[東京 ５日 ロイター] - 前場の東京株式市場で日経平均は反発し、前営業日比１４６７円７３銭高の５万５７１３円２７銭だった。中東情勢を巡る過度な悲観論が後退したほか、前日までの続落からの自律反発を期待した買いが広がり、一時２３００円超高となった。買い一巡後は上げ幅を縮小した。

日経平均は９５８円高で寄り付いた後も上げ幅を拡大し、一時、２３７４円高の５万６６１９円９８銭まで上昇した。イランが米国に停戦に向けた対話の用意を示すシグナルを送っていたとの報道が好感されたほか、日経平均が前日までの３営業日で４６００円急落した後の自律反発を期待した買いが広がった。

買い一巡後は、やれやれの売りが広がり、上げ幅を縮小した。朝方底堅く推移していた時間外取引での米株先物がマイナス圏に沈んだことも、重しとなった。

マリン・ストラテジーズの香川睦シニアマーケットアナリストは「イラン情勢を巡っては最悪の事態は免れそうではあるものの、原油価格が高止まりする中、経済への影響などの不透明感がまだ拭えない」と指摘、足元の株価上昇は自律反発に過ぎないとの見方を示した。

ＴＯＰＩＸは２．５４％高の３７２６．０７ポイントで午前の取引を終了した。東証プライム市場の売買代金は４兆４９２２億６８００万円だった。東証３３業種では、全業種が値上がり。銀行、保険、鉱業、卸売、証券、非鉄金属などが値上がり率上位となった。

主力株では、アドバンテスト、ソフトバンクグループ、東京エレクトロン、ＴＤＫが３─５％超高としっかり。みずほフィナンシャルグループ、りそなホールディングスは７─８％超高だった。

半面、前日に逆行高となった内需株の一角が売られた。ニトリホールディングス、イオンはさえなかった。

東証プライム市場の騰落数は、値上がりが１５１２銘柄（９４％）、値下がりは７０銘柄（４％）、変わらずは１３銘柄（０％）だった。