記事 経営戦略 【2019GAFA展望】変容の［G］（グーグル）、対立が激化する中、自動運転が希望に 【2019GAFA展望】変容の［G］（グーグル）、対立が激化する中、自動運転が希望に 2019/01/08 頭文字をとってGAFAとも呼ばれる米テクノロジー大手4社のグーグル、アップル、フェイスブック、アマゾンにとり、2018年は社会やユーザーとのつながりにおいて「激動」「転換点」と形容することがふさわしい1年であった。このうちグーグル（親会社アルファベットグループの動きも含む）については、（1）クラウドとAIの躍進、（2）信頼問題、（3）社内紛争や企業倫理の課題、（4）自動運転車開発の好調、などが盛んに報じられた1年だった。2019年は先行するAIと自動運転分野での開発がさらに進み、これらの分野で競合との差が意識されるようになるだろう。
記事 デザイン経営・ブランド・PR なぜ“プ女子”が生まれるのか？ プロレス人気にみる「ファンマーケティングの本質」 なぜ“プ女子”が生まれるのか？ プロレス人気にみる「ファンマーケティングの本質」 2019/01/04 昭和の時代にテレビの普及に一役買ったプロレスというコンテンツ。平成に入ると、大型の遊興施設やインターネットなどとともに、エンターテインメント性のより強い、総合格闘技カルチャーとして発展。そして近年では新たなプロレスブームが到来しているという。ファンマーケティングの現場で、当事者はどのような思いでコンテンツを作っているのか。プロレスを通じた新たな「ファンづくり」に先鋭的な取り組みを続けるDDTプロレスリングの高木三四郎氏が語った。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 OPEC体制「終わりの始まり」 日本にとってチャンスかリスクか OPEC体制「終わりの始まり」 日本にとってチャンスかリスクか 2018/12/28 中東の産油国カタールが、石油輸出国機構（OPEC）からの脱退を決めた。アラブの産油国がOPECから撤退するのは初めてのことであり、OPECの求心力低下は避けられそうにない。日本などエネルギーを輸入する先進国にとってはある意味でチャンスとなるが、同時に中東情勢の不安定化というリスクも抱える。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 HUAWEI（ファーウェイ）CFO逮捕が占う、デジタル・エコノミーの先行き 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（105） HUAWEI（ファーウェイ）CFO逮捕が占う、デジタル・エコノミーの先行き 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（105） 2018/12/26 2018年は米中の貿易摩擦に翻弄される1年だった。HUAWEI（ファーウェイ）CFOの逮捕劇でかき消された感もあるが、アルゼンチンで開催されたG20の首脳宣言をみると、デジタル・エコノミーが国際社会の重要テーマであると読み取れる。実は、同じタイミングで中国とドイツのシンクタンクが共催したもう一つの国際会議でも、デジタル・エコノミーが議論されていた。今回は、そこで何が議論されたか、日本が議長国となる2019年のG20を視野に入れながら報告しよう。
記事 営業戦略 さっと読んでざっくり理解する「カスタマーサクセス」 さっと読んでざっくり理解する「カスタマーサクセス」 2018/12/25 2010年ころ、日本でSaaS（Software as a Service）が注目され、提供サービスが増加した。サブスクリプション型で提供されるSaaSは、手軽に導入・解約できるために活用が進んだが、その手軽さがベンダーとユーザーの力関係を変えた。こうした中でベンダーがたどり着いたのが「カスタマーサクセス」という考え方だ。カスタマーサクセスが生まれた背景から、カスタマーサクセスの本質まで分かりやすく整理する。
