- 2021/06/07 掲載
前場の日経平均は反発、米株高を好感 上値は重い
前週末4日の米国株式市場は、主要3指数がそろって反発した。5月米雇用統計の発表を受け、連邦準備理事会(FRB)の緩和縮小観測が後退して米長期金利が低下し、ハイテク株が上昇。雇用統計は、非農業部門雇用者数が前月比55万9000人増と、市場予想の65万人に届かなかった。
TOPIXは前営業日比0.02%安で午前の取引を終了。東証1部の売買代金は1兆1043億5200万円だった。東証33業種では、鉄鋼、銀行業、機械などの16業種が値下がり。海運業、その他製品、サービス業などの17業種は値上がりとなっている。
週初めであることや、週内にメジャーSQ算出を控えて上値は重いものの、ハイテク株に対する見直し買いや景気敏感株の下げ止まりなど「地合いは悪くない」(国内証券)との声が聞かれた。
個別では、オリンパス、コナミホールディングス、TDK、東京エレクトロンなどがしっかり。4銘柄で日経平均を約55円押し上げる格好となった。半面、ファーストリテイリング、ソニーグループ、コマツは軟調。トヨタ自動車は朝方に上場来高値を更新後マイナス転換し、0.41%安の9908円となった。
東証1部の騰落数は、値上がりが1114銘柄、値下がりが950銘柄、変わらずが126銘柄だった。
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