原油価格、供給逼迫で最高値トライも　イラン制裁解除なら下押し

［ロンドン　２２日　ロイター］ - 原油価格の先行きを巡り、アナリストは、対イラン制裁が解除されて同国からの輸出が増加しなければ、各国政府による景気回復に向けた取り組みで供給が一段と逼迫し、最高値を試す可能性があると予想している。

ウクライナ情勢の緊迫化を受けて主要産油国ロシアからの輸出に影響が出る可能性が警戒される中、原油価格は既に２０１４年以来の高値水準にある。

北海ブレント先物は１バレル＝９５ドル前後で推移しており、０８年７月に付けた１４７ドルを超す過去最高値を依然として大きく下回っている。

だが、９５ドル前後から最高値までわずか５カ月で上昇した０８年と同様に、世界は現在、急速な経済成長や原油供給の逼迫を経験しており、地政学的ショックに対処できる余剰能力もない。

ＪＰモルガンは、石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）加盟国と非加盟産油国で構成する「ＯＰＥＣプラス」が引き続き段階的な減産縮小を進めるとみているが、一部産油国が生産目標を達成できていないため、価格上昇につながると予想。

「リスクプレミアムが高まり、早ければ今年第２・四半期に１バレル＝約１２５ドル、来年には１５０ドルに上昇する」との見方を示した。

一方、イラン核合意再建を巡り前向きな発言が出る中、シティのアナリストは米国の対イラン制裁解除の可能性を指摘する。合意が成立すれば、原油供給は４月か５月までに日量約５０万バレル、今年末までには同１３０万バレル増加する可能性がある。これに加え、カナダ、ブラジル、イラク、ベネズエラ、米国の供給量も日量２８０万バレル前後増えると予想され、価格は６５ドルを下回る可能性があるという。

シティは「向こう１年の価格に関する市場分析の多くは余剰生産能力の不足に焦点を当てる一方、イラン産原油の輸出再開の可能性を織り込んでいない」と指摘した。