記事 人材管理・育成・HRM 日本の経営者の「デジタル・スキル」は世界最低水準だった--世界CEO調査 日本の経営者の「デジタル・スキル」は世界最低水準だった--世界CEO調査 2017/01/18 日本企業のCEOの多くが、人材の確保、保護主義的な政権の台頭、過剰な規制などに懸念を持っているが、それは世界の経営者も同じようだ。PwCが行った「第20回世界CEO意識調査」によれば、特に人材に関して懸念を抱くCEOが20年間で2倍以上になったという（1998年の31％から、2017年には77％まで増加）。中でもデジタルとSTEMに長けた人材の確保は、過半数のCEOが採用上の課題とした。日本のCEOも71％が今後5年、テクノロジーが競争のあり方に非常に大きな影響を及ぼすと回答。その一方で、日本のCEOが「高度なデジタル・スキルを身に付けているかどうか」への回答は世界最低水準となった。
記事 人材管理・育成・HRM STEM教育とは何か？ アートを加えたSTEAM教育とは？成毛眞 氏に聞くAI時代の必須スキル STEM教育とは何か？ アートを加えたSTEAM教育とは？成毛眞 氏に聞くAI時代の必須スキル 2017/01/17 「STEM（ステム）」とは、サイエンス（科学）の「S」、テクノロジー（技術）の「T」、エンジニアリング（工学）の「E」、マセマティックス（数学）の「M」を並べた造語だ。アメリカの教育現場から生まれた言葉で、最近ではこれにアート（芸術）の「A」を加えた「STEAM」といった言い方もする。元日本マイクロソフト社長で、現在はHONZ代表をつとめる成毛眞 氏に、いまSTEM教育やSTEAMに注目すべき理由について話を聞いた（2017年1月16日公開、2020年4月1日一部更新）。
記事 人材管理・育成・HRM ソシャハラ、既読プレッシャーに要注意！ストレスを感じないビジネスチャットの使い方 ソシャハラ、既読プレッシャーに要注意！ストレスを感じないビジネスチャットの使い方 2017/01/16 企業は常に業績の拡大を目指している。その活動を支えるのが、他ならぬ社員同士の効率的なコミュニケーションである。昨今は短い文章で手軽なことから、ビジネスシーンでのチャット利用が増えている。しかし、セキュリティやコンプライアンス面の配慮、ソーシャルハラスメント（ソシャハラ）、既読プレッシャーによる社員同士コミュニケーション齟齬など、活用するためには課題も多い。ビジネスチャットを活用し、仕事を効率よく気持ちよく進めるためには、何に気を付ければいいのだろうか。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 ライフネット生命 出口治明 氏が説く、働き方改革のために日本が解決すべき3つの課題 ライフネット生命 出口治明 氏が説く、働き方改革のために日本が解決すべき3つの課題 2017/01/13 課題先進国といわれる日本。少子高齢化、人口減少、介護など問題は山積みだ。こうした様々な問題を解決し、人々が幸せな生活を送ることができる社会を実現するためには、働き方（ワークスタイル）を変えることが必須の取り組みとなる。日本は今後、どんな視点に立ち、具体的にどのような取り組みをすべきなのか。ライフネット生命保険 代表取締役会長の出口治明 氏が、日本が取り組むべき3つの課題とその解決策のヒントを提言した。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 元「クローズアップ現代」キャスター 国谷裕子氏が「ダイバーシティ」に出会うまで 元「クローズアップ現代」キャスター 国谷裕子氏が「ダイバーシティ」に出会うまで 2017/01/12 1993年から23年間続いたNHKの報道番組「クローズアップ現代」。そのキャスターを務めた国谷 裕子氏は、「女性活躍」が叫ばれるいま、注目されている。同氏は、米国の名門ブラウン大学を卒業し、プロクター&ギャンブル（以下、P&G）に入社。米国、日本でキャスターとして活躍し、華々しい経歴を築いてきたように見える。しかし、男性中心の組織構造の中で仕事に邁進することで、「ダイバーシティの必要性」に気づけなかったという。社会に問題提起するキャスターとしての自身の経験を振り返りながら、国谷 裕子氏が日本で広がる男女格差を分析し、ダイバーシティのあり方を語る。
記事 人材管理・育成・HRM 「35歳の壁」をぶち壊せ！ 中高年を救うアルゴリズムとは 「35歳の壁」をぶち壊せ！ 中高年を救うアルゴリズムとは 2016/12/28 中高年の転職には「35歳の壁」が立ちはだかる。これまでしっかり働いてきたものの、「若さ」を売りにできるわけでもない。「35歳の壁」は本当に存在するのだろうか。そんなものは実は嘘なのだろうか。社会人経験10年以上のビジネスパーソンを中心に転職支援サービスを展開するルーセントドアーズ 代表取締役 黒田真行氏に話を聞いた。
