記事 AI・生成AI 最適な“人財”選出にAIを活用、マッチング精度の飛躍的向上で新ビジネス創出を目指す 最適な“人財”選出にAIを活用、マッチング精度の飛躍的向上で新ビジネス創出を目指す 2017/06/12 団塊世代の本格的リタイアが近づく中、人材確保と採用精度の向上はどの企業でも喫緊の課題だ。ところが、人間が行う採用活動では、ミスマッチもロジカルに減らしづらい。ここで、人工知能（AI）と会話しながら人材マッチングを行うシステムを真剣に模索し、具体的なシステムを開発し、さらに年内に公開まで予定している企業がある。AIを活用して「自社に合う人」を提案するシステムの仕組みと開発の背景に迫った。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 「東京レインボープライド」参加企業から読み解くLGBT対応の今 「東京レインボープライド」参加企業から読み解くLGBT対応の今 2017/06/12 5月6日と7日の両日、LGBTが生きやすい社会を目指すイベント「東京レインボープライド2017」が開催された。同イベント 共同代表理事の山縣真矢氏は「協賛企業・団体数、ブース出展数が増え、展示内容が多様化し、大型化したのが今年の特徴でした。動員数、出展ブース数などでも過去最高を記録しています」と語る。本イベントには、IBM、マイクロソフト、オラクル、ヤフー、グーグル、ライフネット生命、AIGジャパングループ、丸井グループ、伊勢丹新宿店などの企業が参加。彼らの取り組みや出展内容から、企業のLGBT対応の今を読み解く。
記事 システム開発ツール・開発言語 日本のスタートアップを勝たせるCxO人材とは？ネットジンザイバンク志水雄一郎氏に聞く 日本のスタートアップを勝たせるCxO人材とは？ネットジンザイバンク志水雄一郎氏に聞く 2017/06/09 デジタルテクノロジーを活用したイノベーションにより、新たなビジネスモデルが次々と生まれ、インターネット/IoTセクターを中心に「新たな経済圏」が生まれている。とはいえ、国内のスタートアップは、海外に比べてまだまだ数も規模も劣っているのが現状だ。今後、就労人口が減少し、経済が減退していく中で、日本のビジネスパーソンは、どのようにして「新たな流儀」に対応し、企業はどのように競争力を高めていけばよいか。インターネット/IoTセクターに特化したタレントエージェンシー ネットジンザイバンクの代表取締役で、「世界の成長領域であるインターネット/IoTセクターで、日本から強いスタートアップを作り、産業全体を勝たせたい」と語る志水 雄一郎氏に、これからCxOを目指すビジネスパーソンに求められるスキルやマインドについて聞いた。
記事 見える化・意思決定 ファシリテーターは「例えば？」「他には？」「だとすると…ですね」をうまく使え ファシリテーターは「例えば？」「他には？」「だとすると…ですね」をうまく使え 2017/06/07 コンサルティング・プロモーションでは、ソリューション・マネジメントというプロポーザル・レビュー会議の質を高める技術を身につけている必要がある。ソリューション・マネジメントができないとどのようなロスを生むか、ソリューション・マネジメントとはどのようなものか、これを解説する。また、ソリューション・マネジメント実践を支援するファシリテーション・ノウハウについても解説する。
記事 見える化・意思決定 プロジェクト工学のアプローチで探る「計画が計画通りに進まない理由」 プロジェクト工学のアプローチで探る「計画が計画通りに進まない理由」 2017/05/26 プロジェクトの本質とは、「未知との戦い」の連続である。未知との戦いであるがゆえに、事前に立てた計画と実際のギャップが生まれ、それによるゆがみ、ひずみがプロジェクトに携わる者を苦しめる。こうした困難に、いかにして立ち向かえばいいのだろうか。世の中のあらゆる活動を「プロジェクト」ととらえ、これをマネジメントの対象と考える「プロジェクト工学」のアプローチから、この難問に迫ってみたい。
記事 人材管理・育成・HRM セキュリティ人材不足待ったなし――企業の「セキュリティ運用」は誰がすべきなのか セキュリティ人材不足待ったなし――企業の「セキュリティ運用」は誰がすべきなのか 2017/05/24 サイバーセキュリティ対策は企業にとっての経営課題と認識され、セキュリティインシデントに対応するためのSOCやCSIRTといった組織的な仕組み作りの重要性が叫ばれている。しかし、これを実現するのは容易ではない。経済産業省によれば、2020年には約19.3万人のセキュリティ人材が不足すると試算されており、人材確保、有効活用が大きなカギを握る。企業はいかにして、セキュリティ運用を最適化していけばよいのだろうか。
