- 2021/12/21 掲載
午前の日経平均は急反発、大幅安の反動などで買い戻し活発に
20日の米国株式市場では、主要株価3指数が1%超下落。新型コロナウイルスのオミクロン変異株が景気回復を阻害する可能性や、バイデン大統領の看板政策である大型歳出法案に有力議員が不支持を表明したことが懸念された。
ただ、日本株は直近の2営業日で1000円幅と大きく下げていたことから「テクニカル面からみても下げ過ぎの印象が強い」(岡地証券・投資情報室長の森裕恭氏)との声が聞かれ、朝方から買い戻しが活発化。ほぼ全面高商状となった。
市場では「自律反発を狙った買いを誘っている。海外ではオミクロン株の警戒感が残っているものの、日本株はたとえば騰落レシオが売られ過ぎを示唆する70%近くまで低下するなど、今日は売られ過ぎの修正の印象が強い」(野村証券・ストラテジストの澤田麻希氏)との声が聞かれる。
TOPIXは1.69%高で午前の取引を終了。東証1部の売買代金は1兆1684億1900万円と細り気味になっている。東証33業種は、全業種が上昇。個別では、東京エレクトロンなど半導体関連株がショックされたほか、塩野義製薬が大幅上昇となった。任天堂も高い。
東証1部の騰落数は、値上がりが1886銘柄、値下がりが226銘柄、変わらずが69銘柄だった。
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