記事 人材管理・育成・HRM GE、楽天のイントラプラナーとイノベーションを生み出す「戦略人事」とは GE、楽天のイントラプラナーとイノベーションを生み出す「戦略人事」とは 2016/12/28 企業を取り巻く経営環境が激しく変化し、グローバル競争が激化する中、人事部門が経営戦略に資する「戦略人事」の重要性が叫ばれ続けている。ところが日本では、その重要性は認識しつつも、実際に取り組んでいる企業はそれほど多くない。法政大学大学院 イノベーション・マネジメント研究科教授の藤村博之氏による司会の下、世界で戦うGEジャパン人事部長の谷本美穂氏と楽天 常務執行役員 人事・総務担当役員の杉原章郎氏が、強いこだわりを持って実践しているそれぞれの戦略人事について語った。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 中間管理職が知っておくべき役職別ダイバーシティ&インクルージョンスキル 中間管理職が知っておくべき役職別ダイバーシティ&インクルージョンスキル 2016/12/28 多様な人材を集めるだけでなく、個々の個性と能力を前向きに活かしていく「ダイバーシティ&インクルージョン」。言葉だけ聞くと簡単だが、実際に取り組んで成功している企業はまだ多くはない。そこで、ダイバーシティ経営に乗り出し、効果を上げた日立製作所、マイスター、プロクター・アンド・ギャンブル・ジャパン、さらに経済産業省から担当者が集まり、それぞれの知見を披露した。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン P&Gと日立が明かす、経営戦略としてのダイバーシティ&インクルージョン取り組み事例 P&Gと日立が明かす、経営戦略としてのダイバーシティ&インクルージョン取り組み事例 2016/12/27 4月1日に女性活躍推進法が施行され、ダイバーシティとインクルージョンは大企業やグローバル企業だけの問題ではなくなった。さらに、経済産業省（以下、経産省）は「ダイバーシティ2.0」というコンセプトを打ちだし、企業の競争力強化のための議論を活発化させようとしている。そんな中、日立製作所（以下、日立） 人財統括本部 ダイバーシティ推進センタ 部長代理の武内 和子氏とプロクター・アンド・ギャンブル・ジャパン（以下、P&G） ヒューマンリソース アソシエートディレクターの臼田 美樹氏が各社のダイバーシティやインクルージョンの取り組みを紹介した。
記事 見える化・意思決定 キー・イシューとは何か？ 意思決定者から承認を得るために必要なカギを洞察せよ キー・イシューとは何か？ 意思決定者から承認を得るために必要なカギを洞察せよ 2016/12/26 コンサルティング・プロモーションのコンセプトの一つであるキー・イシュー（KI）は、投資を承認する意思決定者が抱く業務改革推進上の悩みだ。キー・イシューを見事に言い当て、その解決をコミットすることで、意思決定者への交渉力を高め、妥当な体制・妥当な予算の獲得を可能にし、プロジェクトの成功確率を高める。キー・イシューは、ただ待っていれば教えてもらえるものではなく、プロとして洞察し提案すべきものだ。そこで意思決定者の要望すら「一つの視点」であると認識し、プロとして行うべきことを提案する行動規範が求められる。また、キー・イシューの洞察に必要な知識・視点の拡充方法を解説する。
記事 デザイン経営・ブランド・PR トランプ大統領の誕生で「もやし農家」が歓喜するワケ トランプ大統領の誕生で「もやし農家」が歓喜するワケ 2016/12/22 反グローバリズムを掲げ、第45代大統領に就任するドナルド・トランプ氏。株式は大きく値を上げ、反トランプを標榜していた政治家が次月と賛辞を述べている。一方で日本国内に目を向けると、賛成多数で可決されたはずのTPP法案がアメリカの離脱で骨抜きとなる可能性も出てきた。TPPによって日本の農林水産業は大打撃を受けるといわれるが、かつてグローバリズムによって生産方法や価格が大きく変わってしまった野菜がある。物価の優等生と評される「もやし」だ。ヒット商品「深谷もやし」の生みの親であるもやし農家の飯塚雅俊 氏は、グローバリズムによって格安のもやしが大量に生産されている状況に警鐘を鳴らす。
記事 AI・生成AI 慶応大 新保史生 教授が語る「ロボット法整備」の重要性、AI普及の前に何をすべきか 慶応大 新保史生 教授が語る「ロボット法整備」の重要性、AI普及の前に何をすべきか 2016/12/21 自律型ロボット、人工知能（AI）、自動運転といった日々進化を続けるテクノロジーを社会で安心、安全に活用するためには、既存の法律を見直さなければ到底運用は不可能だ。2015年にはドローン活用のために航空法改正が施行されたが、現在ロボットやAIなどに関しても、法整備の議論が始まっている。「ロボット・ロー・バイ・デザイン」というコンセプトを掲げ、「ロボット法 新8原則」を提唱する慶應義塾大学 総合政策学部 教授 新保史生 氏が、今後、社会的に解決しなければならないさまざまな問題を指摘した。