記事 人材管理・育成・HRM 現代のプロジェクトマネージャーは、孫子の兵法「廟算」に学べ 現代のプロジェクトマネージャーは、孫子の兵法「廟算」に学べ 2017/05/19 この世のあらゆるプロジェクトと呼ばれる活動では、「そんなことが起きるとは思ってもみなかった」ということが繰り返し発生する。しかし不思議なもので、世の中には「勘がいい人」と「そうでない人」という二種類の人間がいて、その人にとってあまり経験がない分野でも、わりとスムーズに物事を進められる人がいる。彼らの思考の違いは一体何かといえば、それは「開戦前の事前想定の精度」に尽きるのである。古代中国においては、戦争を起こす前に祖先の霊廟の前で作戦会議を開き、それを「廟算」と呼んだ。では、現代において、あらゆるプロジェクトマネージャーにとって必要な「廟算」とはいったいどのようなものか。
記事 人材管理・育成・HRM 55歳以降の人生を生き抜くために、なぜ「複業」が必要になるのか 55歳以降の人生を生き抜くために、なぜ「複業」が必要になるのか 2017/05/17 サラリーマンも50代に入ると、将来の収入計画やライフイベントなどを見直す機会が増えるだろう。年金だけでは老後を生きられない時代も到来しており、現在の会社をリタイアした後も元気なうちは働き続けなければならない。とはいえ、リタイア後の仕事で、会社員時代のスキルがそのまま通用するとは限らない。そこで重要になるのが、企業で働いているうちに、本業以外で何か手に職をつけることだ。
記事 リーダーシップ 野村克也氏がボヤく、「褒める上司」は信用できない 野村克也氏がボヤく、「褒める上司」は信用できない 2017/05/16 ID野球で知られ、ヤクルト、阪神、シダックス、楽天の4球団で監督を歴任し、日本一も経験した野球評論家の野村克也氏。プロ野球界についてはもちろん、最近では自身の体験を元にしたリーダーシップ論に言及した『負けを生かす極意』（SBクリエイティブ）、『一流のリーダーになる 野村の言葉』（新星出版社）などの書籍も精力的に執筆している。「私の考えは野球に限らず、さまざまなビジネスシーンでもあてはまることだろうから、ぜひ現場で生かしてしてほしい」と話す野村氏の、人材育成のノウハウを余すことなく聞いた。
記事 見える化・意思決定 資料は「メッセージファースト」で作る その資料は誰の気持ちをどう変えますか？ 資料は「メッセージファースト」で作る その資料は誰の気持ちをどう変えますか？ 2017/04/28 コンサルティング・プロモーションでは、メッセージファーストという説得の設計のための技術を身につけている必要がある。メッセージファーストができていないとどのようなロスを生むか、メッセージファーストとはどのようなものか、これを事例で解説する。また、メッセージファースト実践に必要な行動規範「アクティビティに落とす」についても解説する。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 「トランプ政権」と「EUの南北問題」は第一次・第二次世界大戦を振り返ればよくわかる 「トランプ政権」と「EUの南北問題」は第一次・第二次世界大戦を振り返ればよくわかる 2017/04/25 トランプ大統領の登場と、「EUの南北問題」。この2つはさも「新しい時代の流れ」に見えるが、実はそんなことはない。歴史を振り返れば、どちらも「繰り返される経済の流れ」の中にあり、このままではこれまでの歴史同様、国際社会の混乱が待ち受けている。ここで、『「お金」で読み解く世界史』の著者である関 眞興氏が、歴史的な視座から国際経済を振り返り、現在の反グローバリズムの潮流と行方についてわかりやすく解説する。
記事 人材管理・育成・HRM 子どもの「なんで？」の疑問に注目すると「有能」なプロジェクトマネージャーになれる 子どもの「なんで？」の疑問に注目すると「有能」なプロジェクトマネージャーになれる 2017/04/18 ビジネスパーソンの仕事は、その多くが「プロジェクト」というかたちで進められます。しかし、プロジェクトを成功に導くためのプロジェクトマネージャーが持つべきスキルセットを習得するにあたっては、手本になりそうな人の仕事のやり方をマネしたり、関連書籍を読んだりして、試行錯誤することがほとんどでしょう。あらゆるプロジェクトに携わってきたプロジェクトマネージャーの前田考歩 さんは、自らの子育ての経験から、プロジェクトマネージャーとして役に立つさまざまな気づきを得たといいます。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 「心理的安全性」を作るマネージャーがイノベーションを起こす 「心理的安全性」を作るマネージャーがイノベーションを起こす 2017/04/14 国、産業、企業規模に関わらず、イノベーションの必要性が叫ばれている。しかし、成功している日本企業は多くない。グーグル、モルガン・スタンレーにおいて人材開発に携わってきたピョートル・グジバチ氏は、「イノベーションの成否はマネージャー次第」と指摘する。イノベーションを「起こすマネージャー」と「潰すマネージャー」とは、どう違うのか。