記事 デザイン経営・ブランド・PR 徳力基彦が「ユーザーに頼れ」と語る理由、“認知やCVRだけを追う組織”になっていないか？ 徳力基彦が「ユーザーに頼れ」と語る理由、“認知やCVRだけを追う組織”になっていないか？ 2018/12/21 インターネットの普及により、これまでのマーケティングは変革を余儀なくされている。特にソーシャルメディアの登場は、誰もが気軽に意見を発信できる「一億総メディア化の時代」を推進し、もはや一般ユーザーの方が、企業よりも相対的に力が強くなってきた状況だ。ソーシャルメディアの企業活用に関する啓蒙を行うアジャイルメディア・ネットワークの徳力 基彦氏は「ソーシャルメディアでユーザーがメディア化し、従来のマスマーケティングとは異なる価値観のパラダイム・シフトが生まれています」と指摘する。新時代のマーケティングを成功に導くアプローチとはいかなるものだろうか？
記事 災害対策（DR）・事業継続（BCP） AzureやOffice 365にログインできない…マイクロソフト、多要素認証の障害を「2度」も AzureやOffice 365にログインできない…マイクロソフト、多要素認証の障害を「2度」も 2018/12/19 ユーザーIDとパスワードだけでログインが可能なシステムは、もはやセキュアなシステムとはいえません。セキュリティトークンやショートメッセージの利用や、生体認証などの要素を加えた多要素認証を用いることが、特に企業向けサービスなどセキュリティを重視するシステムへのログインでは欠かせない仕組みになっています。
記事 経営戦略 日本生命のRPA活用術、AIやBPMNでどう効果を最大化させようとしたのか 日本生命のRPA活用術、AIやBPMNでどう効果を最大化させようとしたのか 2018/12/18 日本生命は今、「デジタルプロセスビジョン」の実現に向けて注力している。情報をデジタル化し、処理を自動化し、事務プロセスはシステムで制御して“人の処理を極小化する”ことを目指すものだ。しかしその背後には、大きな4つの構造課題があった。そこで同社の企業保険部門ではこれらの課題を打破する事務システムに6つの要件を求め、取り組みをスタートさせている。
記事 経営戦略 昭和電工CTO 田中淳のノウハウ「失敗には2種類ある、挑戦した結果の失敗は恐れるな」 昭和電工CTO 田中淳のノウハウ「失敗には2種類ある、挑戦した結果の失敗は恐れるな」 2018/12/11 フェロー、最高技術責任者（CTO）の高い業績の背景には、独自の考え方や思考・行動の原則にノウハウがある。これらのノウハウには、企業の創造力やイノベーション力を高めるパワーがある。そして、日本を元気にするヒントがある。本連載では、フェロー、CTOが自らのノウハウを語っていただく。今回は、昭和電工 取締役常務執行役員 CTOを務める田中 淳氏に話を聞いた。田中氏は研究開発者時代、問題の原因を徹底して探求する姿勢で幾度も大きな成果を上げ、現在はCTOとして研究開発全体をリードしている。
記事 環境対応・省エネ・GX 花王と三井住友が「海と陸の豊かさ」を守る取り組みを実施したワケ 花王と三井住友が「海と陸の豊かさ」を守る取り組みを実施したワケ 2018/12/06 2015年9月、国連で採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ（以下、2030アジェンダ）」の中核をなす行動目標であるSDGs。今回は、「ゴール14（海洋）」「ゴール15（生態系・森林）」を取り上げます。SDGsでは生態系の保護や回復に加えて、資源の持続可能な利用についても定めています。最近ではマイクロプラスチックによる海洋生態系への影響などにも世界的な関心が集まってます。この2つの持続可能目標を読み解きます。
記事 経営戦略 メルカリも“新卒30人”を採用、デジタル分野の「インド協業」が加速するワケ メルカリも“新卒30人”を採用、デジタル分野の「インド協業」が加速するワケ 2018/12/03 デジタル分野における協力関係強化を進める日本とインド。2018年10月には「日印デジタル・パートナーシップ」が合意され、その動きは加速している。IoTの進展によって、ハードとソフトの融合はより重要性を増しており、ハードを得意とする日本と、ソフトウェアを得意とするインドの協力関係強化は大きな可能性を秘めている。インドの要人に加え、NECの遠藤信博代表やメルカリの小泉文明COO、経済産業審議官の寺澤達也氏などが集結し、これまでの取り組みと今後の展望について語った。
