2024年6月末、アップルのゴーグル型デバイス「Apple Vision Pro（アップルビジョンプロ）」が日本で発売開始となり、9月にはメガネ型デバイス「MiRZA（ミルザ）」がNTTより発表されるなど、VR・AR・MRデバイスの参入が増えている。この領域には、すでにメタ社から「Meta Quest（メタクエスト）」、マイクロソフトから「HoloLens（ホロレンズ）」などもあるが、これら製品はそれぞれ何が違うのか。各社のVR・AR・MRデバイスの販売台数は伸び悩んでいるように見えるが、結局、誰が何のために使うのだろうか。産業界に与えるインパクトをはじめ、VR・AR・MRデバイスの可能性を解説する。

近年、あらゆる企業がAI・生成AI活用に取り組む中、それらを支えるAIサービスを提供する事業者の競争も激化してきている。たとえば、富士通、NTT データ、NEC、IBMなどのSIer・ITベンダーに加え、アクセンチュアやデロイトトーマツコンサルティングといったコンサルティングファームなど、複数のプレイヤーがしのぎを削る状況にある。今回は、そうしたプレイヤーの中で、富士通が提供するAIサービスの実力を見ていきたい。競合各社と比べた時に、どの部分が特徴になるのか。

CBAM（炭素国境調整措置）とは、EU（欧州連合）域外から輸入される一部産品に対して、温室効果ガス（GHG）の排出量に応じた関税が賦課される仕組みを指す。EUはこのCBAMを2026年1月から適用すると発表しており、自社への影響を懸念する企業は多いのではないだろうか。本記事では、そもそもCBAMとは何か、具体的にどのような産品に対して関税がかかるのか、いつごろからCBAMが適用されるのか解説したい。

近年、話題を集める「生成AI」とともに、注目されはじめているのが「合成データ」だ。生成AIとともに、企業のDXを加速させる存在として期待が集まっているが、そもそも合成データとはどのようなものなのだろうか。本記事では、生成AIの活用が当たり前となる時代において、重要な技術となる合成データについて解説する。

近年、生成AIの産業・ビジネス用途の活用が急速に広がる中で、大規模言語モデル（LLM）の開発競争も激化している。その対立軸としては、（1）汎用型LLM vs 個別型LLM、（2）汎用言語型LLM（英語） vs 特定言語型LLM、（3）クローズドソース vs オープンソースなどがある。今回は、OpenAIの「GPT-4」など、「広く浅く何でもできる」土台を構築する汎用型LLMに対し、限られた領域で「狭く深くカスタマイズできる」ことを重視する個別型LLMとして、NECが独自開発した「cotomi」の実力を見てきたい。

現在、欧州を中心に活発に議論されているテーマに「データ共有圏（Data Space）」がある。これは、企業・団体など複数の主体が垣根を超えてデータを共有し、業界の発展に向け連携する動きで、代表的な組織としてGAIA-X（ガイアX）やCatena-X（カテナX）などがある。日本でも経産省がデータ共有に向けた取り組みを「ウラノス・エコシステム（Ouranos Ecosystem）」と命名し活動を推進しているほか、2024年2月にはデータ共有を推進する企業として、トヨタ自動車やホンダなど国内自動車メーカー14社と、自動車部品・蓄電池の業界団体が参画する「自動車・蓄電池トレーサビリティ推進センター」が誕生した。今回は、「ウラノス・エコシステム」と「自動車・蓄電池トレーサビリティ推進センター」を分かりやすく解説する。

近年、急速に活用が進む生成AIは、モノづくりを支えるロボットにも大きな変革を起こしている。今回は、ロボットに生成AIを融合させ、新しいロボット活用や、人間とロボットの在り方を探求するデンソーが開発した「生成AIロボット」の全貌を解説する。同社が目指す“ドラえもんの世界”とは何か。

ここ数年、製造業では「ロボティクス」「AI」「IoT」「デジタルツイン」「メタバース」「データ連携」など、あらゆる技術コンセプトの重要性が語られてきた。そのたびに、企業はその活用方法を模索し、ビジネスに取り入れてきたが、最近そうした取り組みのすべてを加速させる“強力な武器”として「生成AIの活用」に注目が集まっている。本記事では、産業領域における生成AIの活用方法を3つのモデルに分類しつつ、各モデルの中から面白い事例を紹介する。自社の生成AI活用はどのモデルに当てはまるだろうか。

ここ数年、非中央集権的なWebのコンセプト「Web3.0/Web3」やそれを実現するための技術「ブロックチェーン」や「NFT」に注目が集まり、今やこれらは幻滅期に突入している。そうした中で、直近、欧州はこのWeb3.0をさらに進めたコンセプトとして「Web4.0」を提唱しはじめた。本記事では、「Web4.0」とは何か、Web4.0が目指す世界感、その具体的な事例などについて解説する。

近年、製造業を中心に「デジタルツイン」と呼ばれる技術が注目を集める中、それらデジタルツイン技術を提供する主要プレイヤー（ダッソー・システムズ、アンシス、PTC、シーメンス、オートデスク）の存在感が大きく高まりつつある。これら5社は、すでに特定の業界では非常に名前の知られた大手企業だが、デジタルツイン全盛時代の今、あらゆる業界においても力を発揮しつつある。今回は、そのうちの1社であるダッソー・システムズ（Dassault Systèmes）とは何者なのかを解説する。

近年、EVシフトなどのパラダイムシフトが起こる中、国内製造業はこれまで築き上げてきた製造技術・ノウハウの行き場を失ってしまう危機に直面している。こうした中で、今、培った製造技術・ノウハウの提供先としてスタートアップとの連携に注目が集まっているのだ。今回は、業界でも先陣を切ってスタートアップのものづくり支援をスタートし、今やスタートアップに限らず、大企業からもモノづくりの依頼が殺到する墨田区の浜野製作所のビジネスモデルを解説したい。

近年、「デジタルツイン」や「メタバース」など3D関連技術を活用し、既存ビジネスを変革しようとする動きが、製造業に限らず建設や医療、金融、小売など幅広い業界で起きている。そうした流れに伴い、現在、3D技術に長けたゲーム会社と企業の連携が加速している。特に、あらゆる産業プレイヤーと連携し注目を集めているゲーム会社が、『FINAL FANTASY XV（ファイナルファンタジー15）』のディレクターであった田畑端氏が率いる、JP GAMES（JP UNIVERSEグループ）だ。業界の台風の目となっている、JP GAMESとは一体何者なのか。