ガートナー、コロナ後の激動の世界に向けた未来志向型セキュリティの指針を発表

ガートナー ジャパン株式会社(本社:東京都港区、以下 ガートナー)は、2020年12月2～4日にバーチャルで開催した「ガートナー セキュリティ&リスク・マネジメント サミット 2020」の中で、日本のITおよびセキュリティ・リーダーに向けて、今後の激動の世界を生き残るための未来志向型セキュリティの指針を発表しました。

新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の影響により、2020年は在宅勤務を取り入れる企業が急増しましたが、影響はそれだけにとどまりません。今後数年内での企業におけるオンライン化、デジタル化のトレンドを加速させる大きなインパクトがあります。アナリストでバイス プレジデントの礒田 優一は次のように述べています。「2020年という混乱の年の中、企業によって明暗が分かれた要因は、『変化に対応ができたかどうか』です。3～5年の未来を見据えて変化に対応していくためには、それぞれの組織に合わせた未来志向型セキュリティが必要です」

新たな時代を生き残るための差別化要因として、礒田は「セキュリティ」と「プライバシー」の重要性を説いており、セキュリティとプライバシーを再定義して拡張していく必要があると強調しています。

セキュリティとプライバシーは、従来の「情報」を守るというミッションから、「企業」「従業員」を含めた「業務」を守るミッションへ、さらにその先の「顧客」を守るミッションへとアップデートしていくことが求められます。セキュリティとプライバシーの取り組みをレベルアップする上で、企業はアダプティブ・セキュリティ(Adaptive Security)とCARTA(Continuous Adaptive Risk and Trust Assessment：継続的でアダプティブなリスク/トラストのアセスメント)の考え方を取り入れたセキュリティを推進すべきです。