３日の東京株式市場は中東情勢の悪化を受けて全面安となった。日経平均株価の終値は前日比１７７８円１９銭安の５万６２７９円０５銭と大幅続落。米国とイスラエルによるイラン攻撃と報復の応酬に市場は動揺、週明け２日間の下げ幅は２５００円を超え、約１週間ぶりに５万７０００円を割り込んだ。

２日にはイランの革命防衛隊幹部が海上輸送の要衝であるホルムズ海峡を封鎖したと主張。原油価格上昇によるコスト増や物価高騰などが警戒され、３日は朝から売りが広がった。東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）が前週末に最高値を更新したため、日本株には利益確定の売りも出やすく、株価の下落幅が大きくなった。

プライム銘柄の９割強が値下がりするなど業種を問わず売られ、プライム全体の売買代金は１０兆円に迫った。「一段の株価下落に備えたヘッジ売りも出たのかもしれない」（銀行系証券）との声も聞かれ、市場のムードは急速に悪化している。

【時事通信社】