＥＣＢは状況を注視するとした。

ＥＣＢの感応度分析を取り上げ、中東での紛争は、同地域からのエネルギー供給の減少が続いた場合、エネルギー主導のインフレ急加速と生産の急減をもたらすと説明した。昨年１２月発表の感応度分析は、石油・ガス価格が１４％上がり続ければインフレ率を０．５ポイント押し上げ、成長率を０．１ポイント下押しすると指摘した。

ユーロ圏のインフレ率は現在１．７％で、ＥＣＢの目標である２％を下回っている。