グラブやバスフィードの株価低迷、ＳＰＡＣ投資人気急下降を裏付け

［２０日　ロイター］ - 東南アジアの配車サービス大手グラブ・ホールディングスや米新興インターネットメディアのバズフィードなど、特別買収目的会社（ＳＰＡＣ）との合併を通じて上場を果たした幾つかの企業の株価が、その後急落の憂き目にあっている。ＳＰＡＣに対する投資家の熱狂がさめて、資金が引き揚げられたためだ。

ＳＰＡＣの８９０フィフスアベニュー・パートナーズと合併したバズフィードの株価は、今月６日の上場以来で４０％も下がっている。８９０フィフスアベニュー・パートナーズが設けた信託口座から９４％の投資家が資金を引き揚げたため、バズフィードが受け取った額はわずか１６００万ドルにすぎなかった。

ＳＰＡＣと合併して２日にナスダックに上場したグラブ・ホールディングスも、それ以降に時価総額は半分になった。

ＯＡＮＤＡのシニア市場アナリスト、エドワード・モヤ氏は「多くの投資家の目は今、実績があってこれまできちんと利益を計上してきた企業に向けられている。今年序盤に見られたＳＰＡＣを勢い付かせるような熱狂がすっかりなくなったのは間違いない」と述べた。

ＳＰＡＣへの投資家は、新規株式公開（ＩＰＯ）前にどの企業を買収の標的にするか知らされないため、信託口座にいったん資金を振り向けても、ＩＰＯに先立って引き揚げる権利が与えられている。そしてディールロジックのデータによると、多くの企業が非常に高まった投資家の期待値を達成することができなくなり、第４・四半期は資金の「引き揚げ率」が５８％と２倍以上に切り上がった。

ズーム・ビデオ・コミュニケーションズが出資するイベント管理ソフトウエア開発のシーベントの場合、上場２日前になって８５％の近くの投資家が保有株を換金したことが判明している。

バケーションレンタル運営プラットフォームのバカサが８日の上場時に受け取ったのは約３億４０００万ドル。やはり資金引き揚げの影響で、想定を１億４５００万ドル下回った。

タトル・キャピタル・マネジメントのマシュー・タトル最高経営責任者（ＣＥＯ）は「ＳＰＡＣ（株買い）は２月に活況を呈し、投資家はまるでミーム株（個人投資家が群がる銘柄）のようにみなし始めた。その後ルーシッドの急落があり、米証券取引委員会（ＳＥＣ）が否定的なコメントを発して、ＳＰＡＣの人気が地に落ちた」と述べた。