記事 人材管理・育成・HRM 「働きマン」の休載は、女性の活躍が簡単ではないということを示唆している（後編） 「働きマン」の休載は、女性の活躍が簡単ではないということを示唆している（後編） 2014/11/18 漫画「働きマン」で問題提起されているのは、女性と社会進出でも男性社会との闘争でもなく、「働くとは一体なんなのか」という、男も女も関係ない当たり前の問いである。物語のなかばで「働きマン」が中途半端な形で休載を迎えたという事実は、現代社会で起こっている混乱の複雑さを物語っており、第2次安倍改造内閣発足時に安倍 晋三首相自身が言い放った「女子力開花内閣」という言葉の響きは、なんとも虚しく、現実味がないものに感じられる。
記事 人材管理・育成・HRM 「働きマン」の休載は、女性の活躍が簡単ではないということを示唆している（前編） 「働きマン」の休載は、女性の活躍が簡単ではないということを示唆している（前編） 2014/11/13 第2次安倍改造内閣発足時に安倍 晋三首相自身が言い放った「女子力開花内閣」というキャッチコピー。ときの内閣総理大臣が女性の活躍を掲げたことを歓迎する意見がある一方で、そう額面通りには受け取れないという見方もあり、賛否両論入り乱れるなかで、政治資金に関する追求がさらに事をややこしくしている。今日の混乱を考えるとき、働く女性のあり方をテーマとした漫画「働きマン」を思い出す。およそ10年前に一世風靡したこの作品は、我々の社会にいまなお鋭い問いを投げかけている。
記事 人材管理・育成・HRM 理屈をこねる人間はたくさんいるが、実行できる人間はなかなかいない 理屈をこねる人間はたくさんいるが、実行できる人間はなかなかいない 2014/11/12 トヨタ式に関する本は山ほど出ている。それだけにトヨタ式についてよく知る人は多いが、ではトヨタ式をトヨタほどに実行できる企業がどれほどあるかというとその数は案外少ないのではないだろうか。知ることと実行することの間には大きな壁がある。トヨタ式を導入して効果を上げるためには、何よりも「まずやってみる」という姿勢を持ち続けることが大切なのだ。トヨタの元会長の奥田碩氏も「理屈をこねる人間はたくさんいますが、実行できる人間はなかなかいません」と語っている。
記事 人材管理・育成・HRM ベネッセとソフトバンク、学校教育向け支援サービス提供の新会社「Classi」設立 ベネッセとソフトバンク、学校教育向け支援サービス提供の新会社「Classi」設立 2014/11/11 ソフトバンクとベネッセホールディングス（以下、ベネッセ）は11日、2014年4月4日に合弁会社Classi（クラッシー）を設立したことを発表した。
記事 人材管理・育成・HRM 女性管理職になりたい、18.7％にとどまる 仕事と家庭の両立に疑問 女性管理職になりたい、18.7％にとどまる 仕事と家庭の両立に疑問 2014/11/06 大企業のビジネスパーソンを対象にした「女性管理職」に関する調査の結果、「管理職になりたい」と回答した女性社員は18.7％に留まり、「管理職になりたくない」女性社員は2倍以上の49.0％に上ることが明らかになった。クレイア・コンサルティングが発表した。
記事 人材管理・育成・HRM 日本には16万人も不足？情報セキュリティのエキスパート人材に求められる4つの視点 日本には16万人も不足？情報セキュリティのエキスパート人材に求められる4つの視点 2014/11/05 欧米では数年前から、日本でも昨年あたりから情報セキュリティに関係する人材不足が叫ばれている。組織的なサイバー犯罪やサイバーテロなどが問題になるなか、情報セキュリティインシデントの被害や金額が甚大化する傾向にある。流行のビッグデータも、プライバシーやセキュリティの問題を避けて通ることはできない。モバイルおよびソーシャルシフトへの対応は？ 今求められるセキュリティ人材像を考えてみたい。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 国内のテレワーク実施企業、2013年から10ポイント程度増加 関連ソフト市場も拡大 国内のテレワーク実施企業、2013年から10ポイント程度増加 関連ソフト市場も拡大 2014/11/04 IT専門調査会社 IDC Japanは、国内テレワーク関連ソフトウェア市場を調査し、2013年の同市場の分析と2014年～2018年の市場予測を発表した。
