米ショッピングモールの空室率、今年9％も　金融危機時より深刻か

［９日　ロイター］ - 米総合不動産サービス会社ジョーンズ・ラング・ラサールは、米国内の大型ショッピングモール（屋内）の空室率が今年、９％弱近辺でピークに達し、郊外のショッピングセンターや小規模モールの空室率を超える可能性があるとの見通しを示した。

２００９年の金融危機時には、中小規模のショッピングセンターの空室率が１１％に達していたのに対し、大型ショッピングモールは５％程度にとどまっていた。

ジョーンズ・ラング・ラサールによると、今年の屋外ショッピングセンターの空室率は７．８％、大型専門店が集合するパワーセンターは７％となる見通し。

アナリストらによると、業界のトレンドは、新型コロナ禍後を見据え、屋外モールやコストの低い場所にある小規模モールへの投資にシフトしつつあるという。

キムコ・リアルティのコナー・フリンＣＥＯは「郊外へのシフトを確認している」と指摘。ＳＩＴＥセンターズのデイビッド・ルークス最高経営責任者（ＣＥＯ）は、こうしたシフトに伴う「スペースへの需要は過去１５年で最も高い」と述べた。

例えば、百貨店メーシーズは、シカゴの有名ショッピング通り「マグニフィセント・マイル」に構えていた店舗を閉鎖。同時に、テキサス州フォートワースに規模の小さい店舗を新規出店した。

コースターのデータによると、マグニフィセント・マイルの空室率は８％超と、１９年終盤の４％からほぼ倍の水準にある。

メーシーズのほか、加スポーツ衣料大手ルルレモン、家庭雑貨小売ベッド・バス・ビヨンド、ウォルマート傘下の紳士服ボノボスなども同様の動きを進めているという。