記事 業務効率化 京王電鉄バスとゆうの森がkintoneでたどりついた業務改革のカギとは 京王電鉄バスとゆうの森がkintoneでたどりついた業務改革のカギとは 2016/12/05 市場も労働人口も先細りする少子高齢化社会において、多様性の確保と、あらゆる人が働きやすいワークスタイルを確立するための業務改革が必要になる。京王電鉄バスは、サイボウズが提供するkintoneを活用し、情報システム部門が業務を改革する体制を構築した。同じくkintoneを活用して業務改革を実践した愛媛県の医療法人ゆうの森は、業務改革を経て「命との付き合い方」に向き合った。京王電鉄バスとゆうの森が、kintoneを活用してたどりついた業務改革のカギとは何なのか。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 Cybozu青野氏と田中俊之氏対談、異なる価値観を見下して自尊心を満たすのはやめよう Cybozu青野氏と田中俊之氏対談、異なる価値観を見下して自尊心を満たすのはやめよう 2016/11/30 人口が増えない。人口が増えないから労働人口も増えず経済成長も見込めない。子どもを産めるのは女性だけ。男性だけでは足りない労働人口を補うのも女性。「男性は今まで通り必死に働いて、女性は子供を産んで、働いて、税金を納めて（男性のように）社会に進出して活躍して…」。そんな全員に全力を求める社会には、女性だけでなく、男性も疲れている。「働き方改革」に必要な、本当の変革は何なのか。サイボウズ 代表取締役社長の青野 慶久氏は、少子化ジャーナリストであり相模女子大学客員教授でもある白川 桃子氏と、男性学で知られる武蔵大学 社会学部 助教 田中 俊之氏と対談を行った。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 インドが、国民IDや行政人員削減に「抵抗がない」理由 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（80） インドが、国民IDや行政人員削減に「抵抗がない」理由 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（80） 2016/11/25 インドでは、2020-2022年頃までを目途に10億人がスマホを使い、銀行口座を有し、身分証明証（ID）を保持する社会を目指す「Digital India」政策が推進されている。今のようなITがない時代には、使用言語、所得水準、識字能力などで社会を分断する壁が多かった途上国も、スマホの爆発的な普及で、さまざまな課題を解決しやすくなっている。同国での特徴は、指紋や虹彩といった生体認証技術によるIDへの抵抗感も小さく、行政事務の効率化に伴う人員削減もそれほど問題視されていないことだ。今回はこの点について、現地調査を踏まえて報告しよう。
記事 業務効率化 依存する人しない人、スマホ「5分」の使い方はどう違う？ 依存する人しない人、スマホ「5分」の使い方はどう違う？ 2016/11/24 年末が近づき、今年も恒例の新語・流行語大賞の候補が発表された。「ポケモンGO」やYouTubeでブレイクしたピコ太郎の「PPAP」など、スマホ経由で楽しむコンテンツの話題が有力視されている一方で、ながらスマホや歩きスマホが事故を引き起こすなどネガティブな面がフォーカスされる可能性もある。果たしてスマホは善なのか悪なのか？ スマホに依存することなく、効果的な使い方をするための「5分」の重要性とは。
記事 人材管理・育成・HRM 「ショーンK化する社会」の正体、生きるための「キャラ設定」はなぜ重要なのか 「ショーンK化する社会」の正体、生きるための「キャラ設定」はなぜ重要なのか 2016/11/21 2016年、週刊文春をはじめとする週刊誌が報じたショーンK氏の詐称疑惑が世間を賑わせましたが、実はいま、ショーンK氏ほどではなくとも、ウソをついて自分を過度に良く見せたがる人、いわゆる「盛る人」が増えているのです。なぜ人は、自分を盛ってしまうのでしょうか。かつて同氏と対談したことのある精神科医の和田秀樹氏が、ショーンK氏の騒動を振り返りながら、自分を盛る人の心理を解説します。