記事 リーダーシップ 日本企業が「オープンイノベーション」を実現できない理由 日本企業が「オープンイノベーション」を実現できない理由 2017/04/12 イノベーションなくして成長はない。イノベーションを求めて、オープンイノベーションに着手する企業もあるが、日本企業の多くに停滞感が漂っている。このジレンマをどう突破すべきか。著書『世界一速く結果を出す人は、なぜ、メールを使わないのか』の中で、グーグルで人材開発に携わった経験をもとに、イノベーションを生み出す働き方を明らかにしたピョートル・フェリークス・グジバチ氏が、イノベーションの本質と、日本企業の問題点を解説する。
記事 ERP・基幹システム 慢性化する現場の人手不足、コスト削減と品質維持を両立する方法を探る 慢性化する現場の人手不足、コスト削減と品質維持を両立する方法を探る 2017/04/05 2020年に向けて、あらゆる業界で人材不足問題が本格化している。中でも建設・住設業界は深刻で、人手不足に伴う人件費増に加えて、原材料高などが追い打ちをかけている状況だ。とはいえ、仕事を一から見直す余裕はなく、もしそれができたとしても日本の「現場力」が失われ、現状の品質を維持できないようであれば元も子もない。こうした課題を解決するヒントになるのが、現場を知り抜いた「業務特化型IT」の存在だ。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 日本で男女の所得格差が解消されるのは、最短でも「2062年」 日本で男女の所得格差が解消されるのは、最短でも「2062年」 2017/03/31 アクセンチュアの調査レポート「Getting to Equal 2017（男女のキャリア平等に向けたレポート2017）」によると、男女間の所得格差が解消されるのは、今後特別な施策を打たない場合は先進国で2080年、発展途上国では2168年、日本においても2121年になると予測されている。アクセンチュアでは、所得格差解消を加速する3つのキャリア構築の加速要素を特定。産学官が十分な支援を行い、女性がこれらを活用できれば、先進国では36年前倒した2044年までに、また発展途上国では100年以上早い2066年までに所得格差を解消することができ、日本では59年早い「2062年まで」に男女の所得格差解消を前倒すことができると算出している。
記事 経営戦略 「デザインシンキング」で実践、エクセレントカンパニーに共通する9つの原則 「デザインシンキング」で実践、エクセレントカンパニーに共通する9つの原則 2017/03/24 現代の消費者は、革新的なブランドが創造する、サービスだけでなく情緒や感性を刺激する経験経済（エクスペリエンス・エコノミー）に慣れ親しむようになった。そのため、あらゆる業界では高いレベルの顧客体験が求められるようになり、これをどのようにして進化させるかが喫緊の課題だ。その創出プロセスには、デザインシンキングを活用すべきだという。PwCがエクセレントカンパニーに共通する「9つの原則」を紐解き、これらを実践するためのデザインシンキングの手法を保険業界向けに解説する。
記事 デザイン経営・ブランド・PR トランプ政権下で「第4の波」が誕生か？ 米国の「コーヒーカルチャー」の歴史を学ぶ トランプ政権下で「第4の波」が誕生か？ 米国の「コーヒーカルチャー」の歴史を学ぶ 2017/03/23 トランプ一色で閉幕したG20財務相・中央銀行総裁会議。同会議では自国に不公平な通商関係を是正するための「国境税」など、保護主義的な政策が米国から打ち出された。トランプ氏は大統領になるや否や入国禁止令やメキシコ国境の壁建設命令など次々と発令。およそ日本人としては理解しがたい行動だが、その真意はどこにあるのか？ カギとなるのは米国の経済的な流れを知ることだが、そのヒントとなるのが、米国人に愛され続けている「コーヒーカルチャー」にある。米国で一番有名なコーヒー愛好家の日本人、岩田リョウコ氏の著書「シアトル発 ちょっとブラックな珈琲の教科書」（ガイドワークス）を紐解きながらその真相に迫ってみたい。
