機関投資家の世界経済見通し悪化、運用姿勢なお強気＝ＢｏｆＡ

［ロンドン　１４日　ロイター］ - 米バンク・オブ・アメリカ（ＢｏｆＡ）の月次ファンドマネジャー調査によると、９月は今後数カ月間に世界経済が成長すると予想した割合はネットで１３％にとどまり、新型コロナウイルスのパンデミックによる最初のパニックが起こった２０２０年４月以来の低水準となった。

今年３月は、世界経済の成長を予想する割合が９１％に達していた。９月調査では、新型コロナの感染力の強いデルタ型変異株の流行が、悲観的な見通しの要因に挙げられた。

マクロ経済の見通しには警戒感が高まっているものの、運用ポジションは依然、圧倒的に強気。ポートフォリオで、株価急落に備えたプロテクションをしている割合は低水準だった。

調査したファンドマネジャー（運用資産総額８４００億ドル）の約半数が、向こう３カ月間に株価が急落した場合に備えたプロテクションを外したと回答した。

世界の株式への投資配分はネットで５０％と、２０年間の平均の２９％を大きく上回った。

マイケル・ハートネット氏率いるＢｏｆＡのストラテジストチームは顧客向けノートで「資産価格とファンダメンタルズの間でめったにない分断が強まっている」と述べた。

市場全般の先行きは依然警戒感が強く、回答者は中銀がハト派スタンスを維持すると予想。

米連邦準備理事会（ＦＲＢ）については８４％が年内に緩和縮小に着手すると予想したが、最初の利上げ時期に関する予想は２２年１１月から２３年２月に後ずれした。

中国の政策緩和を予想する割合は８２％。７月は４４％だった。

世界の流動性の状況は、世界金融危機に市場が動揺する直前の２００７年７月以降で最も良好との見方が大勢。金融政策が「過度に刺激的」と回答したのは約６０％で、２０１１年５月以降で最高だった。