記事 経費・通信費・調達コスト削減 楽天がMVNOに参入 Viber、楽天でんわ併用で通話料を抑える「楽天モバイル」提供開始 楽天がMVNOに参入 Viber、楽天でんわ併用で通話料を抑える「楽天モバイル」提供開始 2014/10/29 楽天グループは29日、同社子会社のフュージョン・コミュニケーションズを通じて、格安通話サービス「楽天モバイル」の提供を開始すると発表した。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 大塚商会、iPhoneを会社の内線子機にする「スマデン for Aspire UX」提供 大塚商会、iPhoneを会社の内線子機にする「スマデン for Aspire UX」提供 2014/10/27 ソリューションプロバイダーの大塚商会は、10月28日よりスマートフォン活用による企業のワークスタイル変革を促進するビジネスフォンソリューションを開始すると発表した。
記事 リーダーシップ 社内に不満分子を作らないために読む民話：人を動かす極意 社内に不満分子を作らないために読む民話：人を動かす極意 2014/10/27 独立を問う住民投票に揺れたスコットランド。賛成が44.7％に対し、反対は55.3％と独立反対票が上回った。しかし、賛成派の鼻息は荒く、いずれはイギリスから独立を果たす、と運動を続けるのだという。キャメロン首相は独立に危機感を募らせ、今後1兆円余りに上る北海油田の税収の還元や自治権の拡大を検討するものと見られている。ある意味、今回の住民投票は独立支持派の勝利だと言えるかもしれない。
記事 人材管理・育成・HRM 上司が部下を「詰める」という日本特有の文化は、本当に生産性を上げるのか？（後編） 上司が部下を「詰める」という日本特有の文化は、本当に生産性を上げるのか？（後編） 2014/10/24 現場で起きる事象は多様性に満ちていて、「想定外のことに直面しないほうが珍しい」といってもいいぐらいである。すなわち、ビジネスの現場とはすなわち「混沌」であり、そのなかで戦略を実現するために、「上下関係」という「秩序」がある。昨今、欧米式の組織体系と日本式の組織文化の衝突、融合が進んでいる。俗に「詰める」と呼称される新たなマネジメント文化は、この構造変化において発せられるマネージャーの「悲鳴」のようにも思われる。
記事 ペーパーレス化 製紙業界の世界ランキング：王子製紙や日本製紙は米IPや北欧のUPMなどに追いつけるか 製紙業界の世界ランキング：王子製紙や日本製紙は米IPや北欧のUPMなどに追いつけるか 2014/10/21 1 製紙業界でも、先進国の大手製紙会社の主導で、M＆A（企業合併・買収）を起爆剤としたグローバル化の波が広がっている。ネットやITの普及によるペーパーレス化などの影響で、国内市場が頭打ちとなり、先進国の製紙会社は、経営規模の拡大と海外市場への進出に活路を見出すしかないからだ。米国のインターナショナル・ペーパー、北欧のUPMキュンメネを旗頭に、経営統合で先行する欧米勢をキャッチアップするため、日本の製紙会社の代名詞である王子ホールディングス、日本製紙も、猛チャージをかけはじめた。日本勢と欧米勢、そして、玖龍紙業を筆頭とする中国勢が、天下分け目の戦いを演じる舞台になりそうなのは、もちろん世界最大の紙・パルプ消費市場に成長した中国である。
記事 リーダーシップ 上司が部下を「詰める」という日本特有の文化は、本当に生産性を上げるのか？（前編） 上司が部下を「詰める」という日本特有の文化は、本当に生産性を上げるのか？（前編） 2014/10/21 現代風のパワー・マネジメントともいえる、上司が部下を「詰める」という企業文化。無用の緊張を強いて表面的な上下関係の所在だけを明らかにするようなこのコミュニケーションは、一体どのようにして生まれ、この社会に根付いたのだろうか。昨今、社会問題となりつつあるブラック企業と安易に同一視することのできない「詰める」企業文化は、果たして企業の生産性向上に寄与するのだろうか。
記事 人材管理・育成・HRM デンソー、静岡県浜松市に管理職育成の研修センター建設へ オープンは2016年4月 デンソー、静岡県浜松市に管理職育成の研修センター建設へ オープンは2016年4月 2014/10/15 デンソーは14日、国内外グループ企業の管理職育成を行うためのグローバル研修センターを建設することを発表した。
記事 人材管理・育成・HRM ビズリーチ 南 壮一郎氏が語る“肉食”人材戦略 「グローバルでダイレクトな採用を」 ビズリーチ 南 壮一郎氏が語る“肉食”人材戦略 「グローバルでダイレクトな採用を」 2014/10/06 世界的な人事コンサルティング会社である米Mercerが一昨年行った調査によれば、日本は人材採用活動において圧倒的に非効率で、必要となるコストも非常に高く、世界で最も人を採用しにくい国だという。こうした課題を解決しようと2007年に設立されたのが、管理職／グローバル人材の転職サイト「BizReach」の運営などを手掛けるビズリーチだ。同社 代表取締役の南 壮一郎氏は、日本の採用市場に存在するブラックボックスを取り除き、ダイレクトマーケティングにならった「ダイレクトリクルーティング」こそが企業の競争力のカギになることを語った。
記事 リーダーシップ 「姥捨て山」の教訓でビジネスに活路を見出す：人を動かす極意 「姥捨て山」の教訓でビジネスに活路を見出す：人を動かす極意 2014/10/06 高齢化が進む日本。年金受給者の比率はますます高まり、3人で1人の高齢者を扶養しているところ、将来的には2人で1人を扶養しないといけなくなると予測されている。しかし、これを嘆いたところで高齢化が止まることはなく、年金問題も解決できない。何か得策はないものだろうか。ところでこの高齢化の問題、どこかで聞いたような気がするのは私だけではないだろう。そう、60歳を越えた年寄りを山に捨てるというお触れがあったという国の話。あの民話「姥捨て山」である。もちろんフィクションだが、一説によると不作や飢饉に見舞われた一部の集落の掟として、老母を捨てるという残酷な行動があったとの言い伝えもある。深沢七郎氏の短編小説「楢山節考」ではこの逸話が民間伝承の棄老伝説として描かれている。ちなみに深沢七郎氏はこの作品で中央公論新人賞を受賞し、後に映画化やテレビドラマ化もされた。さて、「姥捨て山」、これはただの民話ではなく、実は高齢化や年金問題解決のカギ、さらには企業繁栄のヒントが隠されている。今回はこの「姥捨て山」の主人公から人を動かす極意を学んでみたい。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 佐賀県庁、全職員約4000名のワークスタイル変革にコラボレーションシステム構築 佐賀県庁、全職員約4000名のワークスタイル変革にコラボレーションシステム構築 2014/10/02 ネットワンシステムズは、佐賀県庁の全職員約4000名のワークスタイルを変革するコラボレーションシステムを構築した。このシステムは10月から稼働している。
記事 BPO・シェアードサービス なぜ日本でオフショア開発が浸透しないのか？ラボ型開発と品質共同担保の重要性 なぜ日本でオフショア開発が浸透しないのか？ラボ型開発と品質共同担保の重要性 2014/10/02 システム開発市場全体の規模が違うとはいえ、日本のオフショア開発市場規模は、アメリカのそれと比較して1パーセント程度にとどまっているという。顧客と開発者の間に発生しがちな認識の齟齬を減らし、生産性の高い開発をオフショアで実現するにはどうするべきか。ベトナムでオフショア開発サービスを提供しているエボラブルアジア CEO 吉村 英毅氏が強調するのは、顧客と開発者による品質共同担保の重要性である。
記事 ペーパーレス化 サンライズ事例：人財採用で想定外の活用、ペーパーレス化システム導入 サンライズ事例：人財採用で想定外の活用、ペーパーレス化システム導入 2014/09/30 サンライズは、「機動戦士ガンダム」（以下ガンダム）シリーズをはじめ、数多くのヒット作品で知られる日本を代表するアニメーション製作会社だ。歴史あるプロデュース集団である同社の業務でもデジタル化は進行しているが、依然として紙を中心とする文化が根強い。膨大な数にのぼる紙資料をどうにかできないかということで、同社の情報システム課がまず取り組んだのが、役員会議のペーパーレス化だった。すると、人事課から想定外の提案があり、当初の目的に加え、新たな用途でも活用されることとなった。
記事 リーダーシップ ブレずに熟考する「鳴かず飛ばず戦略」でビジネスが化ける～中国春秋時代の戦略に学ぶ ブレずに熟考する「鳴かず飛ばず戦略」でビジネスが化ける～中国春秋時代の戦略に学ぶ 2014/09/29 2020年の東京オリンピック開催に合わせ、急ピッチで計画が進む超伝導リニアモーターカー。これが実現すれば品川～名古屋間の移動が40分となり、現在ののぞみの約半分の時間になる。世はスピード時代、新商品や新サービスが次々と生まれては消えていく。しかし、時代に置いて行かれては大変だと役員の尻を叩き、社員を叱咤し、自身も疲弊していく経営者も少なくない。とはいえ時代を昭和に戻してじっくりと腰を据えてアイデアを出す、といった悠長なことも言っては居られないだろう。では、どうすれば良いのか。こんな時代に頼りになるのがむかし話に登場するネゴスターのメソッド。今回は“鳴かず飛ばず”の語源にスポットを当て検証をしてみたい。この言葉、現代ではあまりいい意味で使われていないがそこがミソというもの。本来の意味は中国春秋時代に隆盛を極めた楚の6代目王、荘王（そうおう）の戦略に由来する。
記事 リーダーシップ グリー 田中 良和社長の語る、本業で苦戦するグリーが次々と新規事業に参入する理由 グリー 田中 良和社長の語る、本業で苦戦するグリーが次々と新規事業に参入する理由 2014/09/25 2004年に設立され、ソーシャルゲーム事業やソーシャルメディア事業などを展開するグリー。しかし同社を立ち上げた代表取締役社長の田中 良和氏は「起業したいと思ったことはなく、ある意味、今でもない」と語る。また楽天時代に初めてプログラムを書くことができるようになり、本当の意味でものづくりができるようになったと話す田中氏。今後のグリーについて、どのようなビジョンを思い描いているのだろうか。「Startup Asia Tokyo 2014」で登壇した田中氏が、グリーの現在と今後の取り組みについて語った。
記事 リーダーシップ アドウェイズCEO 岡村 陽久氏が語る、高校中退から億万長者になるまでの道程 アドウェイズCEO 岡村 陽久氏が語る、高校中退から億万長者になるまでの道程 2014/09/22 2014年9月4日に開かれたスタートアップ・カンファレンス「Startup Asia Tokyo 2014」では、「アドウェイズ創業物語: 高校中退から、ミリオンネアーになるまで」と題して、アドウェイズの創設者兼CEOの 岡村 陽久氏が登場。業界知識ゼロの状態からインターネット広告ビジネスに参入、第一人者の地位を築くまでのユニークかつ七転び八起きの創業ストーリーがOne to Oneセッション形式で語られた。
記事 経費・通信費・調達コスト削減 SAP、経費管理の世界大手Concur（コンカー）を9000億円で買収 クラウド事業を強化 SAP、経費管理の世界大手Concur（コンカー）を9000億円で買収 クラウド事業を強化 2014/09/19 独SAPは、出張・経費精算業務を支援するクラウドサービスを手がけるコンカー・テクノロジーズを83億ドル（約9,000億円）で買収する。
記事 リーダーシップ オラクルのラリー・エリソン氏がCEOを辞任、後任は2人体制に オラクルのラリー・エリソン氏がCEOを辞任、後任は2人体制に 2014/09/19 米オラクルは18日、創業者で社長兼CEOのラリー・エリソン氏が会長兼CTO（最高技術責任者）に就任すると発表した。新CEOには、CFOをつとめるサフラ・カッツ氏と、営業やマーケティングを手がけるマーク・ハード氏が就任する。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 グーグルが推進する日本女性の意識転換 “ワークハードからスマートな働き方へ” グーグルが推進する日本女性の意識転換 “ワークハードからスマートな働き方へ” 2014/09/18 睡眠時間を削るほど働きながら、十分に報われてはいない日本のワーキングウーマン。この状況を打開するにはワークハードからスマートな働き方への意識転換が必要で、そのカギはIT活用にあるという。7月30・31日開催の「Google Atmosphere Tokyo 2014」に、グーグル株式会社 執行役員 CMO アジア太平洋地域 Google ブランドディレクター 岩村水樹氏が登壇、“テクノロジーが女性のためにできること”をテーマに講演した。
記事 BPO・シェアードサービス ITアウトソーシングサービス市場規模、前年度比3.7％増の3兆895億円 ITアウトソーシングサービス市場規模、前年度比3.7％増の3兆895億円 2014/09/17 2014年度のITアウトソーシング市場規模は前年度比3.7％増の3兆895億円（事業者売上高ベース）の見込みとなった。次の消費増税に向けて企業基盤の整備に向けた設備投資を行う企業が増えていることから、同市場は拡大基調にあるという。矢野経済研究所が発表した。
記事 リーダーシップ “すき家問題”を考える 「失敗の本質」から日本社会は何を学んだのか（後編） “すき家問題”を考える 「失敗の本質」から日本社会は何を学んだのか（後編） 2014/09/11 企業が掲げる困難な目標を達成させるためには、時として非合理的で戦略性が欠如した精神論が幅をきかせてしまう――。今回は、大東亜戦争における諸作戦の失敗を、組織としての日本軍の失敗ととらえ直した名著「失敗の本質」と「ワンオペ」問題で世間の注目を集めた「すき家」の運営企業、ゼンショーの労働環境改善に関する報告書を読み解き、なぜ非合理的な組織運用が発生してしまうのかを考えたい。
記事 人材管理・育成・HRM 内閣府も推進する男女共同参画、なぜベネッセはダイバーシティ施策に成功したのか 内閣府も推進する男女共同参画、なぜベネッセはダイバーシティ施策に成功したのか 2014/09/10 厚生労働省は19日、2013年度雇用均等基本調査の結果を発表。これによると、管理職全体に占める女性の割合は6.6％で前年比-0.2％とごくわずかである。社会への男女共同参画を企業全体で推進するベネッセは、国内でも指折りの女性が長く活躍できる企業だ。では、どうすれば他の企業もそれを見習えるのか。7月30・31日に開催された「Atmosphere Tokyo 2014」では、「リーディング企業が示す、ダイバーシティ施策の成功例：男女差、個人差は当たり前。すべての人が成果にコミットする働き方」と題して、ベネッセホールディングス グループ新規事業開発室 鬼沢 裕子氏が登壇した。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 鹿島建設のワークスタイル変革、人手不足が深刻化している建設現場はITでどう変わるか 鹿島建設のワークスタイル変革、人手不足が深刻化している建設現場はITでどう変わるか 2014/09/04 東京オリンピック・パラリンピックに向けたインフラ整備などで人手不足が深刻化している建設業界だが、ITを活用して生産性向上や構造改革を行おうとする動きが活発化している。通常、建設の現場では、元請負会社であるゼネコンと電機や空調など得意分野に特化したサブコンが協力して工事を進めており、大規模工事になると関わる企業の数は数百社に達する。さらに公共工事や大型施工案件などではゼネコンがJV（共同企業体）を組むことも多く、複雑さはさらに増すことになる。こうした建設業界特有のビジネス環境を踏まえて、鹿島建設は工事現場で大量の設計図や資料を共有するIT基盤を構築した。