記事 業務効率化 会社の経費精算やワークフローシステムはなぜ「使いづらい」のか 会社の経費精算やワークフローシステムはなぜ「使いづらい」のか 2017/03/09 稟議申請などによって、意思決定を円滑化し、業務を効率的に遂行したりするためのワークフローシステム。交通費精算をはじめ、すべての従業員が利用する経費精算システム。いずれも多くの企業が利用するシステムだが「とりあえず利用できればよい」と考えている企業も少なくないのが現状だろう。しかし、こうした状況に甘んじているとさまざまな弊害が生じることになる。そこから脱却するには何が必要なのか。また、これらのシステムを導入するときに考えるべき視点とは何だろうか。
記事 クラウド 【特集】テレビ会議の見直しで、会議の生産性が変わる 【特集】テレビ会議の見直しで、会議の生産性が変わる 2017/03/06 「会議」は、あらゆる組織の意思決定を支える重要なイベントです。しかし、支社や支店から社員やスタッフを集めて開催する全社会議やグローバルな経営会議を実施する際には、出張費がかかったり、運営の手間がかかったりとさまざまな課題が潜んでいます。たとえテレビ会議システムを導入していたとしても、設定が面倒だったり、運用コストが高かったりと、全支店に展開するには限界を感じている企業も多いのではないでしょうか。実は、このテレビ会議の仕組みを見直すだけで、全社会議の生産性は飛躍的に上がるのです。この特集ではテレビ会議を見直すことで全社会議や経営会議がどのように変わるのか、わかりやすい漫画で解説します。
記事 流通・小売業界 家計簿アプリが算出した、「プレミアムフライデー当日」の支出の伸び率 家計簿アプリが算出した、「プレミアムフライデー当日」の支出の伸び率 2017/03/06 2月24日、経済産業省や各業界団体が推し進める消費喚起キャンペーン「プレミアムフライデー」の取り組みがスタートした。毎月末の金曜日は午後3時（15時）までに仕事を終えることを奨励するものだが、皆さんは実際にどのように過ごしただろうか？ オンライン家計簿「Zaim」を運営するZaimは6日、Zaimで入力された支出項目ごとに、プレミアムフライデー当日の2月24日と、2016年2月最終金曜日（2016年2月26日）の「会社員の一人当たりの平均支出額」を分析した結果を発表した。
記事 IT運用管理全般 ネットイヤー 石黒不二代氏xServiceNow対談：楽しみながらでないと生産性は上がらない ネットイヤー 石黒不二代氏xServiceNow対談：楽しみながらでないと生産性は上がらない 2017/03/06 IT運用の現場では今、人材の確保が難しくなっており、今後もますますその傾向は強くなるとみられている。一方で、ビジネスのデジタル化はさらに進展し、ITなくしてこれからの企業競争を生き抜いていくのは難しい。こうした中で、企業はいかにしてTCOを削減しながら、IT保守・運用を効率化し、競争力を保ち続ければよいのか。CIOとの交流が深く、知見も豊富なネットイヤーグループ 代表取締役社長 兼 CEOの石黒 不二代氏と世界的なクラウド型運用管理サービスを手がけるServiceNow Japan ソリューションコンサルティング統括本部長のヴィクラント・プラダン氏が語り合った。
記事 見える化・意思決定 企画提案力を強化！ 「コンサルティング・プロモーション」の手順を9ステップで解説 企画提案力を強化！ 「コンサルティング・プロモーション」の手順を9ステップで解説 2017/03/02 コンサルティング・プロモーションの手順は仮説検証型だ。そのため手順を進めても一見、成果物は変わらない。初期仮説をどのように構築するか、これをどのように拡充させ、どのように検証していくか、そして意思決定者にディスカッションを挑み、望ましい落としどころに落とす手順であることを解説する。また、プロセスを進める上で、達成水準へのこだわりが重要であることを解説する。
記事 スマートフォン・携帯電話 日本は世界で最もスマホのトラフィックが高い国だった 日本は世界で最もスマホのトラフィックが高い国だった 2017/02/28 もはやモバイルファーストではなく、「モバイルオンリー」の時代である――。アドビは、バルセロナでのモバイル ワールド コングレス（MWC）の開催にあたり、モバイルに関する最新のAdobe Digital Insights（ADI）調査結果を公開した。Adobe Analyticsを使って2016年の世界のインターネットトラフィックに占めるスマートフォンの割合を地域ごとに調査したところ、調査対象となった米国、APAC、欧州の中で日本が最も高く、日本のトラフィック全体のうち47％がスマートフォンだった。次にスマートフォンのトラフィックシェアが高い国は韓国（43％）、3番目がインド（40%）と続いた。