記事 経営戦略 CIOの8割が進めるAI活用、サイロ化を克服して「使いこなす」ためのフレームワークとは CIOの8割が進めるAI活用、サイロ化を克服して「使いこなす」ためのフレームワークとは 2018/12/02 IoT時代の到来によるデータの爆発的な増加を背景に、ビッグデータ分析、さらにAIの活用が本格化している。だが、そうした取り組みの前に立ちはだかっているのがシステム、さらにデータのサイロ化の問題だ。この状況を打開し、社内データを可視化できなければ、社内にいくらデータが存在しても活用は困難だ。IBMアナリティクスのグローバルリーダーであるロブ・トーマス氏が、そのための手法や、そこで満たしておくべき要件、取り組みの高度化に向けたポイントについて、ノウハウを解説する。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 製造業が海外進出したい国、1位は中国、2位はインド、3位は逆転であの国 製造業が海外進出したい国、1位は中国、2位はインド、3位は逆転であの国 2018/11/29 国際協力銀行は11月26日、日本の製造業企業605社（有効回答数）に海外事業展開の動向に関するアンケート調査を実施し、その結果を発表した。これによると、2017年度の海外収益比率は37.3％と過去最高を記録、今後の事業展開を「強化・拡大する」と回答した企業数は増加する結果となった。
記事 経営戦略 経営史の大家チャンドラーも指摘、情報革命の「源流」はどこにあるのか 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（104） 経営史の大家チャンドラーも指摘、情報革命の「源流」はどこにあるのか 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（104） 2018/11/27 イノベーションは技術進歩と同義ではない。技術を発明し開発する側の革新だけでなく、その広範な普及に伴う利用側の発展によって初めて実現する。技術進歩の「社会化」がカギなのだ。情報通信技術の進歩と普及によるグローバル社会の変貌は、今まさに起きているイノベーションだ。ではその源流はどこか。経営史の大家チャンドラーも、人類史の文脈で情報化とグローバル化に切り込むボールドウィンも1990年代に焦点を当てた。
記事 デザイン経営・ブランド・PR プリングルズが仕掛ける新たなデジマ戦略、なぜ「バーチャル・ライブ」なのか プリングルズが仕掛ける新たなデジマ戦略、なぜ「バーチャル・ライブ」なのか 2018/11/21 世界140カ国以上で販売されているアメリカ生まれのポテトチップス「プリングルズ」。1994年に日本で販売が始まって以降、人気を集めているプリングルズだが、これまではテレビCMを中心にマーケティングを展開してきた。今回、「ワクワクする心を刺激する」ポテトチップスブランドとして定着させるべく、『Pringles Virtual Live Campaign（プリングルズ・バーチャル・ライブ・キャンペーン）』を開始した。その背景や狙いを探る。
記事 経営戦略 「パブリック・アフェアーズ」とは何か？ 元グーグル 藤井宏一郎 氏が挑戦するワケ 「パブリック・アフェアーズ」とは何か？ 元グーグル 藤井宏一郎 氏が挑戦するワケ 2018/11/20 規制や社会的課題をテーマにしたPRである「パブリック・アフェアーズ」という仕事があることをご存知だろうか。新しいイノベーションを生み出す時には、既存の規制との調整や社会との利害調整がしばしば必要となる。そういった、社会性や公共課題を扱うコンサルティング会社である、マカイラの代表取締役 藤井宏一郎氏に、今求められているパブリック・アフェアーズの仕事と、SDGsとの関係を語ってもらった。
記事 経営戦略 インド首相が語る、「メイク・イン・インディア」が猛烈に拡大している理由 インド首相が語る、「メイク・イン・インディア」が猛烈に拡大している理由 2018/11/19 首相就任後、「メイク・イン・インディア（インドでモノづくりを）」政策を掲げ、外国資本からの投資を誘致する経済改革を進めるナレンドラ・モディ氏。3回目の訪日となったこの10月には「日印デジタル・パートナーシップ」にも合意し、特にデジタル分野における「戦略的なパートナー」としてさらなる連携を深めている。「ノウハウと技術力を備えた日本企業とのパートナーシップをさらに強固にしたい」と述べるモディ首相が、今後の日印連携のカギを握る日本の経営者にメッセージを送った。
