富士通、医薬品の適正使用情報を電子カルテを通じて提供

当社は、医療従事者と患者が医薬品の適正使用に役立つ情報を診療現場で診療時に閲覧できることで、質の高い医療サービスと患者のQOL（Quality of Life）向上に貢献するサービス（以下、薬剤情報提供サービス）の実現に向けて、日本赤十字社さいたま赤十字病院（以下、さいたま赤十字病院）および春日井市民病院において、2021年3月9日より実証実験を開始しました。

薬剤情報提供サービスは、医薬品に関する添付文書などの基本文書や、法令で定められた情報伝達に加えて、製薬企業が従来、MRや勉強会などを通して直接医療機関に提供してきた薬剤情報や患者向けのパンフレットなどを、電子カルテシステムや地域医療ネットワークを介して、診療時に医療従事者、または患者に速やかに提供するものです。今回、薬剤情報提供サービスの操作性や医療現場における実用性を検証し、製薬企業から医療機関への新たな情報提供手段としての有効性を確認します。

当社は今後、本実証実験を踏まえて、2021年6月に医療機関向けに薬剤情報提供サービスの提供を開始し、ヘルスケア領域のデジタルトランスフォーメーション（以下、DX）を加速させ、安心・安全で健やかに暮らせる健康長寿社会に貢献していきます。

【背景】

医療従事者は、従来、製薬企業のMRや勉強会などを通して、医薬品に関する様々な情報を入手してきましたが、近年、医療機関内におけるコンプライアンス強化や昨今の新型コロナウイルス感染拡大の影響により、医療従事者と製薬企業の接点が大幅に制限されるようになっています。このような状況下において、医療従事者は、医薬品に関する情報を、インターネットや専用の会員制情報登録サイト、製薬企業が個別に提供する資料や情報サイトを横断して情報検索し、入手する必要があり、非常に非効率となっています。また、機微な診療情報を扱う電子カルテシステムにアクセスするパソコンやネットワークは専用環境であり、外部のインターネットに接続できないことがほとんどのため、医療従事者からは、診療時に患者の電子カルテを参照しながらタイムリーかつ正確に薬剤情報を入手したいという要望がありました。

当社はこのような要望に応えるべく、医薬品に関する添付文書などの基本文書や、法令で定められた情報伝達、薬剤情報や患者向けのパンフレットなどを、診療現場で使用される電子カルテシステムや地域医療ネットワークを介して診療時に速やかに医療従事者が入手し、患者に情報提供できる薬剤情報提供サービスの開発に着手し、2020年3月より静岡県立病院機構静岡県立総合病院および地域医療ネットワーク「ふじのくにねっと」にて機能検証を行ってきました。