Nell Mackenzie

[ロンドン ４日 ロイター] - 世界のヘッジファンドは、米国とイスラエルによるイラン攻撃を受けた３日の市場急落で打撃を被り、多くのファンドはトレーディング損失がトランプ米大統領の「相互関税」が発表された２０２５年４月以来で最大となった。ゴールドマン・サックスのプライムブローカレッジ部門が３日の取引終了後に発表した顧客向け資料の内容を４日にロイターが確認した。

ロング・ショート型株式ファンドは市場全体へのエクスポージャーが大きいため、３日に１．９％下落した。また、損失の一部は、ハイテクなど取引が非常に集中している銘柄で行われていたモメンタム取引（市場の流れに乗る取引）で発生した。

地域別では、アジアを拠点とするファンドが３．２％下落し、最もこの日の打撃が大きかった。

アルゴリズムやあらかじめ定めたルールに基づくシステマティック運用型の株式ファンドは３日に０．５％下落し、一括で多様な金融商品を取引するマルチストラテジー・ヘッジファンドも１％下落した。

ただ、それでもほとんどのヘッジファンドは年初来でなおプラスのリターンを確保している。アジアのファンドは年初来では１０．８％上昇。システマティック運用型とマルチストラテジー型も年初来ではそれぞれ４．７％、５．２％上昇している。