[５日 ロイター] - 米ゴールドマン・サックスのアナリストらは５日、イラン情勢の緊迫化で中東からの石油・ガス供給が停滞し、原油価格が一時的に１バレル＝１００ドルまで急騰した場合、世界の経済成長率が０．４ポイント押し下げられる可能性があるとの見通しを示した。

ゴールドマンの基本シナリオでは、原油価格は今後さらに若干上昇した後、２０２６年第１・四半期には平均７６ドル、第４・四半期には６５ドルまで落ち着くと予想している。

上振れシナリオでは、価格が１００ドル程度まで上昇した後、２６年中に正常化するとみている。

基本シナリオの場合、世界の域内総生産（ＧＤＰ）成長率へのマイナス影響は０．１ポイント、総合インフレ率への押し上げ効果は０．２ポイントと「わずか」にとどまると推定している。

一方、１００ドルまで急騰した場合は、世界の総合インフレ率を０．７ポイント押し上げる要因になるという。

金融政策への影響について、中銀は歴史的に原油ショックに直接反応することはないが、インフレが高止まりしたり価格ショックが大きかったりする場合には、緩やかに引き締めを行う傾向があると指摘した。

基本シナリオでは世界の金融政策見通しに大きな影響はないが、価格が１００ドルに達した場合や、コスト上昇が通常より早く消費者物価に転嫁された場合には、新興国での利下げ延期など、よりタカ派的な姿勢に転じる可能性がある。

原油高は実質所得や個人消費の重荷となる一方、カナダや一部の中南米諸国など産油国には恩恵をもたらすと予想されている。