記事 AI・生成AI iPS山中氏・羽生三冠・東大 五神氏・孫社長が、AI時代到来前に伝えたいこと（全文） iPS山中氏・羽生三冠・東大 五神氏・孫社長が、AI時代到来前に伝えたいこと（全文） 2017/02/27 2月10日、「未来を創る若者たちへ」と題した対談イベントが行われた。登壇したのは、本イベントを主催した孫正義育英財団の代表理事で、ソフトバンクグループ社長の孫正義氏、同副代表理事で京都大学 iPS細胞研究所 所長の山中伸弥氏、同理事で東京大学 第30代総長の五神真氏、同評議員でプロ棋士の羽生善治氏。人類がこれからシンギュラリティ（技術的特異点）を迎えるにあたって、若者たちはどのような未来を見据え、いま何に取り組むべきなのか。それぞれの知見や経験をもとに大いに語り合った。
記事 政府・官公庁・学校教育 行政機関の技術責任者、約5割がデジタル人材を「民間」から探し出す 行政機関の技術責任者、約5割がデジタル人材を「民間」から探し出す 2017/02/24 グローバル諸国では、行政機関に勤める職員の高年齢化が進み、行政機関内の知識・知見が失われる危機にさらされている――。アクセンチュアは24日、日本、オーストラリア、フィンランド、フランス、ドイツ、ノルウェー、シンガポール、英国、米国の9か国において行政機関の技術責任者約800名に実施した調査結果を発表した。これによると、行政機関がスキル格差の拡大に対処するためには、デジタル技術に精通した若い人材の獲得・定着に向けて、機械学習や人工知能（AI）、生体認証など先進技術の導入が不可欠だという。
記事 人材管理・育成・HRM ホンマでっか！？TVの武田邦彦氏が教える「疑う力」を独学で身につける方法 ホンマでっか！？TVの武田邦彦氏が教える「疑う力」を独学で身につける方法 2017/02/24 今日、わからないことがあればインターネットで調べるのはあたりまえだが、DeNAが運営していた医療系キュレーションサイトWELQが問題になり、「目立つ情報が正しい」という考えは危険だということが再確認された。有名人や大きな組織が発する情報を鵜呑みにせず、事実を見極める力はどう養っていけばよいのか。ホンマでっか！？TVなど、多くのテレビ番組で活躍する中部大学 教授 武田邦彦氏に「疑う力」を独学で身につける方法を伝授してもらった。
記事 人材管理・育成・HRM 元フジテレビ福井謙二アナウンサーに学ぶ「言葉の語源や意味より伝えるべきこと」 元フジテレビ福井謙二アナウンサーに学ぶ「言葉の語源や意味より伝えるべきこと」 2017/02/23 会議でアイデアが出ず、行き詰まっている状況の中で「煮詰まってきましたね」とついつい言ったとする。しかし本来の「煮詰まる」の使い方は「議論が出尽くして論点が限定され、解決が近づく」といったシチュエーションで使われるものだ。これでは失笑を買ってしまいかねない。しかし、実はこの「失笑」という言葉も「相手のことをバカにして笑う」ことではなく、「笑いをこらえることが出来ずに吹き出してしまうこと」が本来の意味なのだ。このように誤用することなく言葉の意味として使うにはどうすれば良いのか。フジテレビの「プロ野球ニュース」や「料理の鉄人」で人気を博した福井謙二アナウンサーに話を聞いた。
記事 データベース グーグル新発表の「Google Cloud Spanner」はミッションクリティカルな業務に使える？ グーグル新発表の「Google Cloud Spanner」はミッションクリティカルな業務に使える？ 2017/02/21 Googleは、クラウド上で高度なスケーラビリティを実現する、ミッションクリティカルな業務に対応したリレーショナルデータベースサービス「Google Cloud Spanner」を発表しました。
記事 システム開発総論 「穴が空いたバケツ」だった日経電子版アプリ、どうやって改善したのか？ 「穴が空いたバケツ」だった日経電子版アプリ、どうやって改善したのか？ 2017/02/16 1月12日と13日に行われたスクラムのイベント「Regional SCRUM GATHERING Tokyo 2017」では、日本経済新聞社でモバイルアプリケーションの開発チームを担当する武市大志が登壇。内製化やアジャイル開発を実現するために改革と改善を繰り返してきた背景と事情を詳しく解説してくれました。本記事はその講演内容をダイジェストで紹介します。