記事 市場調査・リサーチ JEITAがサーバ需要の「質の変化」を解説、IoT・AI・機械学習の台頭で何が変わるか JEITAがサーバ需要の「質の変化」を解説、IoT・AI・機械学習の台頭で何が変わるか 2018/11/19 電子情報技術産業協会（JEITA）ITプラットフォーム事業委員会では毎年、「ITトレンド調査」を実施している。IoTやビッグデータ、AIなどの新たな技術への期待がますます高まる2018年においてIT投資の傾向やニーズの変化とともに、この数年で注目されている技術の事例が紹介された。
記事 デザイン経営・ブランド・PR なぜ「従業員の健康」が業績に直結するのか？ 産業医にまつわる根深い問題とは なぜ「従業員の健康」が業績に直結するのか？ 産業医にまつわる根深い問題とは 2018/11/14 2018年6月29日に成立・可決した「働き方改革関連法案」などとともに注目されるのが「産業医」だ。その理由は同法案に関連し、産業医の権限が強化されたからである。では、そもそも産業医とはどういう存在なのか。企業や労働者にとって、産業医はどういう役割を持っているのか。実は、そこを掘り下げると、容易には解決できそうにない根深い問題に突き当たる。企業、労働者、産業医をめぐる最新事情を整理しよう。
記事 災害対策（DR）・事業継続（BCP） 大阪北部地震事例から学ぶ非常時のサーバ運用術、6月18日にどう動いたのか 大阪北部地震事例から学ぶ非常時のサーバ運用術、6月18日にどう動いたのか 2018/11/12 2018年は多くの自然災害が日本列島を襲う年だった。裏を返せば、多くの企業の情報システム部門が、緊急対応を迫られた年だったといえるだろう。今後も自然災害が常態化すれば、それだけ緊急対応の回数も増えることになる。ここでは、6月18日に発生した大阪北部地震における、あるIT企業の緊急対応を事例に、今後のITシステムの運用・監視の在り方を考える。
記事 災害対策（DR）・事業継続（BCP） 東大 目黒教授に聞く「本当のBCP」 企業の事業継続計画が役に立たない理由 東大 目黒教授に聞く「本当のBCP」 企業の事業継続計画が役に立たない理由 2018/11/12 2018年は豪雪から始まり、西日本豪雨や夏の猛暑、全国を繰り返し襲った台風、大阪府北部や北海道胆振東部の地震など、自然災害の多発した年となった。政府中央防災会議は首都直下地震の直後被害総額を95兆円、南海トラフの巨大地震では220兆円と見積もっている。土木学会は20年間の長期経済損失を試算し、それぞれ、778兆円、1,410兆円とした。大規模自然災害の軽減や企業の事業継続のカギはどこにあるのか。東京大学教授で都市震災軽減工学の専門家である目黒公郎氏に、企業がBCPを適切に実行するポイントや、テクノロジーをどのように活用すべきかを聞いた。
記事 経営戦略 「とにかく自前主義はダメ」、“日本型技術革新”のキモとは 「とにかく自前主義はダメ」、“日本型技術革新”のキモとは 2018/11/02 オープンイノベーション・ベンチャー創造協議会（JOIC）はこの6月、「オープンイノベーション白書 第二版」を公表した。オープンイノベーションの必要性は声高に叫ばれているものの、日本のオープンイノベーションは進んでいるとは言い難い。白書を通じて見えてきた日本における課題や成功に必要な要因を、事務局が設置されているNEDO（国立研究開発法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構）のイノベーション推進部に聞いた。
記事 営業戦略 キッコーマンはいかにしてアメリカNo.1にのし上がったのか、茂木友三郎名誉会長語る キッコーマンはいかにしてアメリカNo.1にのし上がったのか、茂木友三郎名誉会長語る 2018/11/01 名古屋で誕生したシンクタンク「The International Academic Forum」(以下、IAFOR)は2018年10月、「IAFOR グローバルイノベーション＆バリューサミット2018東京」を開催。キッコーマン 取締役名誉会長 茂木友三郎氏が登壇し、同社におけるイノベーティブな海外マーケティング事例と、それによって導き出された経営者としての「結論」を語った。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 物流業界の世界ランキング：日本通運は何位？