Noriyuki Hirata

[東京 ９日 ロイター] - ９日の東京市場は、債券安（金利上昇）、円安、株安の「トリプル安」の商状となっている。日経平均は前営業日比で一時３６００円超安の５万１９８３円に下落した。イラン情勢を巡り紛争の長期化が警戒される中、原油価格が急騰しており、嫌気する動きが先行している。

朝方に１５８円付近を推移していたドル／円は一時１５８．６０円に上昇（円は売り）、新発１０年国債利回り（長期金利）は一時５．０ベーシスポイント（ｂｐ）上昇の２．２１０％に上昇（債券は売り）した。

ＷＴＩ原油先物が朝方に一時１バレル＝１１０ドル超に急上昇したことが波及した。

原油価格は、イラン国営メディアが８日、死亡したハメネイ師の後継となる新たな最高指導者に次男のモジタバ・ハメネイ師が選出されたと報じたことに反応したとみられる。同氏は、強硬派で革命防衛隊が推す人物とされ、市場では、米国と対峙する姿勢には変化はないとの見方がある。

原油価格の急騰は企業業績への悪影響やリセッション（景気後退）のリスクへの警戒につながりやすいとして、株式市場では「（原油価格が）高止まりする限り、上値は重いだろう」（アセットマネジメントＯｎｅの浅岡均チーフストラテジスト）との見方が聞かれる。