［東京　１２日　ロイター］ - 東映<9605.T>は１２日、２０２０年４―６月期の純利益は前年同期比８０．２％減の６億円だったと発表した。新型コロナウイルスの感染拡大を受けた政府による緊急事態宣言などでシネコンの休業やイベントの中止が重しとなったが、家庭でのビデオ視聴などの巣ごもり需要が下支えして黒字を確保した。

人気アニメ「シン・エヴァンゲリオン劇場版」などほとんどの劇場用映画の公開が延期となったほか、テレビ用映像作品も制作中断で受注が減少した。一方、劇場用映画などの放映権やビデオ化権、ＶＯＤ（ビデオ・オン・デマンド）事業者向けのコンテンツ販売といった巣ごもり需要が支えとなった。「ドラゴンボール超　ブロリー」の劇場上映権販売は北米で好調だった。

４―５月にシネコンを休業した興行関連事業やキャラクターショーなどのイベントを中止した催事関連事業は、いずれも営業赤字。休業期間中の人件費、地代家賃、減価償却費などは特別損失に計上した。シネコンは６月以降、座席間隔を空けるなどして営業再開している。通期予想は未定。