記事 人材管理・育成・HRM 新津春子氏が語る、羽田空港を「清潔な空港世界一」に導いた「仕事の流儀」 新津春子氏が語る、羽田空港を「清潔な空港世界一」に導いた「仕事の流儀」 2016/11/17 2013、2014、2016年と「清潔な空港世界一」に認定された羽田空港。そこにはスゴ腕の清掃人がいた。NHK「プロフェッショナル 仕事の流儀」に出演した日本空港テクノ 環境マイスター 新津 春子氏だ。同氏は2016年10月28日、東京ビッグサイト開催「クリーンフォーラム」に登壇し、仕事に向き合う姿勢から、人材育成の考え方、業界内でのコミュニケーションまで、羽田空港と清掃業界を支える「仕事の流儀」を語った。
記事 医療業界 医療の包括払い制度、アウトカム評価とは何か？従来と何が違ってどういうメリットがあるのか 医療の包括払い制度、アウトカム評価とは何か？従来と何が違ってどういうメリットがあるのか 2016/11/16 日本はもとより、先進国を中心に高齢化が進み、医療費の公的負担の増大が大きな問題になっている。こうした中で、世界の医療先進国で注目され、導入が進み始めているのが「包括払い制度」と「アウトカム評価」という2つの制度だ。実はその導入には、医療介護の「IT化」も密接に関連している。今回は、日本でも避けがたいものとなりつつある「包括払い制度」と「アウトカム評価」の基礎を解説するとともに、なぜ両制度が「IT化」と密接に関連するのかについても紐解いてみたい。
記事 リーダーシップ キヤノン創業者 御手洗毅氏、「世界一」を目指してこそ「世界一」は手にできる キヤノン創業者 御手洗毅氏、「世界一」を目指してこそ「世界一」は手にできる 2016/11/09 戦後の日本には、小さな町工場から「世界一を目指す」と公言する経営者が少なくありませんでした。戦争に敗れ、モノもお金もない時代、あえて「世界一」を公言し、そこに向かって全力で突き進むことで、こうした企業はグローバル企業となっていったのです。その代表的な企業の一つがキヤノンです。ソニーが世界を意識して、東京通信工業から「SONY」に社名を変えたのは有名な話ですが、キヤノンはそれよりはるかに早くから製品の商標に「CANON」を採用。ライカやゼロックスという世界の巨人と闘う中で成長し、そして大きく飛躍しました。
記事 ERP・基幹システム 人事給与システムの導入には「ワークシェアリング」などの新しい視点が必要だ 人事給与システムの導入には「ワークシェアリング」などの新しい視点が必要だ 2016/11/04 人事給与システムは、会計や販売などとともに多くの中堅・中小企業が導入している業務システムの一つだ。しかし、その導入理由は「法制度に対応するため」が多く、「人材の育成に役立てている」といったケースは少ない。ただし、昨今ではこうした状況にも変化が見え始めている。そこで、本稿ではユーザー企業を対象としたアンケート調査結果を元に、中堅・中小企業が今後検討すべき人事給与システムの活用方法について考えていくことにする。
記事 デザイン経営・ブランド・PR 「優秀な銀行マンの営業」をヒントにした不動産サービスとは？ 「優秀な銀行マンの営業」をヒントにした不動産サービスとは？ 2016/10/29 野村総研の調査によれば、日本の富裕層の純金融資産の総額はおよそ241兆円と言われている。マイナス金利の影響で、この金融資産が不動産投資に流れにわかに活気づいている。これに追い打ちをかけるのが相続税の増税だ。いわゆる地主と呼ばれる富裕層が節税のためにと不動産を買う動きが出てきている。さらに海外の富裕層が投資目的で日本の不動産を買う傾向も見逃せない。こうした中で、銀行マン出身の経営者が手掛けた不動産サービスがにわかに注目を集めている。
記事 経営戦略 イノベーション・ロジックとは何か？ そのメリットと構築・明確化の方法 イノベーション・ロジックとは何か？ そのメリットと構築・明確化の方法 2016/10/28 コンサルティング・プロモーションのコンセプトの一つであるイノベーション・ロジック（IL）は、リターンを生み出し、投資効果を高めるロジックだ。イノベーション・ロジックを明らかにすることで、業務とITの目指す姿、課題と対策が見通せること、イノベーション・ロジックは多様に存在すること、イノベーション・ロジックを明確にする上では「美辞麗句に惑わされない」行動規範が求められることを解説する。
記事 人材管理・育成・HRM 一般企業のリーダーは「お気持ちを表明」するだけでは無能である 一般企業のリーダーは「お気持ちを表明」するだけでは無能である 2016/10/26 何か実現したいことがあったとき、「実現に向けたアクションを取ること」によって「本当にそれが実現する」かどうかというと、そうとは限らない。売上をあげようと指示を出したら、自動的にモチベーションがあがって成果が出るのであれば、これほど楽な話はない。先般の「天皇陛下のお気持ちの表明」に関する報道は、日本の企業にとって重要な問題を投げかけている。