DHLやFedExとどう戦うべきか 物流業界の世界ランキング：日本通運は何位？DHLやFedExとどう戦うべきか 2018/10/25 物流業界は、陸運を中心に世界的に見てもドメスティックな領域だったが、経済のグローバル化に伴って、国際化が加速している。グローバルランキングでは、DHL、UPS、フェデックスという欧米の国際航空宅配便「インテグレーター」の大手3社がトップ3を独占したのをはじめ、国際的な物流網を構築している先進国の大手物流業が上位に入っている。荷主から物流業務を一括受託するサービスの3PL、国際宅配便の成長などを背景に、今後も国境を越えた物流業の合従連衡は活発化すると見られる。そうした中、日本通運も、環太平洋地域を主軸に国際事業の強化に乗り出し、ランクアップをうかがっている。
記事 経営戦略 RIZAP 岡田章二 取締役が語る「結果にコミットする」IT戦略とは RIZAP 岡田章二 取締役が語る「結果にコミットする」IT戦略とは 2018/10/25 「結果にコミットする」でおなじみのプライベートジム「RIZAP」をはじめ、専属トレーナーによるゴルフレッスンや英会話スクールなどを展開するRIZAPグループ。同社は、美容・健康を軸に、アパレルや住関連などの領域でM&Aを活発に行ってグループを拡大するとともに、新たな顧客体験を実現するデジタル変革を急ピッチで進めている。変革の陣頭指揮を執る事業基盤本部 本部長 岡田 章二 氏が、同社のIT戦略に取り組みや推進体制について語った。
記事 経営戦略 インドで「屋台のお茶係」がメダリストになれたワケ インドで「屋台のお茶係」がメダリストになれたワケ 2018/10/22 4年に一度のアジアスポーツの祭典であるアジア競技大会・アジアパラ競技大会。2018年はインドネシアのジャカルタを中心に開催された。総メダル数で頭1つ抜けている中国を日韓が追う構図は相変わらずだったが、その他のアジア諸国・地域の中で、これまでスポーツに関して取り上げられる機会が少なかったのが「眠れる超大国」インドだ。13億の人口を擁し経済発展が著しいインドからは、ハンディをものともせずにメダルを獲得する選手が登場。そんな国に日本は勝てるのか？
記事 経営戦略 伝統の「ある工場」が実践！「現場が本当に生きる」デジタル変革とは 伝統の「ある工場」が実践！「現場が本当に生きる」デジタル変革とは 2018/10/19 いまやITは、激化する競争の中で勝ち抜くために欠かせないドライバーだ。それを認識している企業は、自ら最新のITを取り込んで「デジタルトランスフォーメーション」の取り組みを加速している。そのために不可欠なのが従来の基幹業務システムと、新分野のシステムの融合だが、それは簡単ではない。デジタル変革時代の中で、いかにして変わるべきか。そのヒントは、東北に位置する伝統の「ある工場」にあった。
記事 経営戦略 スクエニ、カプコン、コナミ、DeNAらの「AI導入」悲喜こもごも スクエニ、カプコン、コナミ、DeNAらの「AI導入」悲喜こもごも 2018/10/19 ゲーム業界においては、すでにAIを活用したさまざまな取り組みが進められている。前回に引き続き、ディー・エヌ・エー 甲野佑氏、スクウェア・エニックス 三宅陽一郎氏、カプコン 新野恵貴氏、コナミデジタルエンタテインメント 岩倉宏介氏がゲーム開発におけるAI導入の未来を語った。
記事 M&A・出資・協業・事業承継 なぜ音声サービスの「Twilio」はメール配信サービス「SendGrid」を買収したのか なぜ音声サービスの「Twilio」はメール配信サービス「SendGrid」を買収したのか 2018/10/19 API経由で電話をかけるなどの音声サービスを提供するTwilioは、メール配信サービスを提供するSendGridの買収を発表しました。
記事 経営戦略 経営管理の現実解はどこにある？ 経理財務部門はイノベーションを担えるか 経営管理の現実解はどこにある？ 経理財務部門はイノベーションを担えるか 2018/10/17 今後、企業が市場競争を勝ち抜いてビジネスを成長させていくためには、デジタル技術を駆使したイノベーションが不可欠だと言われている。そんな中、重要な役割を果たすのが、経営管理や管理会計の取り組みを支える経理財務部門の存在だ。ビジネスのデジタル化に伴い、企業の経理財務部門はこれからどのような施策を打っていくべきなのか？