記事 IoT・M2M・コネクティブ インドIT大手が、IoTの研究開発で「新卒採用」を重視する理由 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（79） インドIT大手が、IoTの研究開発で「新卒採用」を重視する理由 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（79） 2016/10/25 今や世界を先導するインドの情報産業だが、価値の源泉となる人材の確保はどうなっているのだろうか。インド大手のタタ・コンサルタンシー・サービシズ（TCS）やビッグデータ解析の新興企業ミュー・シグマ（Mu Sigma）への聞き取り調査でわかったのは、意外なことに、中途採用による優秀な人材の引き抜きではなく、新卒者の採用と社内研修を重視している点だ。この傾向は最先端を走る企業ほど強いようだ。今回はこの点を報告しよう。
記事 人材管理・育成・HRM まさかの「レゴ」が50代社員の「キャリア」と「リブランディング」を支える まさかの「レゴ」が50代社員の「キャリア」と「リブランディング」を支える 2016/10/24 ソフトバンクでは、「役職バトンタッチ制度」の下、社員が一定年齢になると下の世代にポジションを譲る。同社 コミュニケーションサービス部兼Microsoftエンジニアリング部 前川明海氏は、この節目に「レゴシリアスプレイ」に出会う。さらに、同社の社員発信型の学びの場「知恵マルシェ」にて、レゴシリアスプレイのメソッドをソフトバンクのグループ社員に共有することで、SEとしての自分、レゴシリアスプレイファシリテーターとしての自分、そしてこれからの自分に向き合い、リブランディングを行った。前川氏が辿った「50代のキャリア再考」の過程とは。
記事 人材管理・育成・HRM 講演回数5000回超の達人に聞く「心を動かす話し方」の極意 講演回数5000回超の達人に聞く「心を動かす話し方」の極意 2016/10/21 世界最高峰のコンサルティンググループ、ボストンコンサルティンググループ（BCG）の日本代表を務めたのち、日本初のコンサルティング集団、ドリームインキュベータを設立、その後同社を上場にまで導いた堀紘一氏。講演やプレゼンも数多くこなしており、これまで行った数は5000回をゆうに超える。その堀氏が初めて、話し方についての本『心を動かす話し方』を上梓した。そこで堀氏に「話し方の極意」を聞いた。
記事 人材管理・育成・HRM 電通だけが問題ではない、新人社員の「ポテンシャル」は誰が引き出すべきか 電通だけが問題ではない、新人社員の「ポテンシャル」は誰が引き出すべきか 2016/10/21 国内最大手広告代理店の電通に入社した新人社員の自殺が過労によるものだと認定されたニュースが話題となり、重大な社会問題として取り上げられている。これは間違いなく、日本の新卒一括採用慣行における問題が最悪の形で引き起こした事例である。実はこの問題、多くの新卒者が同じ事態に直面している。そこには、日本の組織における実に回りくどくて歯がゆい話が横たわっている。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 世界の成功者がこぞって「カミングアウト」する理由 世界の成功者がこぞって「カミングアウト」する理由 2016/10/14 日本時間10月12日、米国時間11日は米国のナショナル・カミング・アウト・デイだった。この日は、LGBT（性的少数者であるレズビアン、ゲイ、バイセクシャル、トランスジェンダーの総称）が自分のアイデンティティを隠さずに生きることを祝う日だ。米国では、関連動画がネット上に数多く登場し、SNS上でも、「#NationalComingOutDay」「#ComingOut」といったハッシュタグが数多く見られ、インテルやデルタ航空は特別なメッセージを発信した。ナショナル・カミング・アウト・デイはどのように始まったのか。また、「カミングアウト」という行為にはどのようなハードルがあり、社会にどのような意義があるのか。
記事 リーダーシップ リコー 創業者 市村清氏、年商2兆円企業に押し上げたのは「2代目の人選」にあり リコー 創業者 市村清氏、年商2兆円企業に押し上げたのは「2代目の人選」にあり 2016/10/05 「販売のリコー」という言い方があります。事務機器メーカー・リコーの営業力は強く、大企業から中小企業、商店に至るまで全国津々浦々に営業網は張り巡らされていました。今や年商2兆円超の大企業を作り上げたのは「アイデア経営者」として一世を風靡した市村清氏です。リコーに限らず、三愛や三愛石油、さらには明治記念館などもつくり上げた市村氏は、まさに時代の先頭を走る経営